嫌がらせビジネスの全て

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組織的嫌がらせ犯罪の全てを明らかにします。
犯罪のない社会を目指し、広報係、アドバイザ、他の会の相談役として活動をしています。

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日本には、法律の機能しない犯罪がある。
この犯罪は企業や権力者にとって手放すことのできない暴力装置であり、犯罪の実行部隊にとっても必要不可欠なものなのだ。
いずれ証明されることなのだから、今は軽く聞き流してもらいたい。

ところで、アメリカの911テロは自国の自作自演という説が根強く、国民の3割が自作自演説を支持している。

戦争をするきっかけづくりと、解体に巨額の費用がかかるビルの倒壊を兼ねての自作自演だ。

この説が事実であれば、開戦する理由づくりに3000人以上の国民を犠牲にしてしまう大統領以下側近の冷酷さに閉口してしまう。

 

日本も負けてはいない。

もともと暴力やストーカー犯罪の絶えない某カルト宗教は、勧誘と組織の廃退に直結する組織犯罪を隠すために、日本を大混乱に陥れた。

勧誘と犯罪の隠蔽の為に、カルトは日本を手玉に取って遊んでいるのだ。

新聞を読む人なら、昔の事件の焼き増しかと思うだろう。事実、ここまで規模は大きくないにせよ、この類の国家権力犯罪は多かった。

この教団はオウム真理教とは違い、巧妙な方法で政界、芸能界、マスコミ、多くの企業に信者を送り込み、カルト宗教の危険分子は組織内部から組織を腐敗させ、ついにはカルトという癌細胞が日本という国の隅々に行き渡り、日本を変人の為の国にしてしまった。

日本は全身を冒された末期ガン患者なのだ。

これは教団が掲げる「総体革命」という、日本を内部から乗っ取るための政策だ。

 

長年にわたり、国益を損なう政策、反日政策、治安悪化、イジメ自殺増加、精神病患者増加という害毒をまき散らしながら、ついには日本という国にとどめを刺してしまった。

あまり穏やかな話ではないが、自自公政権になる前は、このように警鐘を鳴らす政治家や学者が多かった。

識者の警告を無視した結果は、日本はお笑い国家になってしまっただけのことなのだ。

URL参考程度にどうぞ。どのような教団か雰囲気が掴めるとおもいます。

 

日本の現状を見ると、アメリカに通ずるものがあるなと改めて思い知らされる。
今の日本が法治国家だという人は極少数派だろう。

法治国家かと尋ねると、警察も人権委員も「申し訳ありません」と謝罪をしてくる。
これは何かというと、警察が警察仕事をする事を許してもらえないのだ。
犯罪組織を捜査を始めると公*党議員から圧力がかかる。

「宗教団体の絡む組織的嫌がらせ犯罪被害者は、実行犯は捕まえてあげるけど、信教の自由と政治権力に阻まれて主犯団体は取り締まることはできません。捜査するとウチが潰されます。」という趣旨で回答をしている。

法の及ばない犯罪の正体は、ここにあることが証明された。

 

企業もそうだ。反社会的なことをしなければならない立場に置かれ、社員が変質者のような事をしている。

不審なことをしていたスタッフ(お店)を指摘し、まともな社員にインタビューをすると「最近の流行りですから。犯罪するなと言ったら営業できませんよ。」とのこと。

警察にも問い合わせをしてみた。警察は十二分に調査をしており、国家犯罪の可能性を示唆した。驚くべきことである。

 

日本近代史上、最大の犯罪を前にして、警察や政治家では太刀打ちできないのだ。
警察や政治家の鑑のような方が正義を貫こうとすると、URL東村山市議転落死事件のような事が起きるだろう。


最近は、当該事案について口外するとすぐさま圧力がかかる。
我が街でも同じであり、圧力を掛けられた、嫌がらせを指示された、暴力団より遥かにひどい組織的犯罪だと市民が悲鳴を上げている。
口止めをして、偽造、捏造、変造、悪意の示し合わせによって、我田引水、犯罪組織への引き込み、標的への攻撃、隠蔽工作など暴力団でもやらないような下品なストーカー犯罪を、「国家公認の犯罪」という印籠を使って一般市民がやっている。

法律を破ってもいい、常識を壊してもいい、加害組織を非難してはいけない等々、犯罪組織が犯罪を正当化する『口実』をつくり、無知な市民を煽り、やりたい放題だ。

知り合いに政治家がいたり、自ら徹底した調査を行っている人以外は、寝耳に水で驚いたかもしれない。

ここに書いたことは、裁判でも通用する水準のものなので、信憑性については心配する必要はない。

 

前置きが長くなってしまったが、「一般市民がやっている」こととは、先の「日本には、法律の機能しない犯罪」のことなのである。

この手の犯罪は年々増加し、最近は社会問題になっている。

 

この犯罪の症例を、URL被害者URL活動家の証言をもとにまとめたみた。

これに心当たりないだろうか。

レ不特定多数の人から監視される
レ監視していることを、暗に知らせてくる
レ個人情報を仄めかしてくる
レ脅迫的な言葉や仕草で脅される
レ盗聴や盗撮などの被害に遭う
レ偶然を装った嫌がらせを受ける

レタイミング良く騒音を出す

レ人間関係の分断

レ街の治安が急に悪くなった
レ警察が動いてくれない
レ加害者や犯行の目撃者は、みな知らぬ存ぜぬでしらを切る
レ犯人は**学会のようだ

 

かつては、統合失調症の症状だと言っていた人達も、今は、その人達がこの工作をやる側に回っているから恐ろしい。

これは、ごく一部の人が受けた犯罪被害でもなければ、被害者の妄想でもない。

 

URL公明党の矢野委員長URL俳優の細川茂樹氏、ミスインターナショナルのURL吉松育美氏、大学教授の北野弘久氏など名の知れた方ばかりでなく、ごくごく普通の一般市民が同じことを言っているのである。
中でも、この犯罪の主犯である某新興宗教団体を脱会した人達が、URL犯罪被害の半分以上を占める。
被害者は数千人にのぼり、相次ぐ脅迫、暴力、つきまとい、盗聴などの犯罪と、110番や被害相談の入電の多さに危機感を覚えた国会議員は、URL国会で何度も某新興宗教団体の犯罪を非難した。
この新興宗教団体を批判したマスコミや学者も、同様の被害を受け、新聞記者のインタビューを受け、記事になっている。

 

URLネット社会到来に伴い、隠されてきたこの犯罪をマスコミが取り上げることが増えてきた。

 

このように非常に身近な犯罪だったのである。
身近ゆえに問題は深刻なのだ。
相手は、巨大な新興宗教団体であり、信者は一般市民に紛れて生活をしている。
この宗教の信者ともめたり、信者と利益を競合する関係になったときに、「仏敵を始末する」という名目で宗教活動にかこつけた組織的嫌がらせ犯罪を展開するのだ。

元々、URL他宗教や脱会者に陰湿、卑劣な嫌がらせを集団でやっていたカルト組織である。

少しでも批判的な報道をするとマスコミ各社にも嫌がらせと抗議の嵐、職員は尾行され自宅が襲撃される始末。

彼らにとっては嫌がらせやストーカーの類は、お手の物だ。

この新興宗教団体は総資産数兆円にもなり、金にものを言わせてマスメディアをコントロールし、この宗教団体が作った某宗教政党の議員が警視庁の予算を握っていたりするので、公権力への影響は無視できないレベルに達している。
そのためか、暗殺としか思えないような事件を自殺として処理してしまい、地域住民がよくデモがよく起こしていた。
あなたの回りに反社会勢力の構成員がいる可能性は少なくない。

この新興宗教団体の歴史を調べれば理解頂けると思うが、URL盗聴、尾行、中傷ビラなどのストーカー犯罪に最も注力してきた謀略組織なのである。
卓越したスパイ技術を持つ宗教団体の顔をした謀略組織が、この新興宗教団体の素顔だ。
敵対組織に向けて行われていたものが、いつしか「邪魔なうちの社員を抹殺して欲しい」という依頼を企業から受けて金儲けをするようになった。
URL企業と弁護士と新興宗教団体が結託した組織犯罪は決して珍しくないという。

 

多くの場合、カルト信者と、この宗教と提携関係にあるブラック企業や、お仲間の反日思想の団体と連携して行う。

カルト一味に怪しい情報を吹き込まれた一般市民も、あなたに牙をむいてくる。

以上のことからわかるように、この犯罪は、ブラック企業も、弁護士も、組合も、芸能界も、ゼネコンも、業界全体としても、犯罪を利用しており、社会に溶け込んだ犯罪だったのである。

あまり踏み込んだことは控えるが、某業界では慣例として防犯という建前で衆人の監視を行っている。
仮に、悪意を持った立場のある人が、被害者を不審者として業界全体に周知させたらどうなるだろうか。

この犯罪のイメージが掴めたら幸いである。
これが本質なので、枝葉末節は控えたいと思う。

被害者あるあるとしては、ストーカー的な過度な防犯活動元警察官の大河原氏の「警察の裏金づくり問題」顔認証カメラの冤罪問題だけで、この犯罪を説明しようとする傾向が強い。
たった3つの事例で、全体像を見ることはできないし、他人を納得させることもできない。

以上の3点は、組織的嫌がらせ犯罪の手段の一つに過ぎない。本質ではない事柄をいくら論議しても進展などしない。

 

問題とは、以下のようなものをいう。

・企業などが某新興宗教団体に社員の抹殺を依頼し

・某新興宗教団体はストーカー犯罪の前科が非常に多く

・犯罪ばかりやるから国会で問題になったり、年中デモや街宣が行われている

・ストーカー犯罪を請け負う業者も堂々と看板を掲げている

・ストーカー犯罪は恋愛感情のもつれによるものに限定していること

 

T●●TAYAバイトの顧客情報漏洩、バイトテロ、スマホゲームの位置情報の漏洩などの問題は、犯罪に用いられやすい社会の脆弱性であっても本質的問題ではない。

本質を見ることが出来ないと、ぐるぐると回し車を回すモルモットになってしまう。

 

この調子では、10年後も、マイナンバーとポイントカードが紐付けされているとか、声で個人を判別するソフトが導入されたとか言って騒いでいるだろう。

 

組織的嫌がらせの被害者が問題にすべきは、機微情報の取扱やプライバシーに繋がる情報の漏洩の懸念ではなく、他人を虐待しても警察が動かないストーカー行為を主とした暴力行為と法の不備である。

また、ストーカー犯罪が常態化している某新興宗教団体と、この犯罪を利用している企業や権力者、裏仕事を請け負う業者が堂々と看板を掲げていることが問題なのだ。

 


「面識の無い人がつきまとってくる、常に監視されている、運送屋が挙動不審だ、警察の対応がおかしい」-。いくら被害を語ったところで一般人からの理解は得られない。

しかし、犯罪の主犯である某新興宗教団体の歴史、犯罪に関する本、事件を取り上げた新聞などを読めば自ずと答えは出るし、これを根拠に他人を説得すれば理解を得ることも不可能ではない。
最近はこの犯罪が表面化しているから、調査や情報収集をするには最適な時期といえよう。
ネットと図書館と自分の足を使えば、金を使わずに、答えを出すことも可能なのである。

 


この犯罪は、常識では考えにくいこと連続的に起きるために、とんでもないオカルトに走ってしまう人がいる。
イルミナティ、ユダヤ、フリーメイソン、ロスチャイルドが主犯であるとブログに書き連ね、「私に電波を撃ってくる」などと街頭演説で言ってしまう人までいる。
自ら神経症であると自己紹介しているようなものだ。
たしかにグローバルな権力団体の陰謀を明かす専門家のインテリジャーナリストはいるから、グローバルに暗躍する組織はあるのだろう。
だが、社会に疎い人が世界の裏側を語り、かつ、それを無理矢理に組織的嫌がらせ犯罪と結びつけても何も意味がない。
イルミナティなど怪しげな単語の羅列を、この犯罪を知らない人が見たら全員引いてしまうだろう。
オカルトを駅前で演説しても、一般人は、「痛い人が何か喚いている」としか見ていない。他人の目というものを理解していただきたい。

 

 

幸い、過去に活動していた政治活動家や集団ストーカー活動家が、正しい情報をたくさん残してくれた。
被害者は、活動家や優秀な方々の残した「答え」を見ればいいのだ。

怪しげな情報や雑音など気にしなくていい。

 

政治活動家のYouTube瀬戸弘幸氏、保守系活動家のYouTube有門大輔氏、カルト撲滅を目的とする活動家のYouTube黒田大輔氏、在特会、URL被害者の会(街頭演説の内容を文章化しました)などが答えを出しているのだ。
URL某新興宗教団体の幹部は「学会は組織的にストーカー犯罪をしている」と暴露しているし 、URL国会でも以上のことを裏付ける内容の会議録が残っている。


答えは出ているのだ。

 

オカルトを全面に押し出している人は、世紀末を強調して自分の宗教に引き入れる事が目的の新興宗教団体信者だったり、金目当て、売名、オカルト書籍販売、ミスリード目的の加害者が多い。オカルトは感染しやすいので、十分に気を付けて頂きたい。

アメーバブログでも、ある新興宗教(学会ではない)の信者が被害者を装い、嘘をコメント欄に投稿したり、自分の考えと合わない人を攻撃したりしている。


今後の課題としては、直接証拠と間接証拠を集めて掲示し、一般の方に分かりやすいように説明ができれば「上がり」である。
十二分な成果を出せると確信しているから、我々は活動をしているのだ。
加害側は、かなり「お痛」をしていることからも、以前のような力がないことは明白であろう。

 

日本は、被害者が虐待されていると知りながら放置し、犯罪者を匿い、被害者の訴えを門前払いにしていたのだ。
活動家だったレックス氏のお言葉を借りるが「反日宗教である***会は、平和平和と言いながら、何人も人を殺してお金を得ています。」

あなたは、だまっていられますか?

何か始めませんか。

 

 

レックス氏のいう「殺人カルト」の罪の大きさは改めて言うまでもないが、被害者にも問題が無いわけではない。

他力本願で「助けて下さい」という方が多い。

 

某県警の相談コーナーではこのような回答が得られた。

「被害者はよく、証拠の取れない方法で嫌がらせとつきまといを受けているといい、(集団ストーカーの)チラシを持ってくるが、県警としては困っている。

第一に証拠が取れない犯罪はないし、被害に遭う動機も分からない、犯人も見当も付かないという被害をどう扱えというのか。

病院を紹介する以外に出来ることはない。

証拠なし、加害組織に関する情報も無し、目撃者も少ないのに法規制なんて出来るわけない。

申し訳ないが、証拠があり、はっきり物事の言える方は守ってあげるが、それ以外の方に出来ることは一つもない。」

 

被害者にしたら面白くないかもしれないが、県警は当たり前の事を言っている。

分からないことだらけの犯罪を取り締まることなどできるわけなかろう。

それに、どこの組織も、この犯罪のことを取り扱いたがらないことぐらい分かっているだろう。

 

被害者に聞きたい。

証拠撮りをする努力をしましたか?

加害組織の悪事を記した新聞記事、雑誌、書籍などを根拠に説明をしましたか?

昨今、組織的なつきまとい、人権侵害、誹謗中傷、煽り炎上が問題になっていることを言いましたか?

他の被害者の事例や昨今のストーカー社会の問題を絡めて、説明をしましたか?

そもそも周知チラシは警察に見せるものではなく、町内会の回覧や街の掲示板に貼る方が正しい使い方だ。

「助けて下さい」ではなく、逆の立場になって話す癖をつけよう。

 

URLここに、被害報告の見本がある。参考にされたい。

 

私達は、現実的かつ社会に受け入れられやすい形で活動をされている真の活動家を応援したい。
違法なものは違法であると批判し、悪いものは悪いと言うことができ、良心を無くさない方々を救済していきたいと考えている。

日本には北朝鮮のような体質は似合わない。

問題点を洗い出し、精査し、問題提起することこそが、被害者を減らすことにつながり、国の腐敗を抑止できるのだと思う。

真のジャーナリズムは必要だ。

 

 

謝辞

今回も、貴重な情報をくださった方にお礼申し上げます。

SNS、コミュニティサイト、インターネットポータルサイト、某弁護士事務所様のホームページから一部引用させていただきました。

 

私達は犯罪の全てを把握しており、証拠という武器をもっているので、これをもって犯罪にストップをかけます。

国家公認の人権侵害や無差別殺人がまかり通る世の中であってはなりません。

 

これまでの活動が功を奏し、各所と対話できる環境にあります。

何か情報をお持ちでしたら、遠慮無く情報提供ください。

あなたの代わりに、このブログで情報公開したり、関係各所と対話するときの材料にします。

 
 

○おしらせ

当サイトでは、電子掲示板、コミュニティサイト、SNS、ブログなども参考にして執筆しており、一部引用している箇所もございます。

また、公開内容の信憑性や社会に与える影響を考慮しているため、私の考えと異なる部分もあります。

当サイトはリンクフリーですが、引用や転載をする際には、当サイトの趣旨に反しないことと、誰でもアクセスできる場所に掲載することをお守りください。

この記事を印刷して、行政機関、司法機関に要望、陳情、申し入れする際の資料として使用していただいて構いません。

ただし、会員制サイト、闇サイト、アングラサイトへの掲載と、批判目的のリブログ、ラインなどでの文章の転送はお止め下さい。既に掲載している方は速やかに削除してください。

当ブログでは、オカルトを全面に出す方、悪意のある方、秩序を乱すようなことをする方へお返事は致しておりません。ネットストーカーやつきまといの類をされる方へは、証拠取りをしたうえで法に従い適切に処理させて頂きます。事前通告は一切致しません。

当方は多忙ですので、2月下旬まで頂いたメールやコメントに返信できません、ご了承ください。

 

被害者を装ったネットストーカーによる迷惑行為がありましたので、リブログ無効設定にして掲載し直しました。

リブログ機能を使った迷惑行為を防ぐ為、設定無効にしています。

容疑者については、法に触れる行為もありましたので、証拠確保のうえ、適切に処理を致しました。

読者の皆様には申し訳ありませんはが、ご理解の程宜しくお願い申し上げます。

 

 

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組織的嫌がらせ犯罪専用の情報提供・投票フォームを設置しております。

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