大学予科とは、大学令（1918年公布、1919年4月1日施行）または各帝国大学管制に基づいて設置され、1955年（昭和30年）まで存在した高等教育機関。
教育内容は現在の大学教養課程に相当する。特定の旧制大学に附属し、専門教育を行う大学本科、すなわち学部に進学する前段階としての予備教育を行う機関であった。基本的に旧制高等学校と同じ教育が行われた。
しかし、2WWの激化に伴う繰上げ卒業と学徒出陣に沿って行われた修業年限の短縮と、終戦後の修業年限の復旧を経て、戦前より2年制だった予科も1年延長され、最終的に全ての大学予科は3年制に統一された。大学予科は学生改革によって、新制大学の教養部や学部、あるいは附属の新制高等学校に改組されて廃止された。3年制大学予科の入学資格は旧制高等学校（3年制）と同じく旧制中学校4年修了程度であるのに対し、2年制大学予科は旧制中学の卒業程度であった。
旧制高等学校とはは、明治時代から昭和時代前期にかけて存在した高等教育機関。帝国大学などの旧制大学学部への進学のための予備教育（現在の大学教養課程に相当）を男子のみに対して行った。
旧制高等学校は、中学校令に基づく官立高等中学校が高等学校令により改組されて発足した。当初は、尋常中学校卒業程度の者を対象に専門教育を行う学部（4年制）と帝国大学進学のための予備教育を施す大学予科（3年制）の2部門で構成されたが、やがて前者を分離・廃止して後者のみからなる3年制の機関へ変化した。
1918年の改正高等学校令では「男子の高等普通教育を完成する機関」と定義され、尋常小学校卒業程度の者を対象とする尋常科（4年制）と中学校4年修了程度を対象とする高等科（3年制）を備えた7年制高等学校が創出され、設置条件が緩和されたことで学校数も増加した。在籍者は帝国大学への進学を保証されたため、旧制高等学校は戦前の日本社会ではエリート層の揺籃の場として認識され、当時の社会制度の根底を支える役割も果たしたが、太平洋戦争下で修業年限短縮などの統制を経て、戦後の学制改革において学校教育法に基づく大学（新制大学）へ統合・継承される形で1950年に廃止された。