日本最大の電磁波兵器網は、在日米軍と自衛隊
TARGETED JUSTICE
https://www.targetedjustice.com/
※世界各国の集団ストーカーと関与しているCIAは、スカル＆ボーンズのOSSを主体に、バチカンがペーパークリップ作戦で、アメリカに逃がしたナチスのゲシュタポを統合した組織になります。日本国内のテクノロジー犯罪には、横田基地、三沢基地、沖縄基地、NSA、CIA、および自衛隊の情報機関が中心的な役割を果たしています。
図の補足:
〇Directed-Energy Weapon(DEW）は、指向性エネルギー兵器
〇Gangstalking、Targeted Individualsは、集団ストーカーの別称
〇NSA
〇空軍宇宙軍団（Air Force Space Command：AFSPC）
〇国家情報長官室（Office of the Director of National Intelligence、ODNI）
〇DHS(Office of Intelligence and Analysis)
〇Fusion center
〇アメリカ合衆国司法省（United States Department of Justice、略称：DOJ）
〇国家テロ対策センター（National Counterterrorism Center；略語NCTC）
〇FBI
アメリカでは、上記組織が関与しています。
その他に関与が確実な組織は、ONR,U.S.A.F,FEMA,DARPA、NASA、ビルダーバーグ会議と関係する複数の企業です。集団ストーカーに関するネット上の情報操作が徹底されているのも、これで説明が付きます。インターネットの原型を開発したDARPAを始め、ペンタゴン、ビルダーバーグ関連企業が関与している世界規模の犯罪だからです。
アメリカ合衆国のテクノロジー犯罪の司令塔は、GCHQの姉妹機関NSAとAFSPC（空軍宇宙軍団）であることがわかりました。日本国内でNSAと協力しているのが、防衛省情報本部電波部と日本警察庁（特に公安部）です。日本の航空自衛隊「宇宙作戦隊」も米軍と協力関係にあると予測できます。公安は、日本国内ではFBIに当たる役割を果たしています。
日本側では防衛省情報本部電波部、内閣情報調査室、公安が協力組織として関与しています。また、CIAと公安の指示で日米の宗教団体も協力しています。日本人の生態データは、横田基地、座間基地、NSAの施設などを通じて、NSA本部まで送られています。アメリカの軍事衛星も利用されています。
米軍の上層部（CIA,NSAのトップを含む）は、CFR人脈、イエズス会、マルタ騎士団、ドイツ騎士団で占められています。
ローマ帝国＞大英帝国＞米帝国＞植民地日本
英国では、MI5 / M16、MoD、GCHQ、ノースヨークシャー州メンウィズヒルに本拠を置く米国国家安全保障局（NSA）が、英国国民に対するこれらの悪質で臆病な攻撃を行っている主要な組織です。
三大騎士団＞同じ穴の狢の情報機関＞各種下請け
日本の公安や内閣情報調査室もここに含まれます。
テクノロジー犯罪の指令の流れ
上位情報機関＞在日米軍＆自衛隊＞委託した民間の集団（洗脳薬付け管理）
三大騎士団＞NSA>防衛省情報本部電波部＞下請け組織
三大騎士団＞CIA,公安、内閣情報調査室＞各種下請け、宗教組織
※日本のヤタ〇ラス、〇に十字なども、イエズス会の出先機関になります。
これら軍情報部連合体による、世界的なテクノロジー犯罪を、偽エイリアンと創価学会のせいにしています。テクノロジー犯罪被害者は、横田基地や赤十字本社に文句を言うべきです。日本政府に止める権力は、存在しません。
日本最大の日米英合同テクノロジー犯罪と、旧日本軍閥のアジア主義者と中露が組んだ連合体が、現在、日本国内で軍事衛星も利用した電磁波兵器諜報戦を繰り広げています。日本が中国やロシアの植民地になったら、日本の制脳権はアメリカからそちらに移るため、中露に接近しすぎるのも危険です。
アメリカは日本を中国と戦争させようとしており、英国は中国に日本を侵略させようとしています。ロシアは淡々と日米の弱体化を狙っています。この両建てからの日本解体事業を理解し、時代をうまく読み日本人の制脳権を上手く取り戻しましょう。
日本国内のテクノロジー犯罪を理解するためには、アメリカ合衆国のシステムを理解する必要があります。NSA,CIA,タビストック人間関係研究所から調査してください。創価学会を調査しても、何もわからないと理解してください。
旧日本軍勢力の中のアジア主義派閥も、北朝鮮やアジア結社と合同で行っている部隊があります。イエズス会とも深い関係にあります。被害者の皆さんは、どの系列からやられているか早期に判断してください。加害系列の縄張りから、できるだけ距離を置くことが重要です。
日本で使用されている電磁波兵器技術について
英米マイクロ波レーダー共同開発技術に、第二次世界大戦後のペーパークリップ作戦でドイツから回収した技術をプラスしたものが原型です。
戦後、日本の原子力技術や殺人光線のデータ、科学者も米国に渡っています。日本だけではなく、各国の殺人光線研究資料と科学者が英米に回収されています。
電磁波兵器の技術が飛躍的に向上したのが、米ソ冷戦です。ソ連崩壊後、その技術と科学者はやはり英米に流出しています。現在では米ソ冷戦で技術を回収していた黒幕が、米中冷戦で技術を回収しています。
日本国内で最も使用されている技術の核は、上記の流れで集合された英米５アイズネットワークのシステムと理解してください。旧日本軍閥が北朝鮮や中露と開発している技術も稼働していますが、米国の監視下にあります。
日本国内のテクノロジー犯罪被害者の過半数は、今回の記事で取り上げた勢力によるものです。ただし、米軍も自衛隊も派閥に分かれているため、私のように複数の部隊から矛盾する内容の電磁波兵器を受けている被害者も存在します。現在は、第三次世界大戦の真っただ中であり、米日同時ステルス内戦が起きているのです。
日本最大の電磁波兵器網を運営する、日本最大の加害組織連合体を今回は記事にしました。郵政民営化や原発に反対して被害が始まる人がいるのもヒントです。私が書いた今回の記事の真偽は、各自で調査してください。
ウバイド王族連合のフラクタル電磁波兵器システムが、日米の上層階級の利益を守るために起動しています。現在の日本人の脳を握っているのは、米軍上層部であり、それを現在、中露が狙っています。
世界王族連合のフラクタル電磁波兵器網＝
世界國體が二千年来企図してきた「HAARP計画」（統合地球物理学兵器）
このシステムの黒幕は、イエズス会と世界王族連合です。
（日本の皇室関連組織の一部も、ここに含まれて共同運営しています。）
※日本の自衛隊や警察は、この犯罪を取り締まれないのです。HAARPの稼働が一部終わったとしても、『これまでの性能を包括した新たなシステム』が働いていることは間違いありません。
日本に今必要なのは、日本人の制脳権を守ろうとする人材です。電磁波兵器網は５Gと連動しインフラ構築が進んでおり、２０２３年末には、日本人の９５％の制脳権が奪われる予定です。残り1年弱しかありません。その間に対策をとれなければ、日本人は脳と自由意思を失うことになるでしょう。
※皇室、国会から、大企業、日銀、宗教組織、自衛隊、警察、全ての制脳権が狙われています。
日本のテクノロジー犯罪は、主に２系統
(1)日米合同、５アイズネットワーク（軍事衛星フル使用）
(2)旧日本軍のアジア主義勢力と北朝鮮、中露など連携
最大のものが、日米合同プログラムであり、アメリカ合衆国の組織も関与しています。
日本側では防衛省情報本部電波部、内閣情報調査室、公安が協力組織として関与しています。
また、CIAと公安の指示で日米の宗教団体も協力しています。
日本人の生体データは、横田基地、座間基地、NSAの施設などを通じて、NSA本部まで送られています。アメリカの軍事衛星も利用されています。
NSA~防衛省情報本部電波部
CIA~内閣情報調査室、公安
公安は、FBIの役割を果たしています。
日本は、第二次世界大戦から現在までずっと内戦中
内戦しているのは、下記の２勢力です。
現在も、電磁波兵器を使用した諜報戦を繰り広げています。
日本は今もって米国と交戦状態であり、同時に内戦中！
https://blog.goo.ne.jp/adoi/e/6934eb2acb1b27be98f4ab6370af8eb9
後に日本占領軍として主導権を得たのは米国陸軍であり、どういう訳か旧帝国陸軍とも癒着を始めた、そこに米国内の陸・海対立を助長する新たな要因が発生する訳です。
以後、私の見立てとなりますが、太平洋戦争終了後に陸軍閥・海軍閥の違いから次のような大まかな対立構造が発生したと推測されます
(A) 旧帝国陸軍派(陸上自衛隊)＆在日米陸軍
VS
(B)旧帝国海軍(海上自衛隊)＆米国海軍・海兵隊
空軍に関しては、元々陸軍航空隊として存在していたことから、日米共に陸軍系列に含まれると考えてよいでしょう。航空自衛隊についてもしかりです。ただし、世の中そんな簡単に２つに割れるものでないので、例外的な個人や・組織、どちらにもつかないグループも当然ながら複数あったはずです。
以上は軍関係についてですが、政府機関や金融資本についても、どちらかのグループに属する他、中立・日和見の立場に分かれていったと思われます。もちろん、狡猾な組織ならば、どちらにも属しうまく立ち回るところもあるはずです。説明は省略しますが、戦後の対立構造はグループ分けするとだいたい次のようになると考えられます
(A) 旧帝国陸軍派(陸上自衛隊)＆在日米陸軍
国内財閥系企業＆国際金融資本
協力国政府（独・仏・露・中・その他）
※権威
VS
(B) 旧帝国海軍(海上自衛隊)＆米国海軍・海兵隊
国内財閥系企業＆国際金融資本
米国政府＆日本政府＆協力国政府（英・他）
昭和天皇(権威)
*現実はこんなに単純でなく、例えば(A)に属する政府機関の中にも
(B)に加担するものがあり、その逆もあります。日本国内の勢力分布
は(A)9に対して(B)1といったところと想定されます。(A)が愛国勢力
でないことは、今の現実を見てお分かりでしょう。支配側の思考は
いつの時代でも、どこの国でも変わることがないのです。
この(A)(B)の国家を跨いだ複雑な対立関係こそが、米国軍機が落としているようで落とされている、そして米国がなおも沈黙し続ける「日航機事件」の背景なのです。この構造は「米国の陰謀」「米国の罠」など一国一組織を悪玉とする短絡的な陰謀論の中では最も見落とされる点です。そもそも、利益を求めて陰謀を巡らすような存在に国家のカテゴリーを当てはめること自体が誤りなのです。
(B)を見ればわかるように、日米の表の顔である両国政府が含まれており、戦後、マッカーサーの失脚から私たちに見える表舞台を主導してきたのは(B)グループであったと言えます。注目すべきは昭和天皇の存在です。陛下がなぜ(B)に含まれるか説明すると長くなるので、ここは単純に「先の戦争を通し、旧陸軍の勝手な行動を非常に嫌悪されていた」とだけ理由を述べるに留めます。良い悪いの判断を別にして、このグループが戦後40年、日本の復興と発展を担ってきたことは、歴史的事実として認めざるを得ないでしょう。
一方、日本国内において、(A)グループは必然として目立たない裏の道を歩むしかありません。彼らにとって有利なのは、戦前・戦争中に不正に蓄えた巨額の資金と、欧州・アジア各国とのコネクション、そして、権威なのです。では、(A) グループの有する権威とは何か、これは想像でしか答えられませんが、敢えて言うならばもう一人の天皇、あるいは裏天皇としか言いようがありません。表には出ないが陛下ご本人と同等に近い権威がある存在、そうでなければ、日航機事件の時や、今もって自衛隊や警察を超法規的な手段で黙らすことなどできるはずがありません。
先ほど、日米戦争と表現しましたが、その実態は(A)と(B)の対立、すなわち米国内戦と日本内戦の同時発生なのです。(B) の海上自衛隊が陸上戦力を持たない以上、実戦力として米国海軍と米国海兵隊が表に出てくることは必然であり、また主だった米国政府機関がこれに加わることから(B)全体が米国戦力と見えるのは必然なのです。
-引用終わり-
太平洋戦争は帝国陸軍vs天皇・海軍の戦争だった！
https://nueq.exblog.jp/20859870/
＜後編＞ 太平洋戦争は帝国陸軍vs天皇・海軍の戦争だった！
https://nueq.exblog.jp/20859900/
※両者の黒幕は同じです。日本は黒幕の出先機関であるイエズス会、フリーメイソン、イルミナティ、東インド会社などによって多重両建て支配されています。黒幕と日本中枢の客家も共同ビジネスをしています。
日本の集団ストーカーとテクノロジー犯罪は、この２系統です。それとは別に、各国のスパイや各藩のスパイ組織が小規模に行っていることもあります。フランスはローマ帝国の植民地ですから、仏ロスチャイルド系列と関係が深い勢力は、ローマ帝国側と判断してください。
日本最大の人海戦術を利用した集団ストーカーは、バチカン～北朝系列です。北朝鮮の背後もバチカンです。テクノロジー犯罪の上位系列は、NSAだと予測できます。旧日本軍のアジア主義勢力もテクノロジー犯罪を行っています。世界中の情報部隊が電磁波兵器を運用しています。
日本の集団ストーカー被害者のほとんどが、この２系列のどちらかの被害にあっています。私のように双方が干渉し、諜報戦を行っている場合もあります。