昨日は台北へ小旅行です。
車中で時間にまかせて、書いた記事を幾つかに分けて投稿します。
台北で台湾ビールの生ビールに挑戦したせいか、少々酔いまして。帰宅後にアップするつもりでしたが、できませんでしたので、翌日の今日のアップです。
台北駅に吹き抜けの構内広場にはクリスマスツリーが飾ってありました。
以下車中での投稿文台北での小用で,珍しく早起きのKazan です。早速、車中では、台北で食べる昼食の日本そばのテーマが第一で、それがにじみ出ています。
現在車中で記事を書いてます。
行き先は、日本領事館に相当する交流協会。
その後は、台北の秋葉原である、
台北での小用で,珍しく早起きのKazan です。
現在車中で記事を書いてます。
行き先は、日本領事館に相当する交流協会。
その後は、台北の秋葉原である、光華商場、光華敷位新天地、三創生活園区を見学が、主目的で
す。
当然昼食は、三越のフードコートにある富士そばですね。
この富士そばのことは、以前複数回、ブログで投稿してますが、日本の首都圏の富士そばとは、
同じブランドながら、屋台と老舗の研ぎ澄まされた味くらいの差があるのですから、必食の一店
です。
その理由は、企業主が徹底的なマニュアル作業を展開した結果、ここの注文に対して、茹で時間
、濃縮した麺つゆを、計量して、希釈し、客に提供しますから、企業のノウハウである味が最大
限に仕上げられた状態で、いただくことができるのです。
富士そばチェーンは関東でも首都圏で多数ありますが、店主が、そばつゆの管理を、大鍋に提供
された濃縮タレを、エイヤーで、ある程度主観的に温め、つくりおきしてるのが状態です。
工場で計算し尽くされて作られた、麺つゆの旨さを殺した状態でサービスされているのとは、雲
泥の差であることは言うまでもありません。
を見学が、主目的で
す。
当然昼食は、三越のフードコートにある富士そばですね。
この富士そばのことは、以前複数回、ブログで投稿してますが、日本の首都圏の富士そばとは、
同じブランドながら、屋台と老舗の研ぎ澄まされた味くらいの差があるのですから、必食の一店
です。
その理由は、企業主が台湾のローカルスタッフに徹底的なマニュアル主義を展開した結果、ここの注文に対して、茹で時間
、濃縮した麺つゆを、計量して、希釈し、客に提供しますから、企業のノウハウである味が最大限に仕上げられた状態で、いただくことができるのです。
富士そばチェーンは関東でも首都圏で多数ありますがそれほ特筆されるほどの味ではありません。
店主が、そばつゆの管理を、大鍋に提供された濃縮タレを、エイヤーで、ある程度主観的に温め、つくりおきしているからです。
工場で計算し尽くされて作られた、麺つゆの旨さを殺した状態でサービスされている台湾の富士そばの味とは、雲泥の差であることは言うまでもありません。
以下に、日本そばに飢えていたのか、我ながらこの食い意地の汚さに嫌になります。
Google検索対策ノート
画像で構成したホームページを開設しました。
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引用元：台北への小旅行その一
ドゥテルテ大統領
フィリッピンのドゥテルテ大統領が２０１６年10月、中国から、徹底的にふんだくれるものをふんだくることに成功し、世界の耳目を集めました。
その時にの最大のアプローチ手法が、フィリッピンが提訴して仲裁裁判所の仲裁裁定を棚上げし、食い逃げをするかのように、貪欲に得られる限りの経済的援助を勝ち取りましたことは記憶に新しいことです。
そのドゥテルテ大統領にフライングに近い発言の最たるものは、「中国が支援してくれる。米国よ、さようなら」のコメントで、駐比米兵地位協定の破棄を示唆しましたというニュースが３日めの産経紙です。
このタイミングで、翌日の朝日新聞デジタルは、「中国の次の標的か、スカボロー焦、対立する各国の利害」のタイトルで、珍しく論評無しで、スカボロー礁の埋め立て人工島造成を示唆し、それに対立する、台湾、フィリッピン、ベトナム、マレーシア、ブルネイの各国の利害の存在を報道しました。スカボロー焦
1991年11月26日に アメリカ海 空軍は フィリッピンのスービック基地からから撤退を始めました。
中国はその空白に乗じて、スカボロー礁を自国の領土と主張しフィリッピンと中国の間で、領土紛争が始まりました。
中国はスカボロー礁より先に南沙諸島・スプラトリー海礁での人工島造成をを終えて、今度は経済援助で籠絡したフィリッピン海域のスカボロー礁に食指を動かしたのですこの背景には田舎芝居にも劣らないシナリオがありました。
ドゥテルテ大統領が訪中し、仲裁裁判所の仲裁裁定を棚上げして経済援助を引き込んだ時に、スカボロー海礁海域でのフィリッピン漁民の就漁の可能について、言質を取り付けました。
フィリッピン漁民短期的な展望では、この地域での漁労が可能であるアメを与える一方、スプラトリー諸島の人工島からさらに、バシー海峡に近いスカボロー礁での人工島造成着手のタイミングを虎視眈々と狙っています。
スプラトリー諸島がロンボク海峡の広報兵站とすれば、スカボロー礁が人口島化し、軍事拠点になれば、中国の潜水艦は、バシー海峡から西太平洋、ロンボク海峡から南太平洋経由でに西太平洋へ有利に展開が可能になります。戦争好きな中国共産党
中国の基本的な軍事戦略は、毛沢東時代に形成された理論に基づいて実行されてきました。正しい軍事路線を、毛沢東は三つの命題に要約しているが、これを、毛沢東は、勝利の先決条件と考えた。すなわちこの三点が要諦になっています。
（１）勝利が確実なときは、あらゆる会戦、あらゆる戦闘で断固として決戦を行うこと、
（２）勝利が不確実なときは、あらゆる会戦または戦闘で決戦を避けること、
（３）民族の運命をかけるような戦略的決戦は絶対に避けること。
よく中国が言う、核心的利益とは、核心的権益のことであり、基本的な行動のテーゼのようなものです。
アメリカなら、自分の領土は絶対的に守り抜く、日本なら、国民の生命財産を守り、天皇制の国帯をいじすること。
中国の安全保障の哲学が、自国の国境を接する国を、中国の意のままに行動する国家軍で囲みこむことであり、その結果が、陸上にあっては内モンゴル、チベット、ウイグルの植民地化であり、ブータン、ネパールへの国境地域での紛争です。
海上にあっては、インド洋と西太平洋の制海権の確保であり、その目的は、米国に大国としての中国の存在を誇示し、米国の安全保障を恫喝することで、中国の安全保障を維持しようとする考え方です。
その一歩がインド洋、西太平へ、戦略型原子力潜水艦を自由に自国の領海から送り出すための、南シナ海、東シナ海の制海権制空権が核心的利益になると言うことです。
台湾が中国なれば、台湾海峡は完全に中国の内海になり、台湾の東海岸から200海里の西太平洋が排他的系っ在水域としてこ転がり込むのですから、「一つの中国」のテーゼを取り下げることは決してありません。
コレが、中国が国境、領海を接する国々や地域と紛争を起こす理由です。経済ブロック
日本はかって韓国に巨大な資金を供与し、世界に最貧国を先進国と言われるまでに成長させました。
その結果となりに、わけの分からない、反日国家を作ってしまったのです。
二度目は中国に巨額の中国です。鄧小平のしたたかな「韜光養晦」深謀にはめられて、日本のみならず、米国を初めとする先進諸国がこぞって中国に投資をし、生産技術を教え、中国の「異型に肥大国家」の実現を即してしまったことです。この先鞭をつけたのは、キッシンジャーを黒子にして米中関係正常化を実現させたニクソン大統領であるが、その結果、最も積極的にのめり込んだのが日本であったことを忘れてはいけない。
お人好しの日本は、再び「韓国の轍」をふんでしまった、学習能力の無い外交戦略を選択してしまった言えます。
異型に肥大化した中国と渡り合うには、東シナ海、南シナ海、台湾海峡、バシー海峡、宮古水道、ロンボク海峡で、中国の制海権、制空権を削ぐことが肝要であり、隣接する国々への経済的影響力を削ぐことが求められます。
中国の制海権、制空権をと削ぐ手法は、国際秩序の構築者である、米国が従来の地政学的優位性を維持できれば、問題は解決します。
しかし中国を孤立させるには、周囲の国々が、中国経済の影響下にあることは適当ではありません。
それには中国の市場に変わる新しい市場なり、経済ブロックの構築が必要となります。
トランプ大統領の実現で、遠のいた感のあるTPPですが、この批准までこぎつけた時間と努力は、大統領就任後のトランプ氏の翻意が可能と思うkazanです。
この経済ブロックが有効に動き出せば、軍事費の拡大を目指す中国の経済的疲弊は数年して、現実のものになれば、大成功といえます。
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引用元：スカボロー礁へ人工島造成か、とまらない中国の冒険主義
中国が追い込まれてきた証拠
トランプの大統領就任が決まり、選挙期間中の、モンロー主義のような「米国は米国」「アメリカファースト」の標語で、これで、中国はようやく米国とwin・winの関係が構築できrと糠喜びをしたのもつかの間、背中に冷水を浴びせたのが、トランプ氏と台湾蔡英文総統との電話会談です。
中国は「一つの中国」を信認してくれるはずという期待が、「台湾は台湾」「台湾は中国ではない」で一蹴されました。
この状況で、常に好戦的で暴力的な、冒険的な内容で知られる、中国人民日報系機関紙「環球時報」は、「米国を道連れにする覚悟」という表現で、米中間家を論評しました。
産経紙のコラム、「西見由章の視線」の文章と内容が小気味がいいのです。
西見由章氏は、産経紙中国総局の記者のようですが、kazanはこの記者をよく知りません。
しかしながら、真実の中国行動を列挙ししたコラムには引きずり込まれます。異を唱えるものには徹底的に圧力を加える
内にあっては、中国当局の意向に沿わない者に政治的資源を総動員して「追い込み」をかけるやり口は、対外的には「いえお唱えるものには徹底的に圧力を加える」外交を展開してきた。
飲食店に「みかじめ料」課すヤクザ・暴力団、反社会的勢力と同じやり方です。習指導部の誕生前夜、尖閣諸島（沖縄県石垣市）を国有化した日本に対しては公船による領海侵入を常態化させ、南シナ海の領有権主張をめぐって仲裁裁判所に提訴したフィリピンには観光客の渡航制限や果物の禁輸を科した。と記事は訴えています。
「一つの中国」原則を認めない台湾の蔡英文政権は国際会議に出席させず、米軍の「高高度防衛ミサイル（ＴＨＡＡＤ）」配備を決定した韓国は韓流コンテンツ排除で締め上げる。最近では中国が「分離主義者」として敵視するチベット仏教最高指導者、ダライ・ラマ１４世の訪問を認めたモンゴルとの政府間交流を取り消すなど、枚挙にいとまがない。
つまり中国の国際社会の警戒感を踏まえて「ウィン・ウィンを核心とする新型国際関係」の構築とは、対抗せずに協力する関係を指し、「中国の言うことを聞いている限り、あなたにもメリットがありますよ」と言う論理だ、
何がウィン・ウインの関係でしょう。
相手国の主権を顧みずに、中国の思惑だけで、ウイン・ウインの関係とは対等ではなく隷属を要求するもの過ぎません。中国への対抗
安倍氏新造総理が北方問題と日ろ平和条約の締結で、交渉を重ねてきました。
山口県長門市で日ロ首脳会談を開催したのも、多くの国民の北方四島の返還という期待以上に、中国を囲い込むための、経済協力と将来の日ロ平和条約の締結にスタンスを置いているのではなかろうかと浅学なら想像します。
今、経済力、防衛力、技術力があって、中国と対峙関係にある筆頭国は日本であり、米国です。
安全保障上の要諦からすれば、中国の背後に位置するロシアの地政学位置づけは、昔も今も変わりません。
むしろ日露関係は日露戦争当時のような、対等に渡りあうような関係は想像できない現在、食い逃げされない友好関係の維持は必要です。
かねてより、内に秘めていた中国の覇権主義を見通せなかった日本や米国を始めとする先進国は、中国をここまで肥大化させ、覇権主義という爆弾に火を付けさせたとい教訓を忘れてはけません。
世界は、日本は、中国に食い逃げされた
日中関係は今後、けっして改善されないと確信しています。
この均衡関係を維持し続けるには、中国を孤立させるための、経済ブロックの形成も大きな戦略であり、現在米国で沸き起こっているTPP非加盟については、トランプ氏の大統領就任後、国際政治のリアリズムを通じて翻意を促すことも必要で、これは実現する可能性は十分にあります。
TPPによって、東南アジア諸国が生産する商品の市場をかくだいさせることが、南シナ海での中国の影響力を削ぐ大きな原動力にもなるからです。
中国と国境接する国や、その影響下にある国々は、単に中国流のウィン・ウインの関係にあるだけであって、経済的な影響力が薄まれば、中国は孤立することにつながります。
こうした構図から日露関係を見るなら、多少遠ざかった四島返還以上に、経済交流を通じた日ロ関係の重大さが見えてきそうな気がするkazanです。
産経紙リンク http://www.sankei.com/world/news/161219/wor1612190008-n1.html
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引用元：エキストリックの極み、止まない暴力機関紙「環球時報」の「米国・・・
