【コロナノコトバ】PART.1734
■『新型コロナワクチン有効性 85％から90％以上…京大などが解析』
新型コロナウイルスのワクチンの有効性について、京都大学などのグループが2021年6月下旬からの1か月間に報告された国内の感染者3万人余りのデータを数理モデルを使って解析したところワクチンの有効性は85％から90％以上という推定結果となった。▶︎この解析は京都大学の西浦博教授と国立感染症研究所の鈴木基感染症疫学センター長らのグループが9月1日の厚生労働省の専門家会合で示したもの。▶︎グループは、新型コロナの感染者情報を集約するシステム「HER－SYS」に登録された6月下旬から1か月間の感染者3万人余りのデータを数理モデルを使って解析し、年代別のワクチンの有効性を推定した。▶︎その結果、ファイザーのワクチンを2回接種した際に推定される有効性は男性では▽20代から50代の世代で89.6％から93.4％、▽60代以上で94.7％から96.9％、女性では、▽20代から50代の世代で85.4％から91.8％、▽60代以上で92.6％から96.1％となったという。▶︎解析したデータは変異ウイルスの🇮🇳デルタ株の感染が拡大しつつあった時期にあたることからグループでは🇮🇳デルタ株に対しても一定の効果が期待できるとしている［2021.09.12］
▶️これは朗報。少なとも日本人におけるワクチン有効性はかなり高いことが裏付けられた結果〆
■『ワクチン接種受けた男性の精子の調査結果…民間クリニック』
新型コロナウイルスのワクチンが男性の生殖能力に影響があるかどうかについて、接種を受けた男性の精子を調べたところ異常はみられなかったとする調査結果を民間のクリニックが発表しました。▶︎
この調査結果は不妊治療を行う「リプロダクションクリニック」の研究グループが発表した。▶︎調査ではファイザーの新型コロナウイルスのワクチンを接種した生殖能力に問題の無い22歳から47歳までの男性11人について、接種後に定期的に精子の状態を調べ、接種前と比較した。▶︎その結果、1回目の接種から2週間後、2回目の接種から2週間後と4週間後で、精子の量や運動の状態、それに遺伝子の損傷状態などいずれの指標でも異常は無く、生殖能力が低下するような影響は確認されなかったという▶︎新型コロナウイルスのワクチンの男性の生殖能力への影響についてはこれまで🇺🇸アメリカ・マイアミ大学のグループが悪い影響はみられなかったとする研究結果を発表している。▶︎「リプロダクションクリニック」のCEOの石川智基医師は「今回の調査は、人数や期間が限られているもののワクチンの接種による異常は確認されなかった。▶︎ワクチンを打つと不妊になるという科学的根拠のない情報が出回っているが、今回のようなデータを知ったうえで接種の判断をしてほしい」と話している［2021.09.12］
■『機内でのコロナ感染者の割合、搭乗72時間以内の検査で市中の20分の1以下に』
デルタ航空とメイヨー・クリニック、ジョージア州保健局は、出発72時間以内に新型コロナウイルス検査を1回実施することで、機内での感染者数の割合を、市中感染者の割合を下回るレベルにまで減少させることができるとの研究結果を発表した。▶︎学術雑誌「Mayo Clinic Proceedings」に掲載された査読付きの研究結果によると、調査期間中、市中での平均感染率は1.1％であったものの、72時間以内に検査を受けた乗客が搭乗したフライトでは0.05％にまで減らすことができた。▶︎この研究は、2020年12月から2021年5月にかけて、デルタ航空のニューヨーク/ジョン・F・ケネディ発ローマ行きの9,853名の乗客のデータを元にしている。▶︎このうち4名が迅速抗原検査と確認用分子検査の両方で陽性と判定された。▶︎デルタ航空のチーフヘルスオフィサーであるヘンリー・ティン氏は、「この研究で収集されたデータは、ワクチン未接種者が搭乗72時間以内に1回の検査を定期的に行うことで、航空旅行中の新型コロナウイルスの曝露や感染のリスクが大幅に軽減されることを示しています。▶︎機内での感染率が極めて低いことに加え、機内ではマスク着用の義務化や病院レベルの空気ろ過など、さまざまな対策が施されていることを考えると、例えば🇺🇸アメリカと🇬🇧イギリスの間での感染リスクは100万分の1以下になることがわかります。▶︎ワクチン接種率が向上し、世界中で新規感染者が減少すれば、この数字はさらに改善されるでしょう」とコメントした［2021.09.12］
■『「医師の発言」で接種不安拡散、有料サロンで誤情報…虚実のはざま』
80.人を収容できる大ホールが、満員の聴衆で熱気に満ちていた。▶︎7月4日、名古屋市で開かれたのは「新型コロナと遺伝子ワクチン」と題した講演会だった。▶︎参加者には地元だけではなく、首都圏や近畿、九州から駆けつけた人も多かった。▶︎マスク姿の人はほとんどいない会場で、登壇した医師や地方議員らが熱弁をふるった。▶︎「PCR検査はインチキ。▶︎世界にコロナの存在を証明するものはない」▶︎「ワクチンを打つと遺伝子が改変される」▶︎講演で出た話は、米疾病対策センター（CDC）など世界の公的専門機関が否定する誤った情報だ。▶︎それでも発言のたびに大きな拍手が起きた。▶︎幼稚園で働く20代の女性は「ネットでワクチンの情報を調べたが、いろんな情報が飛び交っていて何が本当なのか分からず、悩んでいた」と、参加した理由を語った。▶︎女性は今も接種をためらう。▶︎「医師の先生の話を聞いたので不安が消えない」
◆4000のいいね……
接種を巡って誤った情報が広がるのは、ごく一部の医師らの発信が影響している。▶︎講演会で最も注目されたのが、兵庫県内で内科・精神科クリニックを運営する男性医師だった。▶︎投稿サイトで情報を頻繁に発信しており、フォロワー（登録者）は1万5000人以上。▶︎最近は投稿するたびに、見た人がツイッターやフェイスブックで引用して拡散しており、この医師が「インフルエンサー」になっている状況だ。▶︎投稿内容を調べると、情報源にしているのは真偽不明の海外サイトやSNSが多かった。▶︎「接種者が周囲に病気をまき散らす」などと投稿しているが、これもCDCなどの公的機関が否定している情報だ。▶︎しかし不安をあおる情報は、副反応などを心配する人の関心を集め、それが医師免許を持つ人の発言なら信用もされやすい。▶︎この医師が7月、過去の投稿内容などを基に評論家らと出版した著書は、通販サイト「アマゾン」の書籍売れ筋ランキングでは部門別で1位になっている。▶︎医師は、国に接種事業の中止を求める訴訟も起こした。▶︎発信や活動の意図は何なのか。▶︎8月、読売新聞の取材に対し「ワクチンは有効ではないという説もあるのに、主張が全然聞き入れられていない」と強調した。▶︎最近の医師の投稿には、サイト運営会社が「公的機関の見解と反する」との注意書きを表示するようになった。▶︎不確かな情報の拡散を防ぐためだ。▶︎だがその後も、読者が投稿に付ける「いいね」は4000を超えている。
◆多額の収入……
米英を拠点とするNPOの調査によると、🇺🇸米国などのSNS上で拡散した「反ワクチン」の投稿の65%は、医師や起業家など12人のインフルエンサーが発信源だったという。▶︎コロナに関する高額セミナーやサプリメント販売で多額の収入を得ている人もおり、このNPOは「それぞれが協力し、売り上げを伸ばしている」と指摘する。
◆テレビ、インターネットで教えてくれない真実を知っていますか？……
東京でクリニックを経営する歯科医師が、起業家と共同で運営する会員制オンラインサロンの勧誘文句だ。ユーチューブで「本当は怖いワクチン」などと題して話をする動画を無料で配信し、「有料会員登録」を促している。▶︎会員は詳しい解説動画を視聴できるが、関係者によると、内容は「打つと不妊になる」などの誤情報や「ワクチンは支配層が世界の人を奴隷化するためのものだ」といった荒唐無稽な主張だという。▶︎歯科医師は取材に対し、秘書を通じ「応じられない」とメールで回答した。▶︎会費は月2980円で、会員数は3900人以上。▶︎歯科医師側の収入は、単純計算で月1000万円を超えることになる［2021.09.12］
■『コロナ禍で「消費に変化」鮮明…バーガー20％増、飲酒は83%減』
新型コロナウイルスの感染拡大に伴う「新しい生活様式」は、消費に新たな潮流を生み出した。▶︎外出自粛による持ち帰り需要でハンバーガーが大幅に増えたほか、テレワークの浸透はワイシャツの消費を抑えた。▶︎コロナ禍で昨年から続く動きは、2021年に入ってさらに加速している。
◆テイクアウト……
「外出の自粛で店内客は減っているが、それを上回るテイクアウトやデリバリーの利用がある」。▶︎日本マクドナルドホールディングス（HD）の広報担当者は、近況についてこう説明する。▶︎既存店売上高は8月、前年同月比で5.3%増となり、度重なる緊急事態宣言でも14か月連続で前年実績を上回った。▶︎コロナ禍前から、ドライブスルーや宅配の利用が消費者に定着していたことが大きい。▶︎総務省の家計調査を基にした読売新聞の2021年1～7月の集計では、ハンバーガーの1世帯（2人以上）あたりの消費支出は、コロナ禍前の一2020年1～7月に比べて20%増えた。▶︎緊急事態宣言の影響を強く受けた飲酒代の83%減をはじめ、和食が25%減、中華そばが24%減となる中、ハンバーガーの好調さが際立つ。▶︎商機が生まれており、居酒屋大手の鳥貴族HDや、ファミリーレストランなどを運営するロイヤルHDは、バーガー店を開業した。▶︎外出自粛を中心とする消費者の自主的な感染予防策は、他の消費にも影響を及ぼした。医薬品では風邪薬など「感冒薬」が18%減だったのに対し、手洗いの徹底や自宅での料理で手荒れが増えたためか、「外傷・皮膚病薬」は26%増えた。▶︎自動車については、ガソリン代が16%減、レンタカーやカーシェアリング料金が23%減と落ち込む一方で、「自動車等関連用品」は12%増だった。▶︎自動車の衛生を保つため、シートカバーや洗車用具が売れたとみられる
◆テレワーク……
コロナ禍に伴う働き方の変化は、家庭のデジタル化とテレワークの定着を一気にもたらした。▶︎1～7月の消費支出では、パソコンが一昨年同期比で50%増、照明器具が63%増と大きく伸びた。▶︎これまでビジネスで必須だった商品は苦戦し、背広服は47%減、ワイシャツは31%減となっている。▶︎紳士服チェーンはオンライン会議に出席する際の服装に着目。▶︎ストレッチ素材のスーツ風商品を投入し、テレワーク需要の取り込みを強化している。▶︎これらの消費潮流は感染が拡大し始めた2020年、新しい生活様式が提唱されたことで生まれた。▶︎総務省が8月に発表した昨年の家計調査年報によると、ハンバーガーはコロナ禍前だった一昨年比11%増で、外食で唯一、2020年を上回った。▶︎外傷・皮膚病薬が16%増、自動車等関連用品が６％増、パソコンが35%増となった。▶︎支出が減少した分野では、飲酒代が53%減、感冒薬が18%減、ガソリン代が21%減、背広服が39%減などだった。▶︎増加した項目を中心に、2020年からの消費潮流が2021年に入って一段とはっきりとしたことになる。▶︎コロナ禍の収束で社会経済活動が正常化すれば、苦戦している分野の需要は戻ると考えられる。▶︎ただ、消費者が感染防止のために実践してきた新しい生活様式も定着するとみられる。▶︎ニッセイ基礎研究所の久我尚子上席研究員は「出店戦略や業態転換など『ポストコロナ』の消費を見据えた対応が必要だ」と指摘している［2021.09.12］
■『蚊・ハエ・ゴキブリ… 招かれざる客、室内に コロナ対策が助長？』
残暑とコロナ禍が続くなか、「おうち時間」や換気の機会が増え、気になるのが新鮮な空気とともに家に入ってくる虫の存在だ。▶︎なぜ入ってきてしまうのか、どうすれば招かれざる客を減らせるのか。▶︎窓開けによる虫の侵入が気になる人は70%以上――。▶︎窓やサッシを手がけるYKK AP社（東京）が、コロナ禍を受けて2020年の春と夏、各5千人を対象に実施したアンケートから、こんな悩みが浮かび上がった。▶︎同じ調査では、以前より換気への意識が高まったと答えた人は約6割。▶︎換気は大事とわかっていても、虫には入って来て欲しくない。▶︎そんな本音が見えてくる。▶︎虫が侵入するのは、人家が魅力あふれる場所だからだ。▶︎虫の生態や防除に詳しい日本環境衛生センター（川崎市）の堀口智博さんによると、虫は生きていくのに不可欠な、エサや産卵場所を探すために、食べ物の香りや腐敗臭、人の体温や光に引き寄せられる習性がある。▶︎「屋内には虫を招く要因がたくさんあるということです」と説明する。▶︎窓から侵入する虫で代表的なハエの場合、種類によって引き寄せられる臭いが異なる。▶︎イエバエなら野菜クズやくさった果物、小バエの一種ノミバエなら肉が腐ったような臭いを好む。▶︎ハエは屋外で動物の糞尿（ふんにょう）に触れて病原体を持ち込み、食中毒を引き起こす可能性もあるという。▶︎吸血性の蚊は人の体温や人が吐く二酸化炭素に反応して忍び込む。▶︎クロゴキブリも家の中から腐敗臭がしたり、部屋の中が暖かかったりすると、窓から入り込むことがあるという。▶︎堀口さんは「虫も虫なりに一生懸命生きている。生ごみをこまめに捨てるなど、虫の生態も踏まえて、上手に距離を保つ方法を知って欲しい」と訴える［2021.09.12］
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［掲載日時：2021年9月12日（日）16:45］
それ、知らんかっとってんちんとんしゃん。