マグニチュード９・０を記録した東日本大震災の影響により、周辺での地震の発生率が震災前と比べて１０倍以上に上昇した活断層が全国で１１カ所あることが２４日、東京大学地震研究所の研究チームの調査で分かった。
特に断層帯の動きが活発化した可能性が高く発生率が上がったのは東北から中部にかけてで、長野県の境峠・神谷断層帯主部や岐阜県の猪之鼻断層帯、神奈川・静岡県の北伊豆断層帯など６カ所。北伊豆断層帯は最も高い約７０倍となった。
調査をまとめた東大地震研の石辺岳男特任研究員は、東日本大震災のようなプレート間での巨大地震の前後で、大地震が集中する傾向にあると指摘した。