ハンセン指数が、２０，０００ポイントの大台を割り込んできており、日本では、ソニー・シャープ・パナソニック・ＮＥＣが安値を更新してきています。
シャープ ３９０円（－４．８％）
ソニー １１３０円（－６．７％）
パナソニック ５６７円（－２．０％）
ＮＥＣ １２６円（－３．０％）
安値を更新してきていないのは、日立・東芝・富士通位なものですが、家電メーカーは総崩れとなってきており、
もはや日本メーカーは生き残ることができないのかも知れません。
次第に株式市場が底抜けの様相を呈してきており、いつ急落・暴落が起こってもおかしくない状況になってきています。
中国株、特にハンセン指数は、香港の財閥・金持ちが買い支えていた市場であり、そこが目立って下落し始めますと影響は半端なものではありません。
なぜなら、支える役の金持ちが売りに回れば、買い手はいないために、一気に１０％以上の暴落を演じる可能性が出てくるからです。
殆どの投資家は、香港（ハンセン）指数が１０％をこえる暴落など、あり得ないという前提でいますが、いったん起こればパニックになるはずです。
ソニー株が１０００円を割り、会社が解体される事態もあり得る今、何が起こっても不思議ではありません。本当の買いではなく、ＮＹ市場次第で、週明け急落することもあり得ます。国際金融市場では、イタリアの銀行からスタートし、スペインやオーストリア、スウェーデン、ノルウェー、イギリス、ドイツの銀行の格下げを実施すると噂されています。日本の株式市場でも、銀行株がじわりじわりと売られていますが、世界各国の金融機関の格下げの嵐が市場を襲えば、世界の金融市場は大混乱しないことを願います。 警戒して市場を見ておくべきだと言えます。