また、LIMO(Life＆Money)の記事に気になる内容があった。
６０代、特に６０から６４歳までの年金受給前、
サラリーマンの収入空白期間の貯蓄・資産について。
この“不都合な真実”として取り上げられているのは老後２０００万円について：
① 家賃（賃貸）費用が入っていない
② 介護リスク（費用）が入っていない
③ 60代以降になると株式投資や投資信託しか選べなくなる
以上の３点。
しかし、崇徳院ヴェストは納得できないのです。
①の家賃ですが、２０１８年のデータでは、６０代・７０代の持ち家率は８５～８８％です。
参照： 現役夫婦世帯の持家率は78.3％…持家・賃貸住宅の割合をさぐる(2019年時点最新版)
ですので、①については、１２～１５％の少数の心配事ですね。
②には同意します。 もう子供の世話になってなんて考える人はいないでしょう。
１０００～２５００万円ほどの＋α、合計３０００～４５００万円が必要になるのでしょう。
③については全く何の根拠もないと思われます。
年齢と投資先の限定に何の因果関係もないです。
ですから、不動産でも暗号通貨でも、FXでも、知識がある分野に投資をすればよいことです。
この記事にもあったのが、
“運用リターンの安定には２０年以上必要だと言われている”点。
崇徳院ヴェストの経験からも、共感します。
６０歳から資産運用を始めて、その運用益に頼るのは、とても大きなリスクだと思います。
そんな所感を得た記事
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