とても大切なことなので、誤解を恐れずに書かせて頂きます。
日本は、今、この瞬間、戦争中なんです。
きつい言葉かもしれませんが、それが事実です。
現状、領海領土を侵略されている主観的・客観的事実もありますが、それ以前に、もう何十年も前から、日本人が気付いていなかっただけで、日本は戦争中だったのです。
情報戦という言葉がありますが、『情報を掴む、情報を流す、情報を使う』ということは、これは全て戦いなんです。
そこに、国家が絡んできたら、列記とした戦争なんです。
では、一体どこと戦争しているのでしょうか？敵は誰なんでしょうか？
ここが明確にされていないから、危機感のある日本人でも、明後日の方向に矢を放ってしまい、結果的に民衆同士で対立する場面が多くなっているのです。
日本は、戦後７年間サンフランシスコ講和条約締結までアメリカに占領されていました。その間に受けた傷が、今現在まで響いています。
下記を読んで頂き、どうやって日本は現在の状況になってしまったのかを少しでも知って頂き、真の敵が誰なのかを見極めて頂けたら本望です。
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
まず、敗戦後、GHQにより、日本国憲法を押し付けられ、憲法という日本の根幹を握られました。
そこから、占領政策の１つとしてＷＧＩＰ（War Guilt Information Program）が遂行されました。ＷＧＩＰとは、戦争への罪悪感を日本人の心に植えつける宣伝計画です。
それを強調するためにも、ＧＨＱは、ラジオや新聞で流す情報を検閲などでコントロールし、戦後の日本人が「戦争は日本が悪かった」「連合国は悪い日本を懲らしめた」「愛国心は戦争に繋がる悪いものだ」と考えるよう、さまざまな方法で洗脳工作を行いました。
また、新聞などの報道機関を統制するために、３０個の禁止項目を定め（プレス・コード）、違反した場合は発禁などの処分がありました。このプレス・コードは驚くことに現存しています。
アメリカ（に紛れ込んでいた共産主義者のスパイ）は日本の強さの要が天皇陛下にあり、神道の心、大和の心であることを分析しており、そこから打ち砕こうとしていました。
だから、戦後の日本を完全に骨抜きにしたのが、公職追放令なんです。
公職追放令とは、GHQによって特定の関係者が、政府の要職や民間企業の要職につくことを禁止されたものです。
この公職追放令によって、国家の中枢となるべき20万人以上の日本人が、戦争協力者という汚名を着せられ、公職から追放されることになってしまいました。
公職追放令は、占領軍民生局のホイットニー局長とケーディス次長が中心となり、その右腕だった外交官ハーバート・ノーマンらによって発せられたのですが、ホイットニーもケーディスも共産主義者であったことが今では明らかになっています。
ハーバート・ノーマンにいたっては、後にコミンテルン（ソ連）の工作員であったことが判明し、裁判にかけられそうになって自殺しています。
そんな人たちが、公職追放令によって、少しでも筋の通ったことを言ったり、日本のことをよく言った歴史学者や法律学者、経済学者たちを一掃したのです。
その後も公職追放は拡大、強化されて、その範囲は地方政界、一般財界、言論界などへと、ますます広がっていきました。
その結果、約２０万６千人が公職追放の対象になりました。
要するに、公職追放令とは、戦後何とか生き残った、戦前の重要なポストについていた人たちが日本を復興させようとしたのを根こそぎ排除した政策だったのです。
これが、『情報戦／内戦』なのです。
さらに、戦前、帝国大学は「天皇の大学」だったので、左翼系の学者やコミンテルンに通じているような人たちは辞めさせられました。
しかし、この人たちが、公職追放令の後、真っ先に戻ってきたのです。
つまり、元々いた帝国大学教授の多くは公職追放になってしまったその穴を埋めるように、戦前ならば、天皇陛下の大学にふさわしくないと批判された人たち――戦前の左翼およびそのシンパが公職追放令の結果、重要なポストを占めることになってしまったのです。
そして彼らが占めた地位は、大学教授やジャーナリストなど、長続きするような地位だったのです。
しかし、朝鮮戦争が起こると、東京裁判における日本の弁護団の「東アジアの共産化を避けようとした」という言い分が正しかったということになり、逆に、共産党幹部は追放せよということになりました。
最終的にはサンフランシスコ講和条約で日本が独立したので、追放令は廃止されたのですが、その時にはすでにアカの教授連中とその弟子たちが、学会やマスコミ界に君臨してしまっていました。
その人たちが、教壇の上から、またマスコミによって「南京大虐殺」や「従軍慰安婦」などのデマが広まる素地を――戦後自虐史観が日本に蔓延る土壌を作ってしまったのです。
これが、日本の現況の正体です。
すなわち、戦後の「公職追放令」によって、日本の学会・教育界・マスコミ界に空いた穴に潜り込んで、権威権力を貪り食って居座っている共産主義者たちによるものなんです。
それらの放つ情報攻撃とは、既に占拠されている文部科学省配下にある学校教育による洗脳教育、同じく既に占拠されている総務省による地方自治体への圧力と新聞やマスコミへの圧力による洗脳報道、或いは創価学会という宗教法人を装う洗脳攻撃、一般人を装って日常会話の中での洗脳攻撃など、結果的に莫大な数の日本人までもが気付かぬままに外国系の日本転覆思想を持って選挙行動しているのです。
ここまで読んで頂き、気付いて頂けたでしょうか？敵の正体を。
敵は、共産主義者、コミンテルンなんです。
念のために付け加えさせて頂きますが、以前のブログにも書かせて頂きましたが、共産主義自体が悪なわけではありません。共産主義自体は、ただの主義であり、その主義を使いこなせる人間が当時も今もいないというだけのことなのです。
共産主義の名の下、世界を支配しようとしている共産主義者たちが敵なんです。
冷戦で民主主義（仮）が勝ち、共産主義は崩壊したかのように見えました。
違うのです。
崩壊したのはソ連だけです。
現実問題、中国も北朝鮮もベトナムもキューバもまだ残っています。
日本ですら、共産党なんていう政党があります。
共産主義によって世界を支配しようとしている集団が世界から消えたわけではないのです。
ずっと彼らは、転覆の機会を狙っているのです。
もっと言うと、共産主義者たちは、日本を転覆することだけが目的ではなく、世界を共産主義に変えて支配することなので、ターゲットは日本だけではありません。アメリカにも共産主義のスパイが大勢おり、いくつもの方法で戦っているのです。
さて、『現在の日本が戦争中である』と認識している日本人はどのくらいいるのでしょうか？
敵に比べたら圧倒的に少ないけれども、気付いている日本人は戦っています。
以前のブログ『真の民主主義とは（最終偏）』 に書いた通り、
【民衆が不必要な対立を強いられ、論点のずれた議論をし、本来の目的から目を逸らすように操られている現状を打破し、本来みんなが求めている『平和を愛し、仲間を愛し、楽しく笑って過ごしたい』という想いを現実のものにする】ことが私の希望であり、目標です。
そのためには、戦わなくてはならないのです。
そして、勝つためには、敵を間違えてはなりません。
そして、綿密な計画が必要です。
そして、そのためには、多くの人の助けが必要です。
もっと多くの日本人に、日本が置かれている立場、不本意ながらも戦争に巻き込まれてしまっている過去・現状を理解してもらい、願わくば一緒に戦って頂きたいです。