ギリシャ発の混乱を乗り越えろ

世界の主要中央銀行は、欧州が債務危機の収束に失敗した場合、世界的に金融市場と経済が混乱に陥る恐れがあるとして一段の警告を発した。投資家にとって次の火種となり得るギリシャ再選挙は２日後に迫っている。
英国や日本、カナダなどの金融当局者は、ユーロ圏の混乱が波及する恐れがあると注意を喚起した。世界経済が2009年のリセッション（景気後退）以来最も落ち込む中で、18、19両日にはメキシコで20カ国・地域（Ｇ20）首脳会議が開かれる。
ギリシャ支援合意に反対する急進左派連合（ＳＹＲＩＺＡ）が再選挙で勝利した場合、同国のユーロ圏離脱が早まる恐れがある。欧州各国の意見の隔たりで迅速な解決策が望めないことから、ギリシャ再選挙が投資家を動揺させれば、世界の中銀当局者は市場の機能と経済成長を維持するため独自の危機対応に乗り出さざるを得なくなる可能性がある。スペイン10年債の利回りは14日に７％を突破し、２年前からユーロ圏を悩ましてきた圧力をあらためて示した。
イングランド銀行（英中央銀行）のキング総裁は14日、「不確実性の大きな暗雲がユーロ圏だけでなく、英国そして世界経済に垂れ込めている」と語った。カナダ銀行（中央銀行）は14日、同国が「大きな衝撃」に直面しており、欧州危機が深刻化すれば世界の金融情勢は大幅に悪化し得ると表明。日本銀行の白川方明総裁は13日、欧州債務問題が日本経済にとって最大のリスク要因だと語った。
米金融市場調査会社、金融安定センターのローレンス・グッドマン社長は、「各国中銀が向こう数週間に自らの役割を明確にすることが非常に重要になるだろう」とした上で、「市場が凍結状態となった場合に、十分な資金を供給することが主要目標になる」と指摘した。