https://ameblo.jp/syuusuto-memo/entry-12577813706.html
※第2回 Targeted Individual Day, 世界抗議活動に参加した国の内、先述の被害者１９団体がある国以外の地域を、黄色に塗ったのがこちらの地図になります。
集団ストーカーの被害者団体がある国を見ると、
大英帝国＋ドイツ第四帝国（EU）＋米帝国＋ロシア＋中国＋日本です。
今回は、英、米、日、独、中、露のテクノロジー犯罪の主犯を取り上げます。
英国
英国のテクノロジー犯罪
https://n8ih4d6k48m2.blog.fc2.com/blog-entry-67.html
英国では、MI5 / M16、MoD、GCHQ、およびノースヨークシャー州メンウィズヒルに本拠を置く米国国家安全保障局（NSA）が、主犯組織です。英国フリーメイソンも関与しています。
アメリカ合衆国
TARGETED JUSTICE
https://www.targetedjustice.com/
図の補足
〇NSA
〇空軍宇宙軍団（Air Force Space Command：AFSPC）
〇国家情報長官室（Office of the Director of National Intelligence、ODNI）
〇DHS(Office of Intelligence and Analysis)
〇Fusion center
〇アメリカ合衆国司法省（United States Department of Justice、略称：DOJ）
〇国家テロ対策センター（National Counterterrorism Center；略語NCTC）
〇FBI
アメリカでは、上記組織が関与しています。
その他に関与が確実な組織は、ONR,U.S.A.F,FEMA,DARPA、NASA、ビルダーバーグ会議と関係する複数の企業です。アメリカ合衆国のテクノロジー犯罪の司令塔は、GCHQの姉妹機関NSAとAFSPC（空軍宇宙軍団）です。米国フリーメイソンも関与しています。
米軍の上層部（CIA,NSAのトップを含む）は、CFR人脈、イエズス会、マルタ騎士団、ドイツ騎士団で占められています。
ドイツ
ドイツのテクノロジー犯罪被害者マーティン・ボット（Martin Bott）氏のサイト
Geheim Dienste
http://www.totalitaer.de/index.htm
ドイツの有名なテクノロジー犯罪被害者によると、ドイツのテクノロジー犯罪の主体はBNDだと主張されています。詳しくは、ブログを読んでみてください。ドイツ語が分からなくても、機械翻訳すれば読めます。
連邦情報局（れんぽうじょうほうきょく）あるいは連邦情報庁（れんぽうじょうほうちょう）(Bundesnachrichtendienst; BND、英：Federal Intelligence Service) は、ドイツの情報機関である。政治情報と経済情報の収集、その分析と評価を行う。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%80%A3%E9%82%A6%E6%83%85%E5%A0%B1%E5%B1%80
1955年、第二次世界大戦中に対ソ連諜報を担当する陸軍参謀本部東方外国軍課長であったラインハルト・ゲーレンがアメリカに後押しされ設立した対ソ情報機関であるゲーレン機関を基に創設された。組織上、BNDは連邦官房に従属する。職員数は7000人以上に達し、そのうち、約2000人が国外での諜報情報の収集に従事している。
-引用終わり-
《〈ドイツ〉Bundesnachrichtendienst》ドイツ連邦情報局。首相の直属機関。1956年開設。前身は終戦直後に組織された対ソ諜報機関のゲーレン機関。
出典 小学館デジタル大辞泉
冷戦が本格化していく中で，1949年9月に西ドイツ，10月に東ドイツが成立した。西ドイツでは56年4月にゲーレン機関(戦後ゲーレンR.Gehlenが組織し，アメリカの情報活動に協力してきた)が連邦情報局(BND（ベーエヌデー）)として初めて国家機関となった。西ドイツ情報機構はアメリカのそれと類似しており，BNDはCIAに，憲法擁護局(BfV（ベーエフフアウ）)はFBIに，国防省保安局対情報部(MAD（エムアーデー）)はCICに該当すると見てもよい。
出典｜株式会社平凡社
ゲシュタポやSSの人脈も、かなりBNDに受け継がれています。シュタージのノウハウも東ドイツ消滅後、現在のBNDに引き継がれています。ラインハルト・ゲーレンがマルタ騎士団だったことも重要です。旧ソ連の中枢も、プロイセン騎士団であったことがわかると、米ソ冷戦の本質が見えてきます。
ゲーレン機関
アメリカ軍情報機関に協力して生き残り、「ゲーレン機関」を設立した。ゲーレン機関とは戦後初期にアメリカ軍の後押しで組織された対ソ諜報組織であり、名称は彼の名前に由来する。アメリカ軍は、冷戦に備えて対ソ諜報網の重要性を認識し、ゲーレンを手厚く保護、彼が組織したスパイ網を利用した。ゲーレンはアメリカから資金提供を受け、CIAと協力し対ソ諜報戦の中心人物となる。
1946年7月に連合国軍の占領下のドイツに戻ったゲーレンは、対ソ諜報活動に必要な人材の確保に着手している。ゲーレン機関のメンバーには親衛隊やゲシュタポのクラウス・バルビー等、戦争犯罪容疑者も多数含まれていたとされる。
ゲーレン機関のスパイ網は冷戦下において広くソ連・東欧諸国に張り巡らされ、1955年に創設された西ドイツの諜報機関であるドイツ連邦情報局 (BND) の初代局長をつとめ、冷戦下のNATO諸国の主要情報源となった。
（Wikipediaより 引用）
「白洲次郎とは何者か」
https://angel.ap.teacup.com/gamenotatsujin/720.html
『欧州連合はＤＶＤ（Ｄｅｖｔｓｃｈｅ Ｖｅｒｔｅｄｉｇｕｎｇｓ Ｄｉｇｅｓｔ）にとって長期展望に立ったものである。ＤＶＤはＡｂｗｅｈｅｒとゲーレン機関（Ｇｅｈｌｅｎ ｏｒｇａｎｉｓａｔｉｏｎ）から生まれたもので、ナチの超ウルトラ諜報機関である。１９４３年マドリッドに本部が置かれたが、現在はミュンヘン郊外のダッハウ（Ｄａｃｈａｖ）にあるが地図にはない。ここがロスチャイルドの司令塔だ。』
『ナチス･ドイツの千年王国（Ｔｈｅ Ｔｈｏｕｓａｎｎｄ Ｙｅａｒ Ｒｅｉｃｈ）は変らず、実はこの欧州統合のためのマーストヒリト条約（Ｍａａｓｔｒｉｃｈｔ Ｔｒｅａｔｙ）の原点は、１９４２年ベルリンでのナチによるセミナーが叩き台になっている。Ｅｕｒｏｐｉａｎ Ｅｃｏｎｏｍｉｃ Ｃｏｍｍｕｎｉｔｙ（原文はドイツ語）と題する５９１ページの本が１９４２年ベルリンで発刊された。ＥＤＷＡＲＤ ＨＡＬＥ氏（クリストファー・ストーリー）が英国図書館のリーデｲングルームで発見した。』
『恐ろしいことである。古い記事で三極委員会とゴルバチョフの密約まで書きましたが、当時フランスの大蔵大臣であったジスカール・デスタンのみが、３年後にこの条約が締結されることを知っていた。ゴルバチョフにソ連を解体しＥＵ設立に協力する見返り（一億ドルの現金）が話し合われた。今のＥＵはナチの千年王国（Ｎｅｗ Ｗｏｒｌｄ Ｏｒｅｄｅｒ）の実現のための過程なのです。ＦＥＭＡキャンプでの人間の色分けは、ナチのＳＳ物語・死者の順序に基づいている。』
-引用終わり-
ドイツの貴族連合＞ドイツ騎士団＞ＤＶＤ（Ｄｅｖｔｓｃｈｅ Ｖｅｒｔｅｄｉｇｕｎｇｓ Ｄｉｇｅｓｔ）＞BND、各国のナチ組織
中国
中国でも、軍情報部と公安部が主犯です。
テクノロジー犯罪被害者が、肉体の遠隔操作技術が実在するといっても誰も信じません。ですが、不思議なことにTVで流れるとみんな信じてしまいます。日本のマスコミは、欧米の情報機関が支配しているため、欧米のテクノロジー犯罪や技術は取り上げませんが、中国やロシアのの技術は比較的に取り上げる傾向にあります。
画像：「池上彰のニュースそうだったのか!!」
※脳を介さずに、脊髄や末端神経を操作することもあります。
エレクトロニック・ハラスメント報道(中国)
https://tiinjapan.wordpress.com/2020/11/17/エレクトロニック・ハラスメント報道中国/
軍部高官「脳制御は機密プロジェクト」 民間人は被験体か
https://ameblo.jp/244tuyo3/entry-12528668592.html
どこの国でも、主犯は軍と公安部です。
「24時間、人の声が聞こえる」中国当局によるエレクトロニック・ハラスメントの恐怖https://www.epochtimes.jp/p/2020/09/62127.html
日本では「エレクトロニック・ハラスメント」は馴染みのない言葉だ。しかし、中国当局は、幹部らの汚職行為を告発した一般市民への報復措置として、これらの非致死性兵器を使って精神的な苦痛を与えている。
エレクトロニック・ハラスメントとは、電磁波や超音波などを使い、対象者に内部障害、精神疾患と同様の症状を発病させる非致死性兵器の一種とされる。電磁波攻撃、マイクロ波聴覚効果、聴覚を介さないボイス・トゥ・スカル（V2K、脳内音声）技術などが使用される。
-引用終わり-
中国全土に40万人以上の被害者がいるとされており、政府機関のさまざまなレベルに個別にまたはグループで多数の苦情を提出されています。中国は米英の技術を取り入れ、デジタルレーニン主義を推進しています。中国の背後には、大英帝国とローマ帝国の影も見えます。
ファーウェイ 尻尾を出したイギリス＝中国 将来のイギリス主導のNWO
https://golden-tamatama.com/blog-entry-huawei-chaina-english-nwo.html
とにかくイギリス主導の新世界秩序＝NWO。
それは日本をぶっ潰して中国に組み入れる。
将来的に東アジアをひとつの国にする計画なのですた。
-引用終わり-
ファーウェイはMI6？
https://golden-tamatama.com/blog-entry-huawai-mi6.html
MI6を通し、中国人のデータも世界支配層中枢で分析されているかもしれません。デジタル監視システムというのは、実はもろ刃の刃なのです。中国にいる各民族の情報が盗まれ、その取扱説明書が作られている最中だと考えられます。
欧米の計画的な衰退と没落は、中国を新世界秩序のフロントにするための戦略
https://prepper.blog.fc2.com/blog-entry-409.html
中華人民共和国の諜報・情報機関 Wikipedia
https://ja.wikipedia.org/wiki/Category:%E4%B8%AD%E8%8F%AF%E4%BA%BA%E6%B0%91%E5%85%B1%E5%92%8C%E5%9B%BD%E3%81%AE%E8%AB%9C%E5%A0%B1%E3%83%BB%E6%83%85%E5%A0%B1%E6%A9%9F%E9%96%A2
中国の超限戦の戦略に電磁波兵器も含まれる
『超限戦』（ちょうげんせん、中国語：超限战/超限戰、英語：Unrestricted Warfare）は、1999年に発表された、中国人民解放軍大佐の喬良と王湘穂による戦略研究の共著である。
中国空軍の喬良、王湘穂は、これからの戦争を、あらゆる手段で制約無く戦うものとして捉え、その戦争の性質や戦略について論じた。
本書の第1部は、新戦争論であり、第2部は新戦法論となっている。この中で喬良、王湘穂は、25種類にも及ぶ戦闘方法を提案し、通常戦、外交戦、国家テロ戦、諜報戦、金融戦、ネットワーク戦、法律戦、心理戦、メディア戦などを列挙している。そして、このような戦争の原理として、全方向度、リアルタイム性、有限の目標、無限の手段、非均衡、最少の消耗、多次元の協力、全過程のコントロールと支配を挙げている。
このような戦争は、別に中国に限らずグローバリゼーションの時代の戦争に特徴的なものであり、軍人と非軍人の境界もまたあいまい化する。したがって、本書は、単に戦争手段の多様化を示すだけではなく、それに対応した安全保障政策や戦略の研究の必要を主張している。
インフォ・ウォーの６つの形態
(1)作戦上の機密保持
(2)欺瞞工作
(3)コンピュータネットワーク攻撃（CNA）
(4)電子線
(5)インテリジェンス
(6)心理的破壊
統合化されたネットワーク電子戦（INEW）
総参謀第四部
米国のデータリンクに対抗するシステムなど
参考書籍：中国の情報機関――世界を席巻する特務工作(祥伝社新書311)
世界中のテクノロジー犯罪に関する情報を見ると、世界中の被害者が軍情報部と警察の公安部の連携（一部の権力者のために働くディープステート勢力）を指摘する。創価学会がーとかいっているのは、日本ぐらいで、世界中の被害者はこの犯罪をよく理解しています。テクノロジー犯罪は、どこの国でも政府機関が関与しています。
※テクノロジー犯罪は、帝国単位で行われます。中国は中華思想のため、日本が中国の支配下になると中国＞朝鮮＞日本という古代の統治体系になるかもしれません。
一帯一路
中国の習近平(シー・チンピン)国家主席が提唱・推進している経済圏構想。略称はOBOR(One Belt, One Road)。中国を起点として、アジア～中東～アフリカ東岸～ヨーロッパを、陸路の「一帯」(シルクロード経済ベルト)と海路の「一路」(21世紀海上シルクロード)で結び、ゆるやかな経済協力関係を構築するという国家的戦略である。経済政策、インフラ、投資・貿易、金融、人的交流の5分野で、交易の拡大や経済の活性化を図ることが狙い。このうち高速道路、鉄道、港湾などの交通インフラ関連は、中国・パキスタン経済回廊(CPEC)を始め、各地で大規模プロジェクトが着工している。経済圏に含まれる国は約60カ国、その総人口は約45億人で、世界の約6割に相当する。
習主席が構想を公の場で表明したのは、2013年のこと。翌14年のアジア太平洋経済協力会議(APEC)で、構想実現に向けた「シルクロード基金」の創設を発表したことから、にわかに注目を集めるようになった。17年5月には、北京で第1回の「一帯一路フォーラム」を開催。習主席は29カ国の首脳と130余りの国の代表団の前で、「基金」への約1兆6千億円の追加拠出や融資枠の拡大などを約束した。これは中国が主導するアジアインフラ投資銀行(AIIB)や中国国家開発銀行などとの連携を念頭に置いたものである。加えて、中国の地政学的な影響力の拡大を不安視する声を意識して、習主席は「ウィンウィンの関係が基本であること」「他国の内政に干渉しないこと」「他国に体制モデルを押しつけないこと」なども強調した。
しかし、国際社会には覇権主義を強める中国への警戒心が強く、主要国の首脳で参加したのはロシアのプーチン大統領とイタリアのジェンティローニ首相のみで、インドは代表団の派遣も見合わせた。また、イギリス、フランス、ドイツなどは貿易推進関連の提案文書への署名を拒否したと伝えられる。次回「一帯一路フォーラム」の開催は、19年を予定。
(大迫秀樹 フリー編集者／2017年)
出典 (株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」
『一帯一路』構想図（六大経済回廊）
https://www.jetro.go.jp/biz/arearepor
※オランダのアルステルダムまで伸びています。
中華思想＝李一族の構想
https://twitter.com/takayukiway/status/295105950979862528
※イルミナティと共同ビジネスをする華僑筆頭李家も重要です。
繰り返しますが、テクノロジー犯罪は帝国単位です。中国の電磁波兵器網は中国の世界覇権構想を推進するために使用されます、ロシアの場合も同じです。各帝国が世界の覇権をめぐって、電磁波兵器を使用したステルス戦を繰り広げています。中国や北朝鮮は、日本の北朝勢力と繋がっています。ただ、中国内部でも客家と女真の対立や５５の少数民族の派閥争いがあるため、一枚岩ではないことを覚えておいてください。
※新羅（北朝派）ＶＳ百済（南朝派）
北朝系 洪門（孫文も仲間）明、新羅、漢民族（+客家）、（日本国俸公衆）
青幇、赤幇、玄洋社、白龍会、など
空海は、アジア主義をつなぐキーマン。
イエズス会の影響が強い
×
南朝系 女満族（満州族）清、ヌルハチ、済州島、百済
英国フリーメイソンの影響が強い
ロシア
ロシアのテクノロジー犯罪の主犯は、KGBの流れをくむロシア連邦保安庁（FSB）です。
Psychotronic Golgotha by N.I. Anisimov, 1999
http://www.mindjustice.org/golgotha.htm
※ロシアでは、中央委員会、KGBの流れをくむロシア連邦保安庁（FSB）が主体です。
私はKGBの流れをくむFSBの中枢は、未だドイツの極秘情報部と強い関係にあると予測しています。
日本の電磁波兵器網は現在、在日米軍とNSAが管理していますが、ロシアに乗っ取られると上記の組織に管理されることになります。日本は英米や中露に取り込まれずに独立して、主権を取り戻しましょう。そうしなければ、永久植民地ロボットATM人間として暮らすことになります。
現在起きている第三次世界大戦は上手く戦局を分析し、英米、中露、その背後にいる黒幕の悪意の底を読み切り、再び利用されないように気を付け、彼らの多重両建て戦術に騙されないようにする必要があります。
『マトリックス解読』（ロバート・ダンカン著）の翻訳の公開
http://stopeh.org/wordpress/?p=1637
精神工学政治学
レーガン大統領とゴルバチョフ大統領との会談の裏で、核ミサイル削減条約が締結され、スターウォーズ防衛構想が動き出した背景が知りたい。他の人が言っているように、マインドコントロール兵器を共同開発するための条約を作ったということだろうか。何人かの歴史家が推測しているように、アメリカはソ連を財政破綻から救済するためにマインドコントロール兵器の技術を購入し、その後スターウォーズ防衛予算の下でそれを開発したのだろうか。レーガンの老衰は、その技術について口止めするために CIA が仕組んだことだと多くの人が推測している。ブッシュ・シニアは、CIA のトップとして、確かにそのことを知っており、彼のスピーチの中で何度も言及している。クリントンは手先となり、一般市民に対する兵器のテストを続けるための非殺傷法案に署名するのを手伝った。彼は、性的軽率さによってブラックメールされたとき、「右翼の陰謀」と叫んだが、遅すぎた。ブッシュ Jr.のスポークスマンは、共和党員に対する彼の脅迫の間に、兵器についての彼の知識を非常に明確にした、「あなた方は、あなた方自身のプライベートな煉獄で苦しむことになるだろう。眠れるものなら眠ってみろ」。彼は「地獄に落ちろ。サタンがお前を待っているぞ 」と言ったようなものだ。つまり、マインドコントロール、拷問、静かな暗殺は、指導者たちが個人的な利益のために命令する犯罪行為として今でも容認されているのだ。
-引用終わり-
米ソは極秘で軍事協力をしていました。
現在の日本で使用されている電磁波兵器の技術は、
１．英米レーダー共同開発技術
２．旧日本軍のレーダー技術が、戦後英米へ渡る
３．ペーパークリップ作戦でドイツの技術を米国に移植
４．米ソ極秘軍事協力とソ連崩壊による技術の拡散
５．米軍と自衛隊の共同開発
これらが元になっており、旧ソ連の技術も多分に含まれています。
日本のテクノロジー犯罪の本質を知るためには、英米やロシアの技術
も学習する必要があります。
テクノロジー犯罪の電磁波兵器網は帝国単位
現在の日本で使用されている電磁波兵器の技術は、
１．英米レーダー共同開発技術
２．旧日本軍のレーダー技術が、戦後英米へ渡る
３．ペーパークリップ作戦でドイツの技術を米国に移植
４．米ソ極秘軍事協力とソ連崩壊による技術の拡散
５．米軍と自衛隊の共同開発
これらが元になっており、日本のテクノロジー犯罪の本質を知るためには、
英、米、日、独、中、露を調査すれば大体本質がわかります。
電磁波兵器網を管理するのは、基本的に、王室や皇室の直轄情報機関です。共産主義国家の場合では、権力中枢にいるグループが王族の代わりに位置します。現在の日本の皇室は、キリスト教ウバイド王族連合に組み込まれています。皇室の財産も、スイスが管理しています。現在の天皇家はガーター騎士団に属しており、大英帝国側の王室連合に属しています。京都皇統は、仏ロスチャイルド家と関係が深く、フランスと同じくローマ帝国側の管理下にあります。
第二次世界大戦後、日本の表と裏の皇室は、完全にキリスト教ウバイド王族連合に組み込まれたのです。電磁波兵器網は基本的に、帝国中枢の国体のために利用されます。日本の国体は、キリスト教勢力圏に取り込まれました。そのため、日本の軍と警察も、日本人のためではなく、キリスト教圏世界国体のための組織となったのです。
植民地の軍と警察の本質は、植民地の市民を守るためではなく、植民地の市民を管理するために使われます。日米合同電磁波兵器網が、日本人管理のために使用され、人体実験に使われるのも自然の流れなのです。
日本人の９９％をターゲットにした時点で、この犯罪の全容解明と公表は決まっていたのです。これから、この流れは加速します。私の役目は、終わったのです。