9月は株式市場にとって相当厳しい月になりそうだ。過去の9月の記録は悲惨としか言いようがなく、この歴史の重みからはそう簡単に抜け出せそうにない。
例えば、ダウ工業株30種平均は、1896年の誕生以来、9月の平均パフォーマンスが1.07%の下落となっている。9月を除くすべての月のパフォーマンスは平均0.71%の上昇である。この1.78%というパフォーマンスの差は統計学的に重要な意味を持つ。というのも、あるパターンが本物かどうかを判断するときに統計学者がよく使う信頼水準で95%になるからだ。
その上、株式市場の9月の悲惨なパフォーマンスには顕著な一貫性が見られる。例えば過去90年間を10年単位で区切り、各10年のパフォーマンスを月別で比較した場合、9月の順位が9位より上になることは1度もなかった。それどころか、9つの期間中、直近の10年を含む5つの期間で最下位となっているのだ。9月が最悪の月という話はよく知られており、これを利用して儲けようとする投資家が増えすぎることで、パターンは途切れそうなものである。ところが、一般に知られてからすでにかなりの年月が経っているにもかかわらず、このパターンは崩れる気配を見せていない。筆者が知る限り、9月のリターンが平均を大幅に下回っているという事実が最初に研究論文に掲載されたのは20年以上も前のことである。その研究の終了以来、9月と他のすべての月のパフォーマンスの差は、研究以前よりもさらに拡大している。この数カ月間、株式市場は厳しい状況にあったので、今年の9月に限ってはこうしたパターンに逆らった結果が出るかもしれない、と期待を抱く向きもいるだろう。ところが、過去のデータはそうした期待をも打ち消している。過去の9月の株式市場において、その直近の数カ月も不調だった年の平均パフォーマンスは例年以上に低迷してきたという事実がある。今年もこの条件に当てはまっているのだ。強気筋にとっておそらく最も都合のいい反論は、株式市場のパフォーマンスが9月に落ち込むことに関して、正当な根拠が見当たらないというものだろう。このパターンの裏付けとなる論理的説明がないと、それがインチキであるという可能性も少なからず残ってしまうのだ。9月の悲惨な平均パフォーマンスは説明がつかないと言っているわけではない。しかし、筆者が調べた範囲では明確な理由が見つからなかった。もし理由を知っている読者がいたら、今後の研究テーマにもなるので是非とも教えていただきたい。まとめると、9月の悲惨なパフォーマンスは動機のない犯罪のようなものである。強気に出たい人は自己責任でどうぞ。
ヨーロッパでは経済の悪化が進み、不良債権も増え続けており、この上にドル資金が不足し、FRBがアメリカにありますヨーロッパ系金融機関の資金繰りを日々チェックするという異常事態に陥っており、更にはFRBがECBにドルの緊急融資を行ってもおり、近々にはECB(ヨーロッパ中央銀行)が手持ちの『金』をアメリカに差し出す事態になり、ドルを調達することになるかも知れません。
そしてIMFが手持ちの『金』を全て売却し、ヨーロッパ救済に動くことになるのでしょうが、IMFが全ての『金』を売却しましても、ヨーロッパ救済には到底足りる金額ではありません。
NY市場で金融株が下落したのは、ヨーロッパでは金融株を空売り出来ないために、空売り出来る市場で売ればよいとしてNY市場で下落したとすれば、東京・香港・上海が次のターゲットになります。
外人、特にヨーロッパ系は一貫して日本株を売り越していますが、企業もそうですが、日本から逃げろとなっているのです。

今、世界の金融市場ではとてつもない企業が日本から撤退するのではないかと噂されていますが、これが発表になれば日本は世界から「アウト」を宣言されたのも同じことになります。

日本は空洞化どころの騒ぎではなくなりますし、日本のあるボランティア団体をめぐるとてつもないスキャンダルが海外から出てくれば、日本沈没がごく近未来に現実化することになります。