日本メーカー（パナソニック、シャープ、東芝、ソニー４社）のシェアが９割に上る寡占市場となっていますレコーダー市場が大変な事態になっており、出荷数が激減し（７０万台から２０万台へ）、価格も急落していると報じられています。
液晶TVで膨大な損を計上した日本メーカーですが、今度はレコーダー分野で膨大な損を計上する事態になるかもしれず、中には存亡の危機に立たされるメーカーも出てくるかもしれません。
今や日本メーカーが生きていく手段をなくしてきており、韓国・台湾・中国メーカーの傘下に入り部品メーカとして生きていくしか道はないのかもしれませんが、そうなれば、今の年収はありえないとなります。
膨大な赤字に苦しむ大手電機メーカーの社員の年収は今後２０％、３０％減額はあたりまえになるでしょうが、雇用法上、そこまでの減額は通常はできません。
では、できる方法は？
民事再生法か、海外移転を行い、移住できないものを整理解雇するしかありません。