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【大震災を生きる】岩手県宮古市の田老地区（旧下閉伊郡田老村）は、作家、吉村昭氏の『三陸海岸大津波』（文春文庫）にも、明治２９年と昭和８年の津波で「被害が最も悲惨をきわめた」地域として登場する。その後、堅固な堤防が二重に張り巡らされたが、津波は今回、「万里の長城」とも呼ばれた堤防を越え、町に壊滅的な打撃を与えた。
「国保田老診療所」は、この地域で唯一の医療機関だ。医師は黒田仁所長（４２）ひとり。もう４年以上、医師１人体制が続いている。「平成１７年に合併して田老町は宮古市になりました。一般病床４６床だった田老病院は、２０年に１９床の有床診療所になった。その１年前から医師は僕ひとりです」
３月１１日、診療所には入院患者が５人いた。黒田所長は寝たきりの入院患者を看護師に車で搬送させ、他のスタッフとともに、残った患者のベッドや車いす、医療用カートを押して避難所に向かった。最後はカートを捨て、逆方向へ向かう近所のお年寄りを背負って高台へ走った。
診療所は建物こそかろうじて残ったが、車は流され、内部は大破。しかし、入院患者も職員も無事だった。「５秒くらい遅かったら、ダメだったかもしれない」
◆オフは月１回２８時間
しかし、その黒田所長は来年３月、診療所を辞める。市に辞表を出したのは今年２月。震災後も辞意は固い。
この４年間、１日平均６０人の外来患者と、１０人の入院患者を診てきた。在宅や高齢者施設への訪問もこなす。在宅患者の夜中のＳＯＳにも応じる「在宅療養支援診療所」でもある。月１回、代診の医師が来る２８時間が唯一の完全なオフだった。
幾度となく医師の増員を市に要望したが、かなえられなかった。「ずっと田老にいてもいいと思っていたが、昨年２月、市長は市議会で『診療所の医師数は充足している』と答弁したんです。何度か市側と面会しましたが、話し合いにならなかった」
宮古市は「後任の医師を募集しているが、なかなか厳しい。医師不在にならないよう確保に向けて動いている」と話す。
◆人口流出も進む
被害の大きかった東北沿岸部はもともと医療過疎の地域。どこも医療職の確保に悩む。田老でも「地域から医師が消えるかもしれない」という不安は日々、現実味を増している。
震災後、人口流出も進む。田老の住民４５００人のうち約２５００人が被災。そのうち約１２００人が仮設住宅に暮らす。残りの被災者の相当数は、県外への転居などで地区を離れたとみられる。診療所の患者も震災前の３分の２に減った。その現実を前に、自治体は個々の町でどう医療を提供するかが問われる。
固い辞意の一方で、黒田所長は今、住民の心のケアに思いをはせる。自らも被災者だが、被災者にサービスを提供する役場の職員や消防士、教師らに心のケアを始めた。（佐藤好美、道丸摩耶）
≪城西大学の伊関友伸教授（行政学）の話≫
■働きたくなる「物語」が必要
「病院の再編はやむを得ないが、市町村合併前の自治体規模に一つは『まちの病院』と呼べるような医療機関が必要だ。最先端の大きな病院でなくてもいい。高齢者が通える距離に生活を支える医療機関がないと、安心して地域で亡くなることができず、人口流出が進む。診療所でも、入院機能があれば複数の常勤医の配置が必要だ。医療に理念のある医療機関には若い医師が集まる。高齢者医療が学べるとか、在宅医療が習得できるとか、医療機関としての特徴を作ることが必要で、研修を充実させ、過酷すぎない勤務態勢を整える必要がある。医師を呼ぶのは給料の多寡ではなく、そこに医師が勤務したくなる『物語』があるかどうかだ。首長は地域の医療のあり方に理念を持つことが必要で、それがなければ、医療機関も存続しないし、町も存続しない」
「国保田老診療所」は、この地域で唯一の医療機関だ。医師は黒田仁所長（４２）ひとり。もう４年以上、医師１人体制が続いている。「平成１７年に合併して田老町は宮古市になりました。一般病床４６床だった田老病院は、２０年に１９床の有床診療所になった。その１年前から医師は僕ひとりです」
３月１１日、診療所には入院患者が５人いた。黒田所長は寝たきりの入院患者を看護師に車で搬送させ、他のスタッフとともに、残った患者のベッドや車いす、医療用カートを押して避難所に向かった。最後はカートを捨て、逆方向へ向かう近所のお年寄りを背負って高台へ走った。
診療所は建物こそかろうじて残ったが、車は流され、内部は大破。しかし、入院患者も職員も無事だった。「５秒くらい遅かったら、ダメだったかもしれない」
◆オフは月１回２８時間
しかし、その黒田所長は来年３月、診療所を辞める。市に辞表を出したのは今年２月。震災後も辞意は固い。
この４年間、１日平均６０人の外来患者と、１０人の入院患者を診てきた。在宅や高齢者施設への訪問もこなす。在宅患者の夜中のＳＯＳにも応じる「在宅療養支援診療所」でもある。月１回、代診の医師が来る２８時間が唯一の完全なオフだった。
幾度となく医師の増員を市に要望したが、かなえられなかった。「ずっと田老にいてもいいと思っていたが、昨年２月、市長は市議会で『診療所の医師数は充足している』と答弁したんです。何度か市側と面会しましたが、話し合いにならなかった」
宮古市は「後任の医師を募集しているが、なかなか厳しい。医師不在にならないよう確保に向けて動いている」と話す。
◆人口流出も進む
被害の大きかった東北沿岸部はもともと医療過疎の地域。どこも医療職の確保に悩む。田老でも「地域から医師が消えるかもしれない」という不安は日々、現実味を増している。
震災後、人口流出も進む。田老の住民４５００人のうち約２５００人が被災。そのうち約１２００人が仮設住宅に暮らす。残りの被災者の相当数は、県外への転居などで地区を離れたとみられる。診療所の患者も震災前の３分の２に減った。その現実を前に、自治体は個々の町でどう医療を提供するかが問われる。
固い辞意の一方で、黒田所長は今、住民の心のケアに思いをはせる。自らも被災者だが、被災者にサービスを提供する役場の職員や消防士、教師らに心のケアを始めた。（佐藤好美、道丸摩耶）
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■働きたくなる「物語」が必要
「病院の再編はやむを得ないが、市町村合併前の自治体規模に一つは『まちの病院』と呼べるような医療機関が必要だ。最先端の大きな病院でなくてもいい。高齢者が通える距離に生活を支える医療機関がないと、安心して地域で亡くなることができず、人口流出が進む。診療所でも、入院機能があれば複数の常勤医の配置が必要だ。医療に理念のある医療機関には若い医師が集まる。高齢者医療が学べるとか、在宅医療が習得できるとか、医療機関としての特徴を作ることが必要で、研修を充実させ、過酷すぎない勤務態勢を整える必要がある。医師を呼ぶのは給料の多寡ではなく、そこに医師が勤務したくなる『物語』があるかどうかだ。首長は地域の医療のあり方に理念を持つことが必要で、それがなければ、医療機関も存続しないし、町も存続しない」
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