[HRPニュースファイル957/962]より転載
なぜ日本は負けたのか？――戦史に学ぶ、未来への舵取りと提言 《第３回》《第4回》
なぜ日本は負けたのか？――戦史に学ぶ、未来への舵取りと提言 《第３回》[HRPニュースファイル957]
http://hrp-newsfile.jp/2014/1367/
文/岐阜県本部副代表 河田成治
前回では、日本の「情報の軽視」について述べました。
◆圧倒的な情報源としての「霊言」
日本は今、奇跡とも言えるたいへん幸福な状態にあります。幸福の科学グループの大川隆法総裁による、「霊言」を通して異次元情報が収集可能になっているからです。
世間の常識からすれば、「霊言」というものが胡散臭く見えたり、根拠のないオカルトのように捉える人もいます。しかし、後で詳しく述べますが、大川隆法総裁の「霊言」が、今、各界で注目され、日本政府や世界に大きな影響を与えています。
そして幸福実現党の政策には、大川隆法総裁の「霊言」を外すことはできません。この「霊言」が、CIA活動によっても知り得ない、極めて貴重な情報源であるとするならば、これ以上に国益に資するものはないからです。
これは日本の外交政策上、起死回生の秘策に等しいもので、まだ、国民の多くはその空前絶後の効果に気づいていませんが、やがて誰も目にも明らかになると思います。
◆戦争という策略に引きずり込まれた日本
例えば、なぜ、日本は大東亜戦争(太平洋戦争)に引きずり込まれたのか？これも情報の不足でした。当時のルーズベルト大統領は、アメリカ国民から、戦争をしないことを公約として当選した大統領で、選挙中に婦人からの「あなたは戦争をやるつもりか？」という質問においても「重ねて、重ねて、重ねて、何度でも繰り返して誓うが、貴女がたの息子を戦場に送ることはない」(大森実「人物現代史4 チャーチル」)と答えています。
国民の大多数は、ドイツや日本との戦争を望んでいませんでした。(戦争反対67.4%、ドイツとの開戦を望んだ国民は2.5%。小室直樹著「日本の敗因」)
しかし、ドイツとの戦いで敗北寸前であったイギリスは、アメリカの参戦を強く望んでいました。またアメリカとしても、もしドイツがヨーロッパの覇者となれば、アメリカの孤立を招き、どうしてもドイツを叩いておかなければならなかったのです。
ルーズベルト大統領は、イギリスを助けるためにどうしても参戦する必要がありましたが、選挙公約の手前、絶対に戦争はできないというのが当時の状況でした。
そこで日本の側から攻撃させ、アメリカは仕方なく戦争に巻き込まれるという状況をつくり出すことを考えます。
日本と戦争になれば、同盟国であるドイツとも戦争になるからです。そこで、日本に戦争を始めさせるために、石油や鉄屑の禁輸等で日本をギリギリまで追い詰めていきました。
つまり、ルーズベルト大統領の本音は、「いかなる手段を使っても、日本を戦争に引きずり込む」ことであって、日本がいかに和平工作と外交努力を重ねても、日本の譲歩に乗ることはないということは、アメリカの決定事項であったのです。
ちなみに開戦前、日本の政治家でアメリカとの戦争に賛成していた政治家はなく、対米戦争に反対した日本海軍軍人も多数おり(小室直樹著「日本の敗因」)、開戦のギリギリ、8日前の11月30日まで最後まで諦めることなく和平交渉を続けていました。
日本は、あくまでも戦争反対の立場だったのです。これはどうしても知っておかねばなりません。
しかし11月26日、今までの譲歩をすべてぶち壊す、「ハルノート」といわれるアメリカの要求が出されるに至って、交渉は決裂、日米開戦へと突入しました。
◆悪意に満ちた「ハルノート」
「ハルノート」の要求は、悪意に満ちたものでした。
東京裁判でのパール判事は、「この文書を他国に送れば非力なモナコ公国やルクセンブルク公国でさえ必ずアメリカに対して武力をもって立ちあがっただろう」と言いました。
「ハルノート」を書いたのは、ホワイト財務次官補という人で、この人の原案がもとになりましたが、ハルノートの名前となった、当のハル国務長官でさえ、その非道な内容を見て驚き「こんなことを言ったら日本は戦争するしかないだろう」と発言しています。
ちなみに「ハルノート」を知っていたのは、ルーズベルト大統領をはじめトップ4人のみで、ルーズベルト大統領(民主党)の政敵であった、フィッシュ共和党党首は、自分が外交委員であるにもかかわらず、ハルノ－トを日本に通告していることを全く知らされておりませんでした。戦後事実を知って、彼もまた「あんなものを通告されたら、日本は戦争をするしかないだろう」と書いています。(ハミルトン・フィッシュ著｢日米開戦の悲劇」)
「ハルノート」は、石油を止められていた日本に、唯一の石油の頼みのインドシナ(ベトナム方面)からも全面撤退を要求したもので、事実上の兵糧攻めでした。これを守れば、何もしなくても2年後には日本が滅亡する要求であったのです。
戦争にあくまでも反対し、対米交渉の先頭に立っていた東郷外相は「目もくらむばかりの失望に打たれた」と、米国の対応に落胆しています。(次回につづく)
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なぜ日本は負けたのか？――戦史に学ぶ、未来への舵取りと提言 《第４回》[HRPニュースファイル962]
http://hrp-newsfile.jp/2014/1376/
文/岐阜県本部副代表 河田成治
前回は、日本を戦争に引きずり込む、アメリカの思惑についてお伝えしました。
◆もし大東亜戦争に「霊言」があったら
もし、当時の日本に大川隆法総裁がおられて、「ルーズベルト大統領守護霊インタビュー」が出版され、「アメリカ側からは戦争ができず、日本側から戦争を仕掛けさせる」という、ルーズベルト大統領の本心が分かっていたらどうなっていたでしょうか？
戦争を避けたい日本は、焦ることなく交渉を引き延ばし、インドシナで確保できていた石油を頼りに、違った道を歩んだことでしょう。
アメリカと開戦する事はなく、もし戦争になったとしても、欧米の植民地解放を目指して、イギリス・オランダのみと開戦したかもしれません。この場合は、日本の圧勝で終わったことでしょう。
イギリスのチャーチル首相は、「ルーズベルト大統領が、日本の慎重な行動によってイギリスとオランダの植民地のみを攻撃し、アメリカを注意深く避ける。その結果としてアメリカ議会が対日宣戦を許さないという可能性を恐れていた」と回想しています。(三好誠著「はめられた真珠湾攻撃」）
またヒットラーと三国同盟を結んだことが、世界を敵に回し、戦争の誘因となりました。本来の三国同盟の趣旨は防共協定(共産主義拡大を防ぐ協定)であって、戦後の左翼教育で言われるようなファシズムの集まりではありませんでした。
もし、「ヒットラーの本心」として守護霊の霊言が開戦前に収録されていたら、ヒットラーの野望やユダヤ人虐殺の計画などが白日の下にさらされ、三国同盟はなかった可能性は高いと推測します。
大川総裁の「霊言」は、時代を動かす重要人物の「本心」を明らかにしますが、これこそ、CIAやその他の各国情報機関が、それこそ何兆円もの膨大な国家予算をつぎ込んででも知りたい最重要情報なのです。
昨年2013年、ドイツのメルケル首相の携帯電話を、アメリカが数年間に渡って盗聴していたことが発覚しました。国家の信義を天秤にかけても、のどから手が出るほど欲しい各国首脳の「本音」。これが分かることは、筆舌に尽くしがたいメリットがあるということです。
現代の日本で、「霊言」によって、手に取るように「本音、本心」が分かり、未来に向けて手が打てるということが、どれ程ありがたく、将来の幸福につながることでしょうか。
外交が上手くいけば、国家の舵取りを誤らず、戦争や侵略を未然に防ぎ、ひいては世界の平和と繁栄につながります。「霊言」は真に、神の慈悲そのものだといえるでしょう。
◆「霊言」の正しさの実証
前述したとおり、世間の常識にない「霊言」は、未知の分野であり、胡散臭く、信じられないという人もおられることと思います。しかし、大川隆法総裁の「霊言」は各界での注目と、日本政府や世界に大きな影響を与えています。
なぜなら、「霊言」の内容が裏付けられる出来事が、その後に次々と起こり、信頼が深まっているからです。
例えば、2009年のオバマ大統領の第1期就任時に早くも収録された「守護霊の霊言」では、今後アメリカは軍事的に撤退していくこと、強いアメリカの放棄や、中国重視の姿勢などのオバマ氏の「本音」が語られています。
これは、昨年のオバマ大統領による「世界の警察ではない」発言や、親中派のバイデン副大統領やケリー国務大臣の起用など現実化しています。
また、中国の習近平国家主席の守護霊の霊言は、国家主席主任前の2年前、2010年に収録されましたが、その中で習近平氏の守護霊は、アジアへの侵略計画という「本音」を暴露しました。習近平氏の就任後、急速にアジアとの軋轢が深刻化し、日本を含めアジアの火種になっていることは言うまでもありません。
従軍慰安婦問題でも、昨年5月に橋下・大阪市長と従軍慰安婦と称する韓国女性の面談が予定されていた時に、彼女たちの証言が真実か否かを確かめるべく、「守護霊の本心」を語ってもらった霊言がありました。
その中で「私たちの行動は、韓国外務省などの画策」「日本はとにかく悪魔だから、韓国はウソをいくらついてもいいのよ」など、強制連行はすべて嘘であり、韓国の特別外交官のような役割を担っていることが語られました。
この内容を大々的に公表したその直後に、韓国側は面会中止の申し入れをしました。
ソチオリンピックでは欧米各国の首脳が欠席する中、安倍首相は開会式に出席し、プーチン大統領との首脳会談も実現しました。
プーチン大統領との会談は首相就任後5回目で、1年余りの短い期間で、これだけの会談を重ねるのはまったくの異例でしたし、また、プーチン大統領も安倍首相との昼食会を催して、厚い待遇でもてなしました。
急速に日露関係が良好になった背景には、やはり「プーチン大統領の守護霊霊言」があります。プーチン大統領の「本音」は、日本との友好関係を深めることであったため、安倍首相は警戒を解いて、胸襟を開いて外交を展開できるようになりました。これが日露関係改善の決定的要素であったと思います。
このように大川総裁の「霊言」が最高の情報となり、国家に影響を与えている例は、他にもたくさんあります。
日本はアメリカCIA以上の情報源を有するようになったということなのです。
従って、幸福実現党が大川総裁の霊言から、未来を見渡し、政策提言を行うのも、極めて意味のあることだと言えます。
むしろ日本や世界の平和と繁栄のために、積極的に「霊言」を研究・取り入れることが、人類の大きな利益になると認識される時代が、まもなく到来すると固く信じて止みません。
次回は、情報の積極的発信についてお伝えします。
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