2009年10月19日 日経
新型インフルエンザによる重症患者の多発に備え、厚生労働省と日本呼吸療法医学会は17日、日本医科大学（東京・文京）で医療関係者らを対象に研修会を開催した。新型インフルはこれから冬にかけてさらに流行が広がる恐れもあり、医療機関の連携体制づくりの重要性などを訴える声が相次いだ。
全国に先駆けて８月に大流行を迎えた沖縄県から参加した同県立南部医療センターの担当医は、人工呼吸器や体外循環といった高度な治療を必要とする小児の重症例を複数受け入れた経験を紹介した。「流行のピーク時に重症例が集中的に発生した」と説明、「災害医療に準じた対応が必要」と述べた。
同県立中部病院の小児科部長は、新型インフル発生前から地域の開業医らと準備を進めていた経緯などを報告。特定の医療機関に患者が集中するのを防ぐことで「沖縄県の中部地区では最盛期にもそれほど混乱しなかった」と話し、連携体制づくりが重要だとの認識を示した。(00:13)