四原価の諸概念
1
原価計算制度においては，原価の本質的規定にしたがい，
さらに各種の目的に規定されて，具体的には次のような
諸種の原価概念が生ずる。
2
(一)実際原価と標準原価
原価は，その消費量および価格の算定基準を異にするにしたがって，
実際原価と標準原価とに区別される。
3
１ 実際原価とは，財貨の実際消費量をもって計算した原価をいう。
4
ただし，その実際消費量は，経営の正常な状態を前提とするもの
であり，したがって，異常な状態を原因とする異常な消費量は，
実際原価の計算においてもこれを実際消費量と解さないものとする。
5
実際原価は，厳密には実際の取得価格をもって計算した原価の
実際発生額であるが，原価を予定価格等をもって計算しても，
消費量を実際によって計算する限り，それは実際原価の計算である。
6
ここに予定価格とは，将来の一定期間における実際の取得価格を
予想することによって定めた価格をいう。
7
２ 標準原価とは，財貨の消費量を科学的，統計的調査に基づいて
能率の尺度となるように予定し，かつ，予定価格又は正常価格を
もって計算した原価をいう。
8
この場合，能率の尺度としての標準とは，その標準が適用される
期間において達成されるべき原価の目標を意味する。
9
標準原価計算制度において用いられる標準原価は，
現実的標準原価又は正常原価である。
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現実的標準原価とは，良好な能率のもとにおいて，
その達成が期待されうる標準原価をいい，通常生ずると認められる
程度の減損，仕損，遊休時間等の余裕率を含む原価であり，
かつ，比較的短期における予定操業度および予定価格を前提として
決定され，これら諸条件の変化に伴い，しばしば改訂される標準原
価である。
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現実的標準原価は，原価管理に最も適するのみでなく，たな卸資産
価額の算定および予算の編成のためにも用いられる。
12
正常原価とは，経営における異常な状態を排除し，経営活動に
関する比較的長期にわたる過去の実際数値を統計的に平準化し，
これに将来のすう勢を加味した正常能率，正常操業度および
正常価格に基づいて決定される原価をいう。
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正常原価は，経済状態の安定している場合に，たな卸資産価額の
算定のために最も適するのみでなく，原価管理のための標準と
しても用いられる。
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（注）本文中に付してある各文頭の番号「１」～「＊」は、
動画中の解説の該当個所をわかりやすくするために柴山が
便宜的に付したものです。