ＮＹダウが１５６ドル下落（－１．２％）、ナスダックが６０ポイント下落（－２．１％）していますが、アップル株は１５ドル９６セント下落（－２．９２％）となり、時価総額が４，９５０億ドルとピーク時に比べ１，０００億ドル以上減っています。
日本のマスコミが大々的にアップル株のことを報じていた時には時価総額で６，０００億ドル突破と報じていましたが、今やそこから１，０００億ドル以上が吹き飛んだわけであり、この影響は世界中に広まります。
一貫して述べてきておりますとおり、機関投資家は世界の指標銘柄になったアップル株を好き嫌いに関係なく、組み入れなくてはいけなかったために、大なり小なりポジションに組み入れているのです。
そのアップル株が急落してきた今、機関投資家は売るべきか、更に買いますべきか、それともそのまま保有しておくべきか、迷っているはずです。
この迷いが結果として買い手が減り、一層株価をじり安に導いているのです。
ただ、今や世界の株式市場は、アップル売りのＦＢ買いとなっており、これがうまくいけばよいですが、思惑がはずれ、ＦＢ株が初値より終値で急落するようなことがあれば、株式市場は大混乱することになります。
イギリスの紙幣印刷会社がマルタ島にある印刷工場でギリシャのドラクマの印刷準備に入ったと一部で報じられています。この手の情報漏洩があったということはすでにドラクマの印刷に入っているとみてよく、ギリシャユーロ離脱問題はギリシャ国内的には決定事項となっているとみてよいと言えます。