家にずっと籠っていると、さすがにストレスが溜まる。
朝起き、顔を洗い、一応着替え、コーヒーを飲み、ニュースを見ながら、パソコンを開く。そして、日本や海外から来るメールをチェックし、1日が始まる。
そして、電話会議を数件行い、資料作成、報告書のチェック、業務の確認、メールのやり取り、等で1日が終わるー。。
これが、いつまで続くのか、、先が見えないと余計にストレスがたまってくる。
そんな事ばかり考えていると、全く生産性がないので、今回はコロナ後の明るい未来を考えたい。
コロナ後はどうなるのか。働き方改革と日本の生産性向上、成長率向上、の観点から考えたい。
1.テレワーク定着の為に法制化、企業への義務化。
これにより、男性も家にいやすくなり、女性の社会的進出も進み、子育てもしやすくなり、家族円満、場合によっては介護も出来る。
企業は、残業代、通勤費、交際費、等が削減され、大幅な経費ダウンが見込める。
2.接待文化が減る。
全くなくなる訳ではないだろうが、かなり回数が減ると思う。接待は、する方もされる方もお互い気を使うばかりで正直、無駄である。勿論、取引先でも、仲が良ければ飲めばいいのだが。無理して飲むことはない。体にも良い。
3.上司へのお付き合いも減る。
まず、上司から誘わないようにする。これだけで不毛な習慣が減る。上司と飲みたい時は部下が誘うべきだ。ワザワザ昼も顔を合わせ、上司に誘われて、夜まで飲みに行く事はない。
4.休日を増やす。
休日を増やし、観光業、飲食店等にお金が回るようにする。
具体的には、年3回、連続10日の休みを強制的に取るように法制化する。ピーク時期をズラせるように設定し、需要の平準化を図る。
インバウンドは期待出来ないので、内需喚起。
5.出生率を向上させる。
一番明るくなるのは、子供が増える事である。子供が増えれば、社会に活気が出るし、何より、成長率も向上する。日本社会であれば、間違いなか、GDPは増える。働き方改革で子育てはしやすくなってくる。
その為の政策は、ズバリ出産支援金の段階的増額と高校、大学の学費支援金である。
子育てにかかる費用で大きいのは、出産前後と幼少児の育児費用、そして、高校、大学の教育費である。それらの費用負担が少なければ、大多数の人は子供を沢山欲しいと思うだろう。
この支援金に年収制限はつけない。余裕のある人にこそ、子供を増やしてもらえばいいのである。
出産支援金は、第1子50万円、第2子100万円、第3子150万円、と50万円刻みにする。
高校は、今の制度に近いが、私立の場合は学費の半分を補助。大学も国公立、私立共に学費の半額補助である。
これで、子供が増えれば、年金や医療費等の問題も20年経てば解決する。その後、人口増加に繋がり、更にインフレが進めば、日本は間違いなく成長する。
なお、子供が出来ない人に不公平だという意見をたまに見かけるが、そんな事はない。子供が増えれば、先にも書いた通り、全員の医療費負担や年金問題が緩和されるからである。
という形で、明るい未来を推測した。是非、実現してほしいと思う。
