名誉勲章を二度受章し、駐沖縄米軍基地にもその名を残す、スメドリー・バトラー将軍は、
｢戦争はいかがわしい商売だ｣「もっとも古い悪質な商売」だと断じている。
ノーベルの身内が亡くなった際、フランスの新聞が、「死の商人死す<< le marchand de la mort est mort.>>」と誤まって伝え。これを読んだノーベルは傷ついてノーベル賞を制定。
敵・味方に分け隔てなく？武器を届ける「死の商人」は、人類が存在する限り、永遠に不滅か？
武器を買うにはお金が・・紳士然とした銀行も、「死の商人」同様、敵・味方双方に融資して潤う。 もちろん、連合国側の銀行から金欠のナチスドイツにも多額の融資が・・
いつの世も、戦争は美味しいビジネス？ だから戦争はなくならない？
※ 戦争は美味しいビジネス？ 空爆1回1億円 「イスラム国特需」
「軍産複合体」繁栄のため？ 世界に平和が訪れると〝別の敵〟が必要に？
ピース・フィロソフィー・センター
時代を超えた戦争の教訓 今こそ読むべき スメドリー・バトラー将軍『戦争はいかがわしい商売だ』完全日本語訳
【戦争、そして戦争準備のための軍備拡大というものは、企業体が力なき市民たちから財産や命を奪い私腹を肥やすための手段です。しかしそれはあからさまにはされません。
企業体が支配する政府やメディアによるプロパガンダにより、ナショナリズムや脅威感が煽られ、市民たちは国同士の対立であると思いこまされます。
そして「国」を守るため、「自由」や「民主主義」といったイデオロギーを守るため、という口実に乗せられて、本当は一番守るべきもの―自分や自分の愛するものたちの命や財産―を、国や企業体のために貢がされる仕組みなのです。
数々の戦争体験からこの原理を見抜いていて、第一次大戦後から声を挙げていたのが、スメドリー・バトラー将軍でした。彼による本、War Is A Racket （「戦争はいかがわしい商売だ」）を読むと、この歴史の教訓がありながら人間は再び世界大戦を起こしてしまったという現実を突きつけられます。特に、核兵器をまだ知らないバトラー将軍が最後の方に発する警告には、胸を揺さぶられます。
儲かったのは誰だ
たとえばわれらが友、爆薬メーカーのデュポン。つい最近、その代表の一人が、上院委員会で、デュポンの爆薬によって戦争に勝ったとか、民主主義のために世界を救ったとか、と証言したのを覚えているだろう。
第一次大戦で、この企業はどういう成果を上げたのだろうか。デュポンは愛国的な企業である。一九一〇年から一四年までの同社の平均収益は年間六〇〇万ドルであった。それほど大きくはないが、デュポンとしてはこれでうまくやっていけた。それでは、一九一四年から一八年までの戦時中の平均利潤を見てみよう。なんと、年間五八〇〇万ドルの利潤をあげている。通常の一〇倍近くというわけだ。通常でさえ、結構いい利潤をあげていたのに、それが九五〇パーセント以上も増えたのだ。
製靴業界は、われらが同盟国への靴供給によって膨大な利益をあげた。爆薬メーカーや武器メーカーと同じように、製靴業者はおそらく敵にも売っただろう。一ドルは、ドイツから来ようがフランスから来ようが、一ドルに変わりないのだから。業者は、もちろん、米国国内でもうんと稼いだ。米国政府に鋲釘を打った軍靴を三五〇〇万足も納めたのだ。兵士が四〇〇万人だから、一兵士当たり八足またはそれ以上という計算になる。戦時中、私の連隊は一兵士当たり一足を支給されただけである。これら三五〇〇万足の一部は、まだどこかに残っているだろう。
飛行機やエンジンの製造業者も、この戦争から正当な収益をあげようと考えた。当然ではないか。みんなやっていることだ。政府が、一度も使われることのなかった飛行機エンジンを製造するためにつぎ込んだ金額は――さてあなたは数え切れるだろうか――なんと、一〇〇〇〇〇〇〇〇〇ドル、そう一〇億ドルにのぼる。それだけの注文を受けながら、一機の飛行機も一基のエンジンもフランスに届くことはなかった。それでも、メーカーは三〇パーセント、一〇〇パーセント、あるいはもしかしたら三〇〇パーセントの収益を得たのだ。
別の人は、大佐たるものは車に乗るべきではない、馬にも乗るべきではない、とのすばらしいアイデアをもっていた。みなさんは、アンドリュー・ジャクソン〔米国第七代大統領。在任一八二九～三七〕が四輪荷馬車に乗っている絵を見たことがあるだろう。大佐用に、実に六〇〇〇台の四輪荷馬車が政府に売却された。そのうちの一台も使用されなかったのに、四輪荷馬車メーカーは儲けを手に入れた。
造船業者も、儲けにあずかるべきだと考えた。たくさんの船を造り、そして大いに儲けた。三〇億ドル以上も。一部の船はちゃんと造られていたが、六億三五〇〇万ドル相当の船は木造で、まったく役に立たなかった。継ぎ目がはがれて、沈んでしまったのだ。それでも政府は代金を払い、誰かは儲けを手にした。
統計専門家や経済学者によれば、政府の戦費は五二〇億ドルにのぼったという。そのうち三九〇億ドルは実際の戦争に使われた。この支出は、一六〇億ドルの収益を生んだ。こうして、二万一〇〇〇人もの百万長者や億万長者が誕生した。
武器産業の戦時収益に関する上院委員会（ナイ委員会）の調査は、暴露された内容が大きな話題を呼んだものの、単に表面をかすっただけだ。
戦争はまっぴらご免だ
少しでも現実性のある武装解除を実現する方法は、一つしかない。すべての国が集まって、すべての戦艦、すべての銃や砲、すべての戦車、すべての軍用機をスクラップにすることだ。これができるとしても、それだけでは不十分だ。
専門家によれば、次の戦争は軍艦や大砲や銃、あるいは機関銃で戦われることはないだろうという。致命的な化学品やガスで戦われるのだという。
各国は、敵を全面的に壊滅させるための、より新しい、より陰惨な方法を秘密裏に研究している。
そうだ、戦艦は今後も引き続き造られるだろう。造船業者は利益をあげなければならないのだ。銃砲、火薬、ライフルも作られ続ける。武器メーカーは巨大な儲けをあげる必要があるのだ。そして兵士たちは軍服を着なければならない。軍服メーカーも稼ぐ必要があるのだ。
彼らに毒ガスや、悪魔的な破壊兵器をもっともっと作らせるようにすれば、彼らにはすべての人々のために繁栄を築く建設的な仕事をやる時間はとれない。
彼らにこの有益な職務につかせることによって、われわれはみんな（武器メーカーでさえ）、戦争から得られる以上の利益を平和から得ることができるのに。
だから、わたしは声をあげて言う。 戦争なんてまっぴらご免だ！】一部抜粋
スメドリー・バトラー Smedley Butler：en.wikipedia
バトラー基地
【バトラー基地は、1898年から1931年までアメリカ海兵隊に仕えた、スメドリー・バトラー少将にちなんで命名されました。
バトラー少将は唯一、名誉勲章を二度受章した二名のアメリカ海兵隊員のうちの一人です。】一部抜粋
ナイ委員会
【1920年代から1930年代を通じて、軍需工業がアメリカ政府を騙して第一次大戦に参戦させたのではないかという議論を扱った書籍や記事が多数現れた。よく知られ、評論家に影響を与えたものの一つに、アメリカ海兵隊少将スメドレー・バトラー（スペイン語版、英語版）が1935年に出版した『War is a Racket』（「戦争は不公正である」）がある[1]。
委員会は第一次大戦を通じて軍需産業が巨大な利益を得たと立証した。銀行家がウッドロウ・ウィルソン大統領に対して、海外への債権を保護するため、戦争に介入するよう圧力をかけていたことが明らかになった。また軍需産業は、第一次大戦を通じてアメリカの外交政策に強い影響力を保持し、価格操作に対して責任があった[1][4]。
ナイによる要旨は、戦時中に銀行が得た利益と軍需産業との結合が、アメリカの第一次大戦参加をもたらしたとするものだった。多くのアメリカ人は裏切られたと感じ、戦争は善なる（民主政治）勢力と邪悪な（独裁政治）勢力との間の英雄的な戦いではなかったのかと問うた。
これらの「死の商人」に対する調査は、孤立主義への賛意に対する支持を促した[5]。
委員会は1915年から1917年1月までの間、アメリカがドイツ帝国に2700万ドルを貸し付け、同じ時期にイギリスとその同盟国には、ほぼ100倍に当たる23億ドルを貸し付けたと報告した。
これらの事実により、ナイや多くの軍事評論家、アメリカ政府関係者は、「アメリカは利益を求めて参戦したのであって、政治的理由ではないのではないか？なぜならイギリスに対するアメリカの商業的利益は失われなかったからだ」と推論した[1][4]。】一部抜粋
死の商人
【死の商人（しのしょうにん、英語：merchant of death）とは、友敵を問わず、兵器を販売して巨利を得る人物や組織への蔑称、または営利目的で兵器を販売し富を築いた人物や組織への蔑称。
合法か違法か、友国か敵国かを問わず、紛争当事国やテロリスト、第三諸国（アフリカ、中東諸国）に武器を売っており、それが少年兵や犯罪者に手軽に銃が渡ってしまうので非常に問題ではあるが、死の商人たちは各国の政府首脳や諜報機関と深い関係を持っている為に、これらの武器売買の行為を暴くことは、自国の暗部の行為を暴くことになってしまうのであまり摘発されない。
また、近年は武器生産、販売国として中華人民共和国や北朝鮮、パキスタンなどの新興工業国が急速に勢力を伸ばして来ているといわれている。[要出典]
当然の事ながら、この類の職業は戦争が起きれば利益が増える。
「死の商人」と呼ばれた人々、会社、国
アルフレッド・ノーベル[9]
ノーベルの身内が亡くなった際、フランスの新聞（誌名不明[10]）がノーベル本人が死んだと勘違いし、「死の商人死す<< le marchand de la mort est mort.>>」という死亡記事を書いた。これを読んだノーベルは傷ついてノーベル賞を制定した。
大倉喜八郎[11]
幕末の実業家で大倉財閥の創立者。
トーマス・グラバー
幕末の兵器商人。
デュポン社[14]
アメリカの化学製品開発会社。火薬やナイロン製品の軍への納入、化学兵器や核兵器の開発に関与していた。
アメリカ合衆国
イギリス
日本
ロシア・ソビエト社会主義共和国
フランス
中華人民共和国
スウェーデン
ベルギー
ドイツ
イスラエル
イタリア】一部抜粋
ボーナスアーミー
【ボーナス・アーミー（Bonus Army、ボーナス行進とも）は、1932年6月に、アメリカ合衆国で、第一次世界大戦の復員軍人やその家族など、約31,000人が支給（ボーナス）の繰り上げ支払いを求めて、ワシントンD.C.へ行進した事件。ダグラス・マッカーサーは、この集団を武力的に鎮圧した事で批判に晒された。
1932年3月、失業中の陸軍軍曹、ウォルター・ウォーターズを指導者とするグループがボーナス・アーミー（BEF）を名乗ると、ポートランドから貨車を占拠して首都ワシントンへ向かった。このニュースが全米に流れると、各地から元軍人が支持を表明して続々とワシントンへ集結し始めた。
当時、戦争英雄として著名であったスメドレー・バトラー（スペイン語版、英語版）海兵隊退役少将が参加したことで勢いは増した。彼らは使われていない連邦政府の施設や河川敷にキャンプを張り、ピーク時には女性や子供を含み15,000人の規模に達した。】一部抜粋
バナナ戦争
【第一次世界大戦後にアメリカ合衆国によって行われた中央アメリカ諸国に対する軍事介入の総称。
介入の多くは海兵隊によって行われ、場合によって海軍の艦砲射撃や陸軍兵力も用いられた。
名称は当時中央アメリカで経済的な利害関係を有していたユナイテッド・フルーツ社が、プランテーションでバナナやタバコを栽培していたことに由来し、介入はユナイテッド・フルーツをはじめアメリカ企業に対する革命運動（→ドイツ帝国のツィンメルマン電報）の抑止を目的としていた。】一部抜粋
年末はＮＨＫ・ＢＳ「オリバー・ストーンが語る もうひとつのアメリカ史」
【 貴方の知らない驚愕の真実・・「オリバー・ストーンが語る アメリカの裏面史」
世界の警察を自認するアメリカは決して正義の味方ではない。
というより、北朝鮮も真っ青、ならず者国家の一面も・・
アメリカは、自由の国でもあり、ドス黒い側面をもつ「悪の帝国」でもある。
軍事力を背景に勝手気ままに世界を支配する一方で、原爆投下やイラク戦争を反省し批判する
良心も持ち合わせている。
同じく、体制べったり？のＮＨＫにも、至極の名作、ＢＳ世界のドキュメンタリーシリーズが・・】一部抜粋
｢戦争はいかがわしい商売だ｣「もっとも古い悪質な商売」だと断じている。
ノーベルの身内が亡くなった際、フランスの新聞が、「死の商人死す<< le marchand de la mort est mort.>>」と誤まって伝え。これを読んだノーベルは傷ついてノーベル賞を制定。
敵・味方に分け隔てなく？武器を届ける「死の商人」は、人類が存在する限り、永遠に不滅か？
武器を買うにはお金が・・紳士然とした銀行も、「死の商人」同様、敵・味方双方に融資して潤う。 もちろん、連合国側の銀行から金欠のナチスドイツにも多額の融資が・・
いつの世も、戦争は美味しいビジネス？ だから戦争はなくならない？
※ 戦争は美味しいビジネス？ 空爆1回1億円 「イスラム国特需」
「軍産複合体」繁栄のため？ 世界に平和が訪れると〝別の敵〟が必要に？
ピース・フィロソフィー・センター
時代を超えた戦争の教訓 今こそ読むべき スメドリー・バトラー将軍『戦争はいかがわしい商売だ』完全日本語訳
【戦争、そして戦争準備のための軍備拡大というものは、企業体が力なき市民たちから財産や命を奪い私腹を肥やすための手段です。しかしそれはあからさまにはされません。
企業体が支配する政府やメディアによるプロパガンダにより、ナショナリズムや脅威感が煽られ、市民たちは国同士の対立であると思いこまされます。
そして「国」を守るため、「自由」や「民主主義」といったイデオロギーを守るため、という口実に乗せられて、本当は一番守るべきもの―自分や自分の愛するものたちの命や財産―を、国や企業体のために貢がされる仕組みなのです。
数々の戦争体験からこの原理を見抜いていて、第一次大戦後から声を挙げていたのが、スメドリー・バトラー将軍でした。彼による本、War Is A Racket （「戦争はいかがわしい商売だ」）を読むと、この歴史の教訓がありながら人間は再び世界大戦を起こしてしまったという現実を突きつけられます。特に、核兵器をまだ知らないバトラー将軍が最後の方に発する警告には、胸を揺さぶられます。
儲かったのは誰だ
たとえばわれらが友、爆薬メーカーのデュポン。つい最近、その代表の一人が、上院委員会で、デュポンの爆薬によって戦争に勝ったとか、民主主義のために世界を救ったとか、と証言したのを覚えているだろう。
第一次大戦で、この企業はどういう成果を上げたのだろうか。デュポンは愛国的な企業である。一九一〇年から一四年までの同社の平均収益は年間六〇〇万ドルであった。それほど大きくはないが、デュポンとしてはこれでうまくやっていけた。それでは、一九一四年から一八年までの戦時中の平均利潤を見てみよう。なんと、年間五八〇〇万ドルの利潤をあげている。通常の一〇倍近くというわけだ。通常でさえ、結構いい利潤をあげていたのに、それが九五〇パーセント以上も増えたのだ。
製靴業界は、われらが同盟国への靴供給によって膨大な利益をあげた。爆薬メーカーや武器メーカーと同じように、製靴業者はおそらく敵にも売っただろう。一ドルは、ドイツから来ようがフランスから来ようが、一ドルに変わりないのだから。業者は、もちろん、米国国内でもうんと稼いだ。米国政府に鋲釘を打った軍靴を三五〇〇万足も納めたのだ。兵士が四〇〇万人だから、一兵士当たり八足またはそれ以上という計算になる。戦時中、私の連隊は一兵士当たり一足を支給されただけである。これら三五〇〇万足の一部は、まだどこかに残っているだろう。
飛行機やエンジンの製造業者も、この戦争から正当な収益をあげようと考えた。当然ではないか。みんなやっていることだ。政府が、一度も使われることのなかった飛行機エンジンを製造するためにつぎ込んだ金額は――さてあなたは数え切れるだろうか――なんと、一〇〇〇〇〇〇〇〇〇ドル、そう一〇億ドルにのぼる。それだけの注文を受けながら、一機の飛行機も一基のエンジンもフランスに届くことはなかった。それでも、メーカーは三〇パーセント、一〇〇パーセント、あるいはもしかしたら三〇〇パーセントの収益を得たのだ。
別の人は、大佐たるものは車に乗るべきではない、馬にも乗るべきではない、とのすばらしいアイデアをもっていた。みなさんは、アンドリュー・ジャクソン〔米国第七代大統領。在任一八二九～三七〕が四輪荷馬車に乗っている絵を見たことがあるだろう。大佐用に、実に六〇〇〇台の四輪荷馬車が政府に売却された。そのうちの一台も使用されなかったのに、四輪荷馬車メーカーは儲けを手に入れた。
造船業者も、儲けにあずかるべきだと考えた。たくさんの船を造り、そして大いに儲けた。三〇億ドル以上も。一部の船はちゃんと造られていたが、六億三五〇〇万ドル相当の船は木造で、まったく役に立たなかった。継ぎ目がはがれて、沈んでしまったのだ。それでも政府は代金を払い、誰かは儲けを手にした。
統計専門家や経済学者によれば、政府の戦費は五二〇億ドルにのぼったという。そのうち三九〇億ドルは実際の戦争に使われた。この支出は、一六〇億ドルの収益を生んだ。こうして、二万一〇〇〇人もの百万長者や億万長者が誕生した。
武器産業の戦時収益に関する上院委員会（ナイ委員会）の調査は、暴露された内容が大きな話題を呼んだものの、単に表面をかすっただけだ。
戦争はまっぴらご免だ
少しでも現実性のある武装解除を実現する方法は、一つしかない。すべての国が集まって、すべての戦艦、すべての銃や砲、すべての戦車、すべての軍用機をスクラップにすることだ。これができるとしても、それだけでは不十分だ。
専門家によれば、次の戦争は軍艦や大砲や銃、あるいは機関銃で戦われることはないだろうという。致命的な化学品やガスで戦われるのだという。
各国は、敵を全面的に壊滅させるための、より新しい、より陰惨な方法を秘密裏に研究している。
そうだ、戦艦は今後も引き続き造られるだろう。造船業者は利益をあげなければならないのだ。銃砲、火薬、ライフルも作られ続ける。武器メーカーは巨大な儲けをあげる必要があるのだ。そして兵士たちは軍服を着なければならない。軍服メーカーも稼ぐ必要があるのだ。
彼らに毒ガスや、悪魔的な破壊兵器をもっともっと作らせるようにすれば、彼らにはすべての人々のために繁栄を築く建設的な仕事をやる時間はとれない。
彼らにこの有益な職務につかせることによって、われわれはみんな（武器メーカーでさえ）、戦争から得られる以上の利益を平和から得ることができるのに。
だから、わたしは声をあげて言う。 戦争なんてまっぴらご免だ！】一部抜粋
スメドリー・バトラー Smedley Butler：en.wikipedia
バトラー基地
【バトラー基地は、1898年から1931年までアメリカ海兵隊に仕えた、スメドリー・バトラー少将にちなんで命名されました。
バトラー少将は唯一、名誉勲章を二度受章した二名のアメリカ海兵隊員のうちの一人です。】一部抜粋
ナイ委員会
【1920年代から1930年代を通じて、軍需工業がアメリカ政府を騙して第一次大戦に参戦させたのではないかという議論を扱った書籍や記事が多数現れた。よく知られ、評論家に影響を与えたものの一つに、アメリカ海兵隊少将スメドレー・バトラー（スペイン語版、英語版）が1935年に出版した『War is a Racket』（「戦争は不公正である」）がある[1]。
委員会は第一次大戦を通じて軍需産業が巨大な利益を得たと立証した。銀行家がウッドロウ・ウィルソン大統領に対して、海外への債権を保護するため、戦争に介入するよう圧力をかけていたことが明らかになった。また軍需産業は、第一次大戦を通じてアメリカの外交政策に強い影響力を保持し、価格操作に対して責任があった[1][4]。
ナイによる要旨は、戦時中に銀行が得た利益と軍需産業との結合が、アメリカの第一次大戦参加をもたらしたとするものだった。多くのアメリカ人は裏切られたと感じ、戦争は善なる（民主政治）勢力と邪悪な（独裁政治）勢力との間の英雄的な戦いではなかったのかと問うた。
これらの「死の商人」に対する調査は、孤立主義への賛意に対する支持を促した[5]。
委員会は1915年から1917年1月までの間、アメリカがドイツ帝国に2700万ドルを貸し付け、同じ時期にイギリスとその同盟国には、ほぼ100倍に当たる23億ドルを貸し付けたと報告した。
これらの事実により、ナイや多くの軍事評論家、アメリカ政府関係者は、「アメリカは利益を求めて参戦したのであって、政治的理由ではないのではないか？なぜならイギリスに対するアメリカの商業的利益は失われなかったからだ」と推論した[1][4]。】一部抜粋
死の商人
【死の商人（しのしょうにん、英語：merchant of death）とは、友敵を問わず、兵器を販売して巨利を得る人物や組織への蔑称、または営利目的で兵器を販売し富を築いた人物や組織への蔑称。
合法か違法か、友国か敵国かを問わず、紛争当事国やテロリスト、第三諸国（アフリカ、中東諸国）に武器を売っており、それが少年兵や犯罪者に手軽に銃が渡ってしまうので非常に問題ではあるが、死の商人たちは各国の政府首脳や諜報機関と深い関係を持っている為に、これらの武器売買の行為を暴くことは、自国の暗部の行為を暴くことになってしまうのであまり摘発されない。
また、近年は武器生産、販売国として中華人民共和国や北朝鮮、パキスタンなどの新興工業国が急速に勢力を伸ばして来ているといわれている。[要出典]
当然の事ながら、この類の職業は戦争が起きれば利益が増える。
「死の商人」と呼ばれた人々、会社、国
アルフレッド・ノーベル[9]
ノーベルの身内が亡くなった際、フランスの新聞（誌名不明[10]）がノーベル本人が死んだと勘違いし、「死の商人死す<< le marchand de la mort est mort.>>」という死亡記事を書いた。これを読んだノーベルは傷ついてノーベル賞を制定した。
大倉喜八郎[11]
幕末の実業家で大倉財閥の創立者。
トーマス・グラバー
幕末の兵器商人。
デュポン社[14]
アメリカの化学製品開発会社。火薬やナイロン製品の軍への納入、化学兵器や核兵器の開発に関与していた。
アメリカ合衆国
イギリス
日本
ロシア・ソビエト社会主義共和国
フランス
中華人民共和国
スウェーデン
ベルギー
ドイツ
イスラエル
イタリア】一部抜粋
ボーナスアーミー
【ボーナス・アーミー（Bonus Army、ボーナス行進とも）は、1932年6月に、アメリカ合衆国で、第一次世界大戦の復員軍人やその家族など、約31,000人が支給（ボーナス）の繰り上げ支払いを求めて、ワシントンD.C.へ行進した事件。ダグラス・マッカーサーは、この集団を武力的に鎮圧した事で批判に晒された。
1932年3月、失業中の陸軍軍曹、ウォルター・ウォーターズを指導者とするグループがボーナス・アーミー（BEF）を名乗ると、ポートランドから貨車を占拠して首都ワシントンへ向かった。このニュースが全米に流れると、各地から元軍人が支持を表明して続々とワシントンへ集結し始めた。
当時、戦争英雄として著名であったスメドレー・バトラー（スペイン語版、英語版）海兵隊退役少将が参加したことで勢いは増した。彼らは使われていない連邦政府の施設や河川敷にキャンプを張り、ピーク時には女性や子供を含み15,000人の規模に達した。】一部抜粋
バナナ戦争
【第一次世界大戦後にアメリカ合衆国によって行われた中央アメリカ諸国に対する軍事介入の総称。
介入の多くは海兵隊によって行われ、場合によって海軍の艦砲射撃や陸軍兵力も用いられた。
名称は当時中央アメリカで経済的な利害関係を有していたユナイテッド・フルーツ社が、プランテーションでバナナやタバコを栽培していたことに由来し、介入はユナイテッド・フルーツをはじめアメリカ企業に対する革命運動（→ドイツ帝国のツィンメルマン電報）の抑止を目的としていた。】一部抜粋
年末はＮＨＫ・ＢＳ「オリバー・ストーンが語る もうひとつのアメリカ史」
【 貴方の知らない驚愕の真実・・「オリバー・ストーンが語る アメリカの裏面史」
世界の警察を自認するアメリカは決して正義の味方ではない。
というより、北朝鮮も真っ青、ならず者国家の一面も・・
アメリカは、自由の国でもあり、ドス黒い側面をもつ「悪の帝国」でもある。
軍事力を背景に勝手気ままに世界を支配する一方で、原爆投下やイラク戦争を反省し批判する
良心も持ち合わせている。
同じく、体制べったり？のＮＨＫにも、至極の名作、ＢＳ世界のドキュメンタリーシリーズが・・】一部抜粋