巨大地震と言うのは、私達の意識の中において「いつか遭遇するかもしれない出来事」であって、その考えは「実際それに遭遇するまで変わる事はない」ものと思われます。
中でもその発生が迫っているものとして、首都直下型地震や南海トラフ地震（東海地震・東南海地震・南海地震）が注目されていますが、それ以外には起こらないと言うものでもありません。
熊本地震の例にもある様に、起こらないと思われていた地域でも突然に大地震が発生する可能性を持っているのが日本列島であるのです。
しかし、だからと言って普段から不安を抱えて暮らすのも馬鹿げた話で、基本的な備えをしておけば、あとは毎日を伸び伸びと楽しく暮らせば良いのだと思います。
ただ、その「基本的な事」が出来ていないのが、現代社会の特徴であるのかも知れません。
例えば、今回の能登半島地震は内陸の直下型地震として最大級のものであり、これは首都直下型地震に類似するものであると考える事が出来ます。
その時、今回の被害状況と規模を知った上で能登半島と首都圏の地図を重ね合わせてみると、首都直下型地震の恐ろしさについてより実感が湧くのかも知れません。
私の住んでいる環境は、田舎と言う意味で能登半島に近いものがあります。そこでは、自宅から団地を抜けたあと1km以上の田んぼ道を抜けた先にスーパーがあります。
片や首都圏では、その間にもギッシリと建物が林立している事が当たり前であろうと思います。
さて、こうしたそれぞれの環境において、震度７の激震が起こったとします。
道路の状況は？被災者の数は？当面の食糧確保は？水は？トイレは？帰宅困難者は？復旧までの時間は？そもそも復旧できるのか？
今回の能登半島地震においてもそうした様子がうかがえますが、そこには多くの農家の方たちが住んでおり、収穫したお米が蓄えられています。他にも収穫物が保存食として蓄えられていたり、畑には野菜が育っていたりします。
始めからそれをあてにするのでは農家の人達に対して理不尽な話になりますが、危機的な状況下においてはみんなで助け合う中での役割分担の１つとして、少しずつそうした協力をお願いする事も出来るのかも知れません。
食料の確保、水の確保、情報収集、避難所の確保運営、救援物資の受取配分、トイレの問題、生活路の確保、倒壊物や倒木の排除、自宅や作業場の片づけなど、地域の人達でやる事はたくさんあると思います。
そうした役割分担の中で、各自が出来る事を請け負って助け合って行く事になろうかと思います。
例えば、私が住む団地内で知っているだけでも、地元の自動車整備会社・住宅工務店・造園業・運送会社・水道工事会社・建設会社・養鶏業などを経営あるいはお勤めしている方たちがいます。隣接する旧地区は多くの方が農業者であり、普段からその農産物直売小屋を利用させて頂いています。
私の住む地域で想定されている南海トラフ地震では、行政的に語られるシナリオはそれはそれとして、現実としては連鎖的な広域災害となった場合に救助を期待する事は出来ないと思っています。
国民の大半が被災者となった状況の中で、もしそこに援助物資を送り始めれば、途端に被災しなかった地域までもが物不足に困窮する事になってしまうからです。備蓄された物による、瞬間的な支援のみであればともかく。
つまり、基本的・現実的には「自治体・校区内での自給体制」が柱となり、それを補い合って行くための「市区町村行政」となって行くのではないかと思うのです。
今回の能登半島地震は、日本国として見れば「小指を骨折した」様なものです。その痛みは激しいものですが、それで国が寝たきりになってしまったり死んでしまう事はありません。
しかし、首都直下型地震は「心臓発作」であり、南海トラフ地震は「交通事故における重度の全身打撲」の様なものです。つまり、国家としての生死を彷徨う様な事態になってしまうのです。
ただ、それで国が滅んでしまうと思っている訳ではありません。それも、各自が辿るタイムラインによるのですが、より良いタイムラインを辿る人達の現実（魂として見ている物質世界と言う明晰夢）においては、３年でカオス的な状況を抜け出し、１０年後には新しく調和的な社会のひな型が見え始めている事だろうと思います。
そうして、古い比較競争的な社会体制を完全に洗い流してしまう事になる３年程度の混乱期は、この様な「地震」によるものとは限りません。それは単に可能性の１つであって、可能性は他にも大小無限に存在しているのです。
しかし、いずれにしても古い支配体制が終わらない事には、新しい調和的な社会が始められない訳で、私達が魂として入り込んでいる「この明晰夢における青写真」に基づけば、このタイミング（2024年前半）において何らかの形でそうした大転換が起こり始める事になるものと思われます。