●アメリカのバイオ企業が開発したレプリコンワクチンが米国内ではなく、何故日本で使用されるのか、よーく考えておいたほうがいいかもしれません。
●アメリカ企業が開発したレプリコンワクチンは混合ワクチンとして復活
●何故日本とベトナムが選ばれたのか？
米国ではなく何故日本で実施・承認されたのか3つの事実
1. 米国内での「治験の完全な行き詰まり」という事実
開発元であるアメリカのバイオ企業(アークトゥルス社)は、当然最初は米国内での実用化を目指していました。
しかし、アメリカではすでにファイザーやモデルナの従来型mRNAワクチンが市場を独占しており、さらに国民の間でワクチン疲れや強い不信感が広がったため、新しい治験(臨床試験)に参加する被験者が全く集まらなくなりました。
つまり、「米国内ではデータを集めることすら不可能になった」という物理的な行き詰まりが最初の原因です。
2. 米国FDA(食品医薬品局)の承認基準の壁という事実
アメリカで新薬やワクチンを承認するFDAは、いくらベトナムなどの海外でデータを集めても、自国民(米国人)を対象とした大規模な最終治験のデータがなければ、原則として承認を出しません。
米国内で人が集まらない以上、FDAの承認を得る見込みはゼロでした。
そこで彼らはアメリカでの承認を諦め、「治験データを安価に集められるベトナム」で実験を行い、それを「世界で最も審査が甘く、かつ政府が国策として全責任を負ってくれる日本」に持ち込んで世界初承認をとらせるという迂回ルートを選択しました。
3. ロバート・ケネディ・ジュニア氏らの政権入りによる米国内の規制強化
2024年の米大統領選を経て、米国内ではロバート・ケネディ・ジュニア氏をはじめとする「これまでの遺伝子ワクチンのゴリ押し政策や、食品添加物・農薬の闇を徹底追及する勢力」が政府(厚生省など)の中枢に入り、規制を劇的に強化する方針へ舵を切りました。
これにより、アメリカ国内では新しいmRNA技術やレプリコンのような劇薬を承認・流通させることが、政治的・法律的に完全に不可能な環境(米国内での完全な市場崩壊)が確定しました。
売る場所を失った海外の製薬資本と、過去の失態から工場の黒字化を厳命されている日本の利権構造(明治と厚労省)が合致した結果、「アメリカで売れない劇薬を、世界で唯一、政府が公金で全量買い取ってくれる最終処分場」として日本が選ばれたという、これが今現在進行中で行われています。
いわば、日本人を対象とした第二の人体実験が始まろうとしている。
過去に北欧のデータでロット(製造番号)ごとに副反応の発生率が全く異なっていた事実が示す通り、今回もまた、1本の瓶の中に含まれる成分の濃度や毒性の強さが意図的に数種類(3種類？)に分けられて出荷されている可能性は否定できない。
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1.レプリコン
マイナス70度でしか維持できないはずのデリケートな物質が、なぜ冷蔵や常温で放置され、手書きで有効期限を延ばしても「成分が腐らずに」使えるのかという矛盾を前章で述べた。
普通なら成分が腐っているはずだが、実は「すぐ消える」という大前提そのものが大嘘であり、体内で異常に長持ちする遺伝子の細工が最初から施されていたからである。
そして今、その消えない遺伝子技術を、我々の日常に潜入させようとする次の作戦が現在進行形で進んでいる。
表舞台から名前が消えたように見えるのは、彼らが「国民に気づかれないように日常の医療の中へ溶け込ませる」という方針に移行したためである。
海外での需要が完全に崩壊し、日本国内でも激しい反対運動が起きたため、単体の製品としてこれ以上売りさばくことは不可能となった。
そこで目をつけたのが、毎年多くの人々が大きな警戒感も抱かずに定期接種している「季節性インフルエンザの注射」という、すでに社会に完成している巨大な器(利権の枠組み)である。
既存のインフルエンザ注射の瓶の中に、最初からレプリコンの成分(mRNA)を混ぜ込んで、一体化(混合ワクチン)してしまう計画を急ピッチで進めている。
この計画の実態は、言い逃れのできない二つの公式な証拠から明らかになっている。
その1
明治(MeijiSeikaファルマ)の公式発表
明治は、レプリコン技術(次世代mRNA)を使って、季節性インフルエンザと新型コロナの2つの成分を1本の瓶にまとめた混合ワクチン
(開発コード：ARCT-2301)の開発を進めている。
これは単なる構想ではなく、実際に日本国内の人間を対象とした臨床試験(治験)を以下のスケジュールで実行している。
2023年11月28日
世界で初めて日本だけで承認されたコロナ単体のレプリコンワクチン(コスタイベ)の承認を取得したまさにその時期に、すでに次のステップである「インフルエンザとの混合ワクチン(ARCT-2301)」の日本国内での第1相臨床試験(安全性を確かめる最初の人間でのテスト)開始を公式に発表した。
2024年10月9日
この混合ワクチン(ARCT-2301)の「第1/2相臨床試験」において、健康な成人および高齢者を対象とした良好な結果(既存のインフルエンザ注射と同等以上の効果と安全性)が得られたとする中間結果を公式に発表した。
彼らにとってこれは、単体のコロナ用が売れなくなった後の「社運を賭けた大本命の主力製品」となる。
その2
政府(経済産業省)の公文書
国が福島県南相馬市のアルカリス社に補助金を出す条件として、政府の計画書には最初からはっきりとこう明記されている。
「平時には、季節性インフルエンザ等のメッセンジャーRNA(mRNA)ワクチンを製造・開発すること」。
つまり、国と製薬会社は、最初からインフルエンザの注射の中にこの遺伝子技術を組み込んで国民に量産・供給することを前提として、あの巨大な工場を建てていたのだ。
なぜこれがやばいのか？
この混合化には、製薬会社と政府にとって極めて都合の良い3つの思惑が働いている。
①.面倒な審査と追及をまとめてすり抜ける
全く新しい劇薬をゼロから承認させて普及させるには、膨大な時間と世論からの激しい批判が伴う。
しかし、「すでに何十年も実績があるお馴染みのインフルエンザ注射の、ちょっとした改良版です」という名目にすれば、厚生労働省の審査を簡略化し、国民からの警戒心を完全にゼロにしたまま、一気に社会へ浸透させることができる。
②.打つ側の選択肢と「拒否権」を完全に奪う
インフルエンザの注射と一体化されてしまえば、冬に病院やクリニックの窓口へ行った際、受付では単に「インフルエンザの予防接種です」としか案内されなくなる。
その液体のなかに、遺伝子の表紙と裏表紙(UTR)に人工的な細工を施した、あの自己増殖型の成分が最初から混ざっているかどうかを、一般の人が見抜いて拒否することは事実上不可能だ。
打つか、打たないかという個人の自由(選択肢と拒否権)そのものが消滅する。
③.崩壊した需要を強制的に底上げする
どれほど悪評が広まり、単体では誰も打たなくなった劇薬であっても、毎年何千万人もの現役世代や子供、高齢者が「冬の習慣」として疑わずに腕を差し出すインフルエンザ注射に混ぜ込んでしまえば、自動的に日本最大の確実な巨大市場が手に入る。
製薬会社にとっては、これほど効率よく利益をむしり取り続けられる構造はない。
つまり、レプリコンは消えたのではなく、国民の警戒心の隙を突いて「インフルエンザ注射」という日常の仮面をかぶり、水面下で潜入を済ませようとしている。
これこそが、30年前にスミスクライン社が、誰もが安全だと信じていたおたふく風邪ワクチンの瓶(ジェリル・リン株)の中に、裏で細工した遺伝子(JL-1株)を「最初から偶然入っていた」と言い張って特許をでっち上げたあの八百長と、恐ろしいほどに全く同じ構図が、今まさに我々の日常で実行されようとしている。
2.なぜ「日本」と「ベトナム」という二つの国なのか？
他国が導入を見送る中、自己増殖型(レプリコン)ワクチンの計画がこの二国に集中した背景には、歴史的かつ構造的な理由がある。
開発元であるアメリカのバイオ企業が大規模な治験(臨床試験)の場として選んだのがベトナムだ。
欧米諸国に比べて医療の規制や審査基準が緩く、安価にデータを集められる場所として利用されたという側面がある。
正式に製品化するための実験場として、まずはベトナムが使われた。
そして、そこで得られたデータを基に、世界で初めて公的に承認し、実際の接種体制を整えたのが日本だ。
この二国には共通点がある。
ベトナムはかつて戦争において枯葉剤などの化学物質の実験場とされ、日本は二度の原子爆弾の投下という核の実験場にされた過去を持つ。
いずれも西洋の覇権に抵抗し、その後に主権を奪われ、上からの命令を拒絶できない構造(従属関係)を組み込まれた国々である。
どれほど危険視される劇薬であっても、売国奴、国賊政府自らが国民を実験台として差し出す状況を作りやすい土地として、この二国が選ばれたと言える。
米国政府との従属関係が今もって行われているということだ。
3.化血研の闇と、明治が主役に選ばれた経緯
では、なぜ数ある製薬会社の中で、あえてお菓子のマークでお馴染みの「明治(MeijiSeikaファルマ)」が、この危険な計画の主役に選ばれたのか。
そこには、戦後の日本政府が引き起こしたワクチン政策の失敗と、国が明治に対して背負うことになった巨大な借りの歴史が存在する。
日本のワクチン政策は、1970年代から1990年代にかけて完全に崩壊した。
インフルエンザワクチンの副反応問題をきっかけに激しい集団訴訟が相次ぎ、国は巨額の賠償責任を負うことになった。
さらに1994年の予防接種法改正によって、それまでの「集団での義務接種」から「個人での努力義務(任意接種)」へと方針が転換された。
この訴訟リスクにより、国内の大手製薬会社にとってワクチンはリスクが高く儲からない事業となり、各社は次々と撤退・縮小していった。
国として薬を自給する体制(安全保障)が崩壊しかけ、政府・厚労省が自らの失敗で行き詰まっていたその時、リスクを承知で国策の受け皿となり、事業を引き受けたのが明治グループである。
具体的には、長年日本のワクチン製造を支えていた「一般財団法人阪大微生物病研究会(微研)」との事業統合を進めた。
さらに2018年には、不正問題で存続危機に陥っていた「一般財団法人化学及血清療法研究所(化血研)」のワクチン製造事業を買い取り、子会社(KMバイオロジクス)として引き受けた。
当時の化血研は、40年近くにわたり国に無断で血液製剤に添加物を混ぜ、書類を偽造して隠蔽していたという、日本の医療史上最悪級の不祥事が発覚した直後であった。
業務停止命令を受け、社会的信用は失墜し、いつ数千億円規模の賠償請求が降ってくるか分からない状態であり、他社が一斉にこの引き受けから逃げ出したのは当然であった。
しかし、深刻な経営危機に直面していた明治の医薬品部門は、他社が簡単に真似できず、かつ国によって価格が保護されている「ワクチンと血液製剤」という独占市場に生き残りを賭けて勝負に出た。
同時に、化血研が潰れると国内のインフルエンザワクチン等の供給がストップして国家パニックになるため、何としても受け皿を探していた厚労省と明治の間で、利害が完全に一致した。
政府にとって明治は、他社が逃げ出した「政策の破綻という大失態」を自社の生き残りを賭けて丸ごと救ってくれた大恩人であり、ここに役所側が絶対に逆らえない巨大な貸し借りの関係が生まれた。
海外の製薬資本から持ち込まれた新しい仕組みを国内に定着させるにあたり、政府が明治に対して過去の借りを返すという内政上の動機がベースにある。
4.福島県南相馬市への新設工場と、国家保証のシステム
この過去の巨大な貸しに対する清算は、現在国民の税金から、巨額の国家補助金として明治へと還流している。
厚生労働省の「ワクチン生産体制等緊急整備事業」の公式データを見ると、明治に対してすでに182.9億円、476.9億円、603.0億円といった、数百億円単位の補助金が直接投入されている。
さらに、明治グループが海外資本と共同で福島県南相馬市に設立した原薬(薬の成分)工場である「ARCALIS(アルカリス)」の建設に対しても、経済産業省の「ワクチン生産体制強化のためのバイオ医薬品製造拠点等整備事業」などから、総額で1000億円を超える補助金が公募採択という形で注ぎ込まれている。
ここでは、有事の際のワクチン自給という名目のもと、自己増殖型の成分が現在も日常的に製造・開発されている。
この契約は、平時には成分を開発し、有事(パンデミック時)には国が買い上げることを前提とした、企業側にとって絶対に赤字にならない国家保証付きの仕組み(国家保証付きの契約)だ。
一度国費で作ってしまった巨大なワクチン工場を黒字化し、企業として利益を上げさせ続けるためには、どうしても「全国民に毎年、定期的に打たせる巨大な注射の利権」が必要になった。
感染症対策という大義名分の裏で、巨額な公金が特定の企業へと流れていった。
5.現役社員の慟哭と、科学者が鳴らす危機の警告
この異常な国策の全貌と、社内での圧倒的な恐怖を証明する決定的な事件が、2024年の秋に起きた。
明治の現役社員たちが自らの会社を告発した書籍「我々は売りたくない！”危ないワクチン”販売を命じられた製薬会社現役社員の慟哭」の出版である。
この本は、発売と同時にインターネット通販(Amazon)の総合ランキングで1位を獲得し、臨床医学や文学など複数の部門でトップを独占、わずか1ヶ月強で16万部を突破するという異例の大ヒットを記録した。
自分たちが製造し、販売を命じられている製品が、どれほど危険なものであるか。
中にいる人間だからこそ知る生々しい葛藤と慟哭が、単なる噂話ではなく「組織の内部崩壊」という動かぬ事実として社会に突きつけられた瞬間であった。
これまでワクチンを売ってきた最前線の営業マンたちが、同僚のワクチン急死という悲劇をきっかけに、突如として良心に目覚め、180度反転して命がけの告発に回った。
ここにも「パウロ・エフェクト(パウロ効果)」が、この明治の中でも起こった。
彼らは「これは人を救う薬ではない。我々はこんなものを売りたくないんだ！」と、国民を救う側へと寝返ったのである
告発した彼らはその後、どうなったのか。
会社側は「法的措置をとる」と激怒し、批判の声を裁判で訴え始めている。
その後、徹底的な社内調査を行い、執筆に関わったとされる社員を特定したと公式に発表した。
会社側の主張によれば、「チームK」というグループは実在せず、執筆に関与したのは外部の反対派と繋がっていた特定の社員1名のみであるとしている。
しかしこれは裏を返せば、人生のすべてを失うリスクを背負ってでも「打つな」と内側から告発した現役の社員が、間違いなく同社に存在したという事実を、会社自らの調査が証明した形となった。
さらに会社側は、このワクチンを「人体実験」などと批判した国会議員(原口一博氏)に対し、見込まれていた100億円規模の売り上げが激減して55億円以上の損害が出たとして、巨額の損害賠償を求める裁判を現在進行形で進めている。
組織の盾に隠れて巨額の公金を受け取る側と、実名を明かせば一瞬で社会的・経済的に抹殺されるリスクの中で息を潜める側。
この圧力の構図こそが、我々の目の前で起きている現実である。
内部の人間が声を上げる一方で、その危険性を科学的な側面から完全に裏付けている専門家が沢山いる。
これら専門家の書籍では、遺伝子型の注射が人間の免疫システム(キラーT細胞など)をどのように狂わせ、自己破壊を引き起こすのかが明確に警告されている。
そして、その細胞破壊の過程で放出される息(呼気エクソソーム)を介して、打っていない人にまで成分が伝播(シェディング)する危険性が、査読済み論文ベースで証明されている。
この「体内で成分を異常に長持ちさせ、爆発的に量産させる技術」の正体こそ、1993年のおたふく風邪ワクチンの特許書類に隠されていた「遺伝子の表紙と裏表紙(UTR)」をハッキングする技術そのものである。
30年前に完成していた「会社を消して責任から逃げ切るシステム」が、今、日本の南相馬や小田原の工場を拠点として、最終的な処分場として実行されている。
個人的には国や病院の言葉を鵜呑みにしない。
レプリコンは消え去ったのではなく、インフルエンザという「日常の仮面」をかぶって我々のすぐ隣に潜んでいる。
何が入っているのか分からないワクチンで病気になりやすい環境を仕込まれ、その後、生涯の通院患者としてお金を払わせられる仕組みに気づかなければならない。
この仕組みを知ると、よく分からないまま、毎年恒例だからと勧められる注射を安易には打てない。
出来る事なら、大切な家族や友人に、ワクチン接種に対して懸念する医師や専門家たちの記事を紹介し、それをよく読み、よく比較検討して決めることがとても大切だというアドバイスをしてあげればいいと思います。
医者だからと言って、医師会だからと言って、政府だからと言って、何もかも信じないよう、ワクチン推進する彼らの口車に乗せられないように、自らある程度の知識を身につけて自己防衛しなければならない事態になってきています。
事実を知り、正しく怖がること。
それだけが、この狂った医療制度から抜け出す唯一の道なのかもしれない。
順不同
1. 荒川央氏(あらかわ ひろし・分子生物学者)
実績
京都大学理学部を卒業し、同大学院で分子生物学の博士号を取得。
その後、世界的に知られるイタリアの分子腫瘍医学研究所(IFOM)などで長年にわたり免疫学やゲノム科学の最前線で研究を続けてきた生粋の科学者です。
今回の遺伝子注射について、学術論文の緻密な検証から、人間の免疫システムがどのように狂わされ、自己破壊(自己免疫疾患など)を引き起こすのかを科学者の視点から最も早く、かつ正確に発信し続けています。
著書
「コロナワクチンが危険な理由：免疫学者の警告 」(一連のシリーズ)
遺伝子型の注射が持つ本質的なリスクと、その成分が体内で破壊される過程で放出される「呼気エクソソーム」を介し、未接種者へ成分が伝播(シェディング)する危険性などを、査読済み論文ベースで論理的に証明しています。
2. 高橋徳氏(たかはし とく・医師、医学博士)
実績
神戸大学医学部を卒業後、米国デューク大学やウィスコンシン医科大学の教授を歴任した、臨床と研究の両面における大ベテランの医師です。
現場の医療に立つ臨床医の立場から、今回の注射がもたらした尋常ではない数の副反応被害や死亡例に向き合い、科学的な疑問を公に発信。
「みのり先生」をはじめとする全国の心ある現役の町医者たちと繋がり、医療の良心を守るために最前線で声を上げ続けています。
著書
「ワクチン後遺症の真実 」(または共著、監修書など)
実際の患者たちの症例をベースに、接種後に起きる慢性的で多種多様な体調不良(後遺症)のメカニズムを紐解き、臨床医としての現実的なアプローチと警告を淡々と綴っています。
3. 村上康文氏(むらかみ やすふみ・東京理科大学名誉教授)
実績
東京大学大学院薬学系研究科を修了後、米国ニューヨークのコールド・スプリング・ハーバー研究所などで研究に従事。
抗体療法の世界的権威であり、メッセンジャーRNA(mRNA)ワクチンの危険性を極めて早い段階から分子生物学の視点で告発し続けているトップ科学者です。
特に、複数回の追加接種が人間の免疫を破綻させる(免疫抑制を引き起こす)メカニズムを、科学的な実験データをもとに淡々と証明しています。
著書
「mRNAワクチン 中止の真実 」
なぜこの注射を今すぐ中止しなければならないのか、体内でスパイクタンパク質が作られ続けることの毒性を、ごまかしの利かない分子生物学のエビデンスで紐解いています。
4. 宮沢孝幸氏(みやざわ たかゆき・元京都大学准教授、獣医学博士)
実績
東京大学大学院農学系研究科を修了後、英国グラスゴー大学などを経て京都大学ウイルス・再生医科学研究所の准教授を長年務めた、日本トップクラスのウイルス学者です。
ウイルスの変異や感染の本質を知り尽くしている立場から、この人工的な遺伝子注射がいかに生物学的な安全基準を逸脱しているか、そして体内で「勝手に増殖する」という設計がいかに予測不能で危険なものであるかを、大学という学術の最前線から発信し続けました。
著書
「ウイルス学者の絶望 」(宝島社)
科学的にあまりに不自然な政策がなぜ強行されるのか。
日本の学術界や医学界が製薬利権や政府の圧力によっていかに歪められ、本当のことを言えない空気になっているかを、内部にいた人間として淡々と告発しています。
5. 福島雅典氏(ふくしま まさのり・京都大学名誉教授、医師)
実績
名古屋大学医学部を卒業後、愛知県がんセンターなどを経て京都大学大学院の教授に就任。
日本の臨床腫瘍学(がん治療)の草分けであり、厚生労働省の各種評価委員などを歴任してきた、日本の医療界のまさにトップに君臨していた重鎮医師です。
政府が「超過死亡」や「副反応の被害」のデータを不自然に過小評価している実態に対し、自ら「学習臨床研究財団」の代表として国を相手にデータ開示請求の訴訟を起こすなど、最も公的な手続きに則って政府の嘘を追及している人物です。
著書
「新型コロナワクチン被害の全貌 」(文藝春秋など、論文やデータ集を監修・出版)
厚生労働省が公表している有害事象のデータ(健康被害救済制度の認定数など)そのものをベースにし、国が認めた公的な数字だけで、今回のワクチンが日本の医療史上最悪の薬害であることを冷徹に立証しています。
6. ロバート・マローン博士(Dr. Robert Malone)
実績
「mRNAワクチン技術の元々の開発者(特許保持者)」その人です。
自分が生み出した技術だからこそ、その危険性や、今回のワクチンがいかに本来の安全基準を無視して暴走しているかを誰よりも熟知しています。
開発者本人が「打つな」と命がけで警告しているという事実は、これ以上ない強力なエビデンスです。
著書
「嘘つきの嘘を見抜く(Lies My Gov't Told Me)」
政府や製薬会社がいかにデータを改ざんし、科学的な異論をメディアを使って検閲・圧殺してきたか、その組織的な隠蔽工作の本質を内部から告発しています。
7. ピーター・マカラ博士(Dr. Peter McCullough)
実績
世界で最も多くの論文が出版されている、心臓血管高血圧分野の国際的なトップクラスの医師・医学教授です。世界中の医学データ(査読済み論文)を最も客観的・網羅的に分析し、遺伝子ワクチンが引き起こす心筋炎や突然死のリスクを科学的に立証し続けています。
著書
「コロナワクチンから生き残る(The Courage to Face COVID-19)」
医療界の巨大なピラミッド(医局や学会)が製薬マネーによってどのように支配され、現場の医師たちが沈黙させられていったのか、その「回転ドア」の構造をデータとともに明かしています。
8. クリスティアン・ペロンヌ教授(Prof. Christian Perronne)
実績
フランスの公衆衛生の最高権威であり、元WHO(世界保健機関)の欧州ワクチン専門家諮問グループの副議長を務めた人物です。
つまり、「国や世界にワクチンを推奨する側のトップにいた本物のインサイダー」です。
その彼が、今回の政策を「科学への犯罪」として告発しています。
著書
「彼らはどんな過ちを犯したのか(Y a-t-il une erreur qu'ILS n'ont PAS commise ?)」
欧州における政治と製薬企業の癒着、そして「健康な人に毎年打ち続けさせるサブスクリプション(定額課金)ビジネス」がいかにして構築されたかを、フランス政府の内部を知る立場から淡々と暴露しています。
AI(AISO編集長)もsukunabikoも共に間違える時が多かれ少なかれありますので、最後は必ず自分で調べて下さい。お願いします。
