２０１０祈り６
１月６日(水) 特に用事が済んだわけでもないのに一日が経ってしまった。やらなければならないことがまだまだいっぱい残っているのに、すべて中途半端に残ってしまっている。やはり、一つ一つ、こつこつとやっていくしかないのだろう。魔法はない。
多分、多くの一般市民は今世界で、または日本で起こっていることを誤解している。日本でオウム真理教により地下鉄サリン事件などが起こり、アメリカでは９１１が起こった。そして、インターネットによる世論操作は確実にそして強力に行われている。人口の１％にも満たない支配層によるその他の市民の奴隷化が始まっているのだ。多分、ジョージ・オーウェルによる１９８４よりももっと巧妙に世論操作がされているはずだ。
日本において最も大きい世論操作が公債バブル、つまり、国債や地方債によるバブルだ。本来返す見込みのない国や地方自治体による借金が普通の市民の貯金を食いつぶしている。国民金融資産が１５００兆円もあり公的な借金が１０００兆円ほどだからまだまだ貯金があると考えるのははっきりとした誤解だ。社会全体が高齢化しつつあるとき、いくら金融資産があっても、あまり意味がない。若い人に金を貸しているなら、その若い人ががんばって働くことで十分に利子がついて返ってくるだろう。しかし、老齢化しているときに、貸した金を返してくれと言ってない袖は振れないという答えが返ってくるだけだ。実際、まだあまりひどい高齢化ではないはずの現在でさえ、新たな借金を毎年３０兆円以上しているのだ。多分、地方の分を含めたら数兆円は増えるはずであり、特にこの２年は４０兆円を大きく超えた借金が新たに積みあがっている。
加藤の乱のあった２００１年１１月、新聞でこのままの財政状況なら国債残高が幾何級数的に増えていくだろうと言う報道があった。その後、そう言った記事が出なくなったが、多分、このことが加藤紘一氏の行動のもっとも大きな理由だったはずだ。
公債バブルが破裂したら、その影響は公務員だけではなくて市民全体へ及ぶ。急激な円安と輸入物価高になり、ガソリンや食料品の値上がり、公務員の賃金未払い、そして、年金暮らしの人々の生活苦が始まるはずだ。年金は一年遅れで物価スライドするから、物価が２倍になったとき、実質的な価値が半分になった年金しか支給されない。
今の状況を分かっていただきたい。そして、このことを理解している人々が今後社会に広がっていくことを願っている。この文章を読んでいただいている方が無事で元気に過ごされることを祈っている。