地震大国・日本、各地に点在するＭ８級警戒「活断層」リスト

　大都市圏「隠れ断層」リスクも　

想像力発揮し、リスクに備えをこのところ、日本列島周辺で、断層の活動によるとみられる大きな地震が相次いでいる。政府地震調査研究推進本部（地震本部）が１月に公表した資料によると、マグニチュード（Ｍ）７・５〜Ｍ８級の地震を引き起こす恐れのある「活断層」は日本各地に点在している。さらに大都市圏にもまだ調査が進んでいない「隠れ断層」が潜んでいる可能性もある。地震学の専門家は「首都直下地震のリスクは高まっている」と指摘しており、警戒が必要だ。

大都市圏「隠れ」リスクも

地震の発生メカニズムは大きく分けて２種類ある。１つは海と陸のプレート（岩盤）の境界で起こる「海溝型地震」で、代表的なものが２０１１年の東日本大震災だ。

もう１つが内陸部で発生する「活断層による地震」で、力がかかり、ひずみが生じた岩盤が耐えられなくなり、断層部分が動くことで起こることが多い。断層が上下にずれる「縦ずれ」のケースでは、岩盤が両側から圧縮される「逆断層型」と、岩盤が両側から引っ張られて起こる「正断層型」がある。水平方向に動く「横ずれ断層」もある。今年に入ってからの大きな地震では、元日の能登半島地震（Ｍ７・６）や、今月３日に発生した台湾東部沖地震（Ｍ７・２）はいずれも「逆断層型」だ。最大震度５弱を観測した３月１５日の福島県沖（Ｍ５・８）の地震も同じタイプだった。

東海大学の長尾年恭客員教授（地震学）は「東北日本は東から太平洋プレートに、西南日本は南東方向からフィリピン海プレートに圧縮されるため、逆断層型になるケースが多い。ちなみに中部以西は横ずれ断層の要素も加わる」と解説する。

日本の陸域には約２０００の活断層があるとされ、地震本部ではその中から１１４の活断層を調査対象としている。このうち今後３０年以内の地震発生確率が３％以上になる「Ｓランク」は３６カ所、０・１〜３％未満の「Ａランク」が５１カ所、０・１％未満の「Ｚランク」が６３カ所ある。残りは不明で「Ｘランク」と評価されている。記事中の図・表では、Ｓランクのうち、Ｍ７・５以上が予想される断層を抜粋した。ただ、地震本部は「地震発生確率が小さいように見えても、決して地震が発生しないことを意味していない」と注意を促している。１９９５年の阪神淡路大震災の発生直前の確率は０・０２〜８％、２０１６年の熊本地震の場合もほぼ０〜０・９％だった。

さらに要注意なのは、大都市圏を含む各地には、まだ調査が進んでいない「隠れ断層」が存在する可能性があることだ。

想像力発揮し、リスクに備えを

長尾氏は「現在、活断層がよく調査されているのは堆積物に覆われていない地域が多い。だが、実際には都市圏の平野部にも『隠れ断層』が存在するはずだ。東京湾や瀬戸内海の海底にも存在するとされるが、船舶の航行が活発なこともあって調査が進まず、実態が分からない。地震への想像力を発揮して、リスクに備えることが重要だ」と強調する。

首都圏では、２月下旬から今月３日にかけて千葉県東方沖を震源とする揺れが頻発している。３月２日には千葉県南部（Ｍ５・０、最大震度４）、同２１日には茨城県南部（Ｍ５・３、同５弱）でそれぞれ地震があった。

長尾氏によると、房総半島沖では１９１２年、５０年、８７年と３７〜３８年周期でＭ６・５前後の地震が起きており、今年は８７年から３７年目にあたる。長尾氏は、房総沖の地震によって「首都直下地震が誘発されるリスクは高まっている」とみる。

最近発生している地震には、政府などが想定する首都直下地震の震源域に近い複数の地域も含まれていることから、警戒感が増している。

首都圏はもちろんだが、日本列島のどこに住んでいても地震への警戒は怠れない。

Ｍ７．５以上の地震活動が予想される内陸の活断層

番号　起震断層　規模（Ｍ）

❶　サロベツ断層帯　Ｍ７．６程度

❷　糸魚川―静岡構造線断層帯　（北部）Ｍ７．７程度（中北部）Ｍ７．６程度

❸　境峠・神谷断層帯　Ｍ７．６程度

❹　富士川河口断層帯　Ｍ８．０程度

❺　上町断層帯　Ｍ７．５程度

❻　弥栄断層　Ｍ７．７程度

❼　菊川断層帯　（中部）Ｍ７．６程度

❽　中央構造線断層帯　（石鎚山脈北縁西部）Ｍ７．５程度

❾　周防灘断層帯　（主部）Ｍ７．６程度

❿　日奈久断層帯　（日奈久区間）Ｍ７．５程度

※政府地震調査研究推進本部の主要活断層帯の評価から、今後３０年以内の地震発生確率が３％以上のものを選んだ

※YouTubeの最新地震予言です！