最近よく話題になっているＮＦＴ。
いろんな記事を何回読んでも全く分からない。
訳の分からんデジタル絵画とかの所有権とかを取得してなにが楽しいのか？？？
なので、ちょっと真剣に考えてみた・・・ら、やっと分かった！（気がする(^^;）
なお、毎回のエクスキューズで恐縮ですが、僕はＮＦＴもブロックチェーンもほとんど理解できてません。以下の文章は現時点の僕の妄想レベルなのでご了承下さい。次のブログで全否定する可能性すらあります（汗）
一言でいうと「課税」！
一昔前までは仮想通貨の売買に課税されなかった、というより課税の仕組みが追い付いてなかった。それがいつからか仮想通貨の売買益は（日本において）「雑所得」として課税されることとなった。はっきりいってこれは面白くない。中央集権的権力（国家権力）の及ばない民主的な自立型の通貨として、多くの参加者が協働で育ててきた仮想通貨を権力が横取りしようとしている。
それならば、仮想通貨内で仮想の価値を作ってしまえばいいのではないか？それがデジタル絵画などのＮＦＴ。それらは実在しない、つまり実体経済とリンクしないものなので権力が課税しようにもやりようがない。ＮＦＴの売買が同一の仮想通貨内で行われるとしたら、仮想通貨間の売買益も発生することもない。
・・・そう、最近ニュースで流行りの「8月12日の三河屋のコーラ※」を作り出せばいいのである。
※知らない方はグーグル検索すればすぐ出てくるので、ぜひご一読下さい(^^;
で、意味もないものを仮想通貨で高値で売買する。それが何が楽しいのか？
「権力に対する抵抗である！」
と言ってしまえばかっこいいしその意味も少しはあるかもしれない。
ただもしかすると、ここからは本当に僕の妄想でそんなことありえないのかもしれないけど、例えばＮＦＴを購入した時点でブロックチェーンにその事実が記録され、例えばイーサなら現時点で約１００００カ所のフルノードすべてで情報が共有されることになるので、ある意味購入価格分の仮想通貨価値の保全的な意味合いも持つのではないだろうか。（繰り返しになりますが、全くの妄想でそのロジックも考えすらしてません。）
そう考えればちょっとＮＦＴについてスッキリしました。
なお、ＮＦＴの課税についてちょっと調べてみるとアメリカではだいぶ制度が整ってきてて、日本でも法改正に向けて動き出しているようです。課税の理屈は単純で、恐らく購入時の日本円での価値と売却時の日本円での価値との差額に課税するってことになるのでしょう。
ただ、ここでいうＮＦＴは恐らく実体経済に基づいたＮＦＴ、例えば（実際の）絵画やコンサートのチケット、もしくは不動産証券などをトークン化したものでしょう。まあ、それらは実体経済の価値が計れるので課税されるのは当然でしょう。
問題は、今後「8月12日の三河屋のコーラ」に国家権力はどうやって課税していくのか？
なんか楽しみですね（笑）