本格的なウインタースポーツのシーズンを目前に控え、スキー場が、燃料価格上昇や物価高騰の影響を受けてリフト券の値上げに相次いで踏み切っている。群馬県内19スキー場が加盟する県スキー場経営者協会の担当者によると、値上げ幅は「おおよそ3～10％が多い」。価格転嫁は避けられないが、スノーボード人気を背景に、若年層のゲレンデ回帰に望みをつなぐスキー場は、勢いに水を差さないよう頭を悩ませている。
今月上旬、片品村の丸沼高原スキー場ではオープンを間近に控え、人工降雪機でゲレンデの整備を進めていた。6日に一部コースでオープンし、全13コースが滑走可能になるのは今月末の見通しだ。
同スキー場は、12月17日～3月19日までのトップシーズンの大人のリフト料金を、昨季から600円増の5500円とすることを決めた。値上げの背景にはロシアによるウクライナ侵攻の影響などによる燃料高で、電気料金が上がったことがある。
リフトの運行や降雪・圧雪作業、レストランの床暖房など、スキー場は電気の消費量が大きく、影響を受けやすい。営業開始時間を昨季から15分遅らせてリフトの稼働時間を短くしたり、雪が積もったままの非圧雪エリアを増やしたりと電気代の節約に努めている。
同スキー場は中高生以下のリフト料金を値上げしないなど若年層の負担感軽減に努める。利便性を向上させて集客につなげようと、12月24日からはJR高崎駅から片品エリアのスキー場をつなぐバスの運行を始める。
県内では他にも、いずれもトップシーズンの料金で、川場スキー場（川場村）が300円程度、群馬みなかみほうだいぎスキー場（みなかみ町）が500円程度の値上げを決めている。
