日経新聞の調査によると、入社１～２年目の若手社員向けの就労意識のアンケート調査の結果、約半分近くが転職に前向きであるというのです。
その理由としては、就職活動や学校教育では常に「やりたいこと」を求められてきたのに、いざ入社すると、雑用のみであったり、社風や体制、仕事内容や働き方に入社前のイメージとは大きな隔たりがあったりと、自己実現等の思いとのギャップから、将来のキャリアへの不安が転職志向を高めているようです。
しかし、現在の人材不足による売り手市場を背景としたこの傾向は、企業にとって決して消極的な話ばかりではありません。資格の取得や、様々な職種や経験から視野を広げるといった自己実現への意識の高まりは、組織の活性化に多大なる好影響をもたらす可能性もあるからです。
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