がん患者や家族らが治療に投じている費用は年平均１３３万円に上ることが、ＮＰＯ法人「日本医療政策機構」（東京）の調査で分かった。患者らの約７割が抗がん剤など高額な治療費への支払いに負担が大きいと感じている。現在、２人に１人ががんにかかるとされ、負担の軽減策が急がれそうだ。
調査は昨年１２月末までの１カ月半、患者団体を通じて実施し、全国の１６１８人が答えた。発症した部位は、乳房が３１％、血液・リンパが２１％、大腸と子宮が各８％などと続いた。また、診断から５～１０年が経過した人が２８％、３～５年が１９％、１～３年が１８％－－だった。
それによると、がんの保険診療や差額ベッド代の療養費、健康食品を含めた代替医療費など総治療費は年平均１３２万９０００円に達することが分かった。世帯所得は２００万～３００万円が１６％で最も多く、患者らの７１％が「治療負担は大きい」と受け止めた。
経済負担を理由に治療を断念したり、最も受けたい治療をあきらめて別の治療を選んだ患者らは７％いた。特に、転移や再発の経験者では１３％が治療を変更していた。
同機構は「国はがん対策基本法に基づき、苦痛の軽減策を急ぐべきだ」と訴える。【河内敏康】
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毎日新聞 2010年3月8日 2時30分（最終更新 3月8日 2時30分）