乱高下継続中だが、
大きな戻り、一つのサイン
１０日の東京株式市場は文字通りの全面高商状となり、日経平均株価は歴代２位となる２９００円近い上昇で３万４０００円台後半まで一気に水準を切り上げた。
大引けの日経平均株価は前営業日比２８９４円９７銭高の３万４６０９円００銭と急反発。プライム市場の売買高概算は２７億４９２１万株、売買代金概算は５兆５９４９億円。値上がり銘柄数は１６２３、対して値下がり銘柄数は８、変わらずは６銘柄だった。
きょうの東京市場は前日までのリスクオフ相場の反動で半導体関連や自動車などの輸出株のほか、ここ大きく売り込まれた銀行など幅広い銘柄が一斉に買い戻される展開となった。前日にトランプ米政権が相互関税の上乗せ分について日本を含む一部の国と地域に対し９０日間停止することを発表した。これを受け米国株市場では、米経済や世界経済へのダメージが緩和されるとの思惑から買いが集まり、ＮＹダウが過去最大の上げ幅を記録。また、マグニフィセントセブンなど大手ＩＴ株をはじめハイテクセクターへの買いが特に目立ち、ナスダック総合株価指数はダウを大きく上回る上昇率を記録した。東京市場もこれを引き継ぎ全面高様相に。急速な円安も追い風となった。個別株の売買代金上位１００銘柄はすべて上昇、値上がり銘柄数は全体で１６００を上回り、プライム市場の９９％の銘柄が高くなった。また、売買代金は５兆６０００億円近くに膨らんでいる。