東証寄り付き・続伸――１万4700円台、前週後半の上

21日の前場寄り付きの東京株式市場で日経平均株価は続伸。取引時間中としては2000年12月15日以来となる１万4700円台を回復した。前週後半の上昇基調を引き継ぐ形で幅広い銘柄に買いが入った。18日の米株式相場の上昇が相場の追い風となっているほか、好調な企業業績などが相場を押し上げた。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）も上昇して始まった。
　寄り付きは日経平均先物12月物が１万4730円と前週末のシカゴ市場の清算値（１万4670円）を上回ったことから、現物株にはバスケット買いなどが入った。外国証券による寄り付き前の売買注文は金額、株数ともに買い越しだったとみられている。欧州、米系ともに買い越しで株数ベースでは2200万株超の買い越しと推計される。このところ年金など国内機関投資家の買いも指摘されており、国内外投資家の買いが相場続伸の一因となっている。
　メーカーなど事業法人の９月中間期の決算発表は峠を越え、今期の好調な業績が明確となった。日本経済新聞社の集計によると、2006年３月期の連結経常益は３期連続最高益を更新、純利益は前期比23％増と大きく伸びる見通しで、株式相場の押し上げにつながった。
　寄り付き前の大口注文は売りが5170万株、買いが7180万株で差し引き2010万株の買い越し。
　個別銘柄は、松下やソニーが上昇、ＤＶＤレコーダーの一部生産からの撤退と会長と社長の退任が報じられたパイオニアも高い。前週末に通期の大幅赤字と中期経営計画を発表した三洋電は３％強下落。花王や資生堂もさえない。９月中間決算の発表が本格化する大手銀行は高安まちまち。