東証大引け 日経平均は続伸 米・イラン停戦で1カ月ぶり高値、上げ幅歴代3位
国内株概況
2026年4月8日 15:51
8日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に4日続伸し、終値は前日比2878円86銭（5.39%）高の5万6308円42銭だった。1日の上げ幅としては過去3番目の大きさを記録し、3月2日以来約1カ月ぶりの高値となった。米国とイランが即時停戦に合意したのを受け、中東情勢の改善を見込んだ買いが集まった。台湾などアジアの株式相場や米株価指数先物の大幅高も支えに買いの勢いが強まり、日経平均の上げ幅は午後に3000円に迫る場面もあった。
パキスタン政府は8日、イランと米国が即時停戦に合意したと発表した。停戦は即日発効する。パキスタンは両国の代表団を10日に首都イスラマバードに招き、紛争の恒久的な解決を目指した協議をする予定だ。イスラエルも停戦に合意しており、戦闘終結へ向けた協議が進むと市場では受け止められた。
トランプ米大統領は米東部時間7日午後8時（日本時間8日午前9時）を停戦交渉の期限としてイランへの大規模攻撃を予告していた。一転して停戦合意となったことから、投資家のリスク回避姿勢が後退し、株式への買い戻しが活発化した。米ダウ工業株30種平均の先物で流動性が高い「Eミニ・ダウ平均」の6月物は日本時間8日の取引で前日の清算値と比べた上げ幅を1000ドル強に広げた。日本時間今夜の米株式相場が大きく上昇するとの見方も買いを後押しした。
ホルムズ海峡が早期開放となれば、原油タンカーなどの航行が正常化に向かうとして、米原油先物は日本時間8日朝方の時間外取引で1バレル91ドル台と、前日に付けていた117ドル台から急落した。中東産原油への依存度が高く、原油高に連動して売られていた日本株に見直しの動きが広がった。半面、資源関連のINPEXや海上運賃高騰の思惑から買われていた商船三井はじめ海運株には利益確定売りが出た。
中東地域では攻撃で被害を受けた製油所なども多く、米原油先物が戦闘開始前の60ドル台まで戻るには時間を要するとの見方は多い。決算シーズンも近づくなかで、原油相場が高止まりしても業績期待が相対的に高い半導体関連に買いが集中した。アドテストや東エレク、キオクシアが急伸した。フジクラなど電線株の上げも目立った。
東証株価指数（TOPIX）も大幅に続伸した。終値は前日比121.28ポイント（3.32%）高の3775.30だった。1日の上げ幅としては歴代7位で、3月2日以来の高値となった。JPXプライム150指数は続伸し、46.00ポイント（3.02%）高の1567.48で終えた。
東証プライムの売買代金は概算で9兆6668億円、売買高は27億6005万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1383と全体の約88%だった。値下がりは168、横ばいは26だった。
ファストリ、ソフトバンクグループ（SBG）、TDK、イビデンが上昇した。一方、信越化、キッコマン、出光興産、任天堂が下落した。
〔日経QUICKニュース（NQN）〕