朝日新聞はここ4年で105万部を失った・Kの法則か

「朝日新聞、4年間で発行部数105万減の衝撃…新聞業界、存亡の危機突入へ」

http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20161026-00010005-bjournal-soci

インターネットの普及や新聞に対する信頼感の喪失から、かっての「読売：1000万部、朝日：800万部」の時代は幕を閉じ、なおも没落の一途をたどっているというのが新聞業界です。

時代は変わりました。

ここに図表があります。



出典　anonymause post    http://biz-journal.jp/images/post_17001_01.jpg

ちなみに増減率はといっても、減少幅ですが、読売が1.58%、毎日が6.32%、日経が0.27%、産経が0.42%とになります。

記事では

一方、朝日新聞はここ4年で105万部を失った。これも東京新聞のほぼ2社分にあたる。また、毎日新聞は約33万部の減少数だ。

つまり読売・朝日・毎日の3大紙だけでも、この2年間に東京新聞の規模の地方紙がほぼ5社分消えたことになる。想像以上の斜陽ぶりだ。

とあります。

問題のある新聞社の減少率は、朝日が5％＋、毎日が6.32％ですから、この両社の状況は厳しいものがあります。

これには、インターネトの普及という時代背景以外に、積極的な購読中止意思が見られます。

 

また不思議なことに、朝日新聞本社ビルには韓国紙の「東亜日報」が、毎日新聞と同じ住所には朝鮮日報がありますから、このKの法則で呪われた新聞社が、同じよう道筋を辿っていることが興味深いですね。

ここにKの法則の強さを改めて実感します。



 

 

朝日と毎日が競って反日記事、偏向記事を書いているのですから、いまやSNSの普及で、事実に対する見方が、巨大紙に世論誘導に負けない環境を作り上げた成果と言うべきでしょう。　いいことですね。

2年前に、朝日新聞が絶蔵報道を認めた頃、築地の本社ビルの資産価値は３５００億と言われておりましたが、実質２割の部数減少が朝日にあるのですから、経営は楽ではないはずです。

この３５００億円の資産は現在どれだけの負債の担保になっているかは知る由もありせんが、かなり食い込んでいることは間違いありません。

この資産価値にある間に、海外主要紙に、２年前の報じた「捏造報道を認める謝罪広告を２週間通しでやるくらいの資金量は、期待できるのでは思います。

最後にKの法則を簡単にご紹介します。

 

「あの国のあの法則・Kの国の法則　／　檀君の呪い」

今日は絶対法則を取り上げます。

【絶対法則】

第一法則
国家間から企業、個人に至るまで、朝鮮半島（韓国、北朝鮮）と組むと負ける。

第二法則
第一法則において、朝鮮半島（韓国、北朝鮮）が抜け駆けをすると朝鮮半島（韓国、北朝鮮）のみが負ける。

第三法則
第一法則において、朝鮮半島（韓国、北朝鮮）から嫌われると法則を回避できる。この時、嫌われる度合いと回避できる割合は正の相関関係にある。

第四法則
第一法則において、朝鮮半島（韓国、北朝鮮）と縁を切った場合、法則を無効化出来る。

第五法則
第一法則において、一方的に商売をする場合は、法則は発動しない。

第六法則
第三法則、第四法則において、朝鮮半島（韓国、北朝鮮）と手や縁を切った場合、運気や業績その他、全ての面に置いて急激に回復、若しくは上昇傾向が期待出来る。

これから逃れる方法は、非韓三原則を貫くことが一番簡単です。

非韓三原則とは「助けない、教えない、関わらない」

 

これから来年の春には朴槿恵大統領の来日が予定されています。

経団連の動きを見ていると、なにかスワップが規定路線で、まるでその引導役をやっているように見えますから、なんか朴槿恵大統領の帰国の手土産がスワップになるように思えてなりません。



われらが太郎さんこと、麻生太郎副総理大臣閣下は、財務大臣を兼任されております。

是非とも民意を汲んで、非韓三原則を貫き、檀君の呪いからも解放されて、運気の回復を期待するものです。

 



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引用元：朝日新聞はここ4年で105万部を失った・Kの法則か