小保方氏に関する大変な悪口が、分子生物学学会に意図的に広められていたと想像できると書きました。
その目的は、STAP(幹)細胞遺伝子の正式調査を、理研に決断させるためでした。
すでに細工された細胞を正式調査をすれば、誤った解析結果が出るはずですから、世間に、ねつ造を印象づけることが成功します。そして、その通りになりました。でも、説明できないことが多々残ったのです。
李博士の発言も興味深いです。
李博士曰く、ご自身の検体は若山研に置いてきたつもりでした。
そころが、彼は、帰国後その箱が無くなり、小保方氏が盗んだと考えていたのです。
彼は、2013年、2月の山梨大転出前の冷凍庫に、彼の研究成果である冷凍ボックスを確認しています。
http://expo70.xyz/interview-with-Prof-Li.html
http://expo70.xyz/interview-with-Prof-Li.html
彼のESは、核移植ESで、小保方氏が必要としていたESではないと李博士は言っています。
その後、そのボックスがなくなるわけですが、彼が中国に帰った後ですから、李博士自身で盗みを目撃したり確認したわけではありません。しかし、彼は盗まれたと言っています。
誰かが小保方氏が盗んだと、李博士に告げ口をしたからです。
小保方氏が盗んだと、意図的に李博士に伝えた誰かがいた証拠です。
李博士に聞いてみることができれば、誰がそういう役割を演じたのか、疑惑の解明の糸口でしょう。
小保方追い落としをした人たちが、実際に、どのような画策をしたのかについて、いろいろな関係者から当時の様子などについて、少しづつでも情報が洩れてくるといいなあと思います。
小保方悪口を信じていた人たちは、その後、どのように心境が変化しているのでしょうか?
小保方悪口を信じてしまって申し訳ないと感じている人はいるでしょうか?
小保方悪口を信じてしまって申し訳ないと感じている人はいるでしょうか?
そうなら、そうした内訳の暴露話を聞きたいです。
テレビやマスコミに登場した人たちは、捏造疑惑にはめられてしまった人かもしれません。
こうした人はむしろ被害者的な側面がありますから、一方的な悪口を信じた反省もこめて、内情を暴露して、世に真偽を問うてほしいです。
小保方氏が、生データを出さないとか、ほとんの実験をしていないのではないかと騒がれました。
テラトーマも作っていないとか、いろいろありました。
小保方氏は、臨床医学の研究室である病院のバカンティ研にいたのですから、基礎研究のガチガチな実験法とは違ってもいても良いと思います。
そうした意味で、若山研も、生殖医学なので、ち密なデータを残さない研究スタイルだったようですし・・・。
こうした生殖研究は、目で確認するタイプの研究です。子供が生まれたとか、流れたとかを見ているのです。
STAP研究も、目で見て判断できる性質のものです。
遺伝子の壊れた細胞を扱っているのですから、厳密に細胞の遺伝子解析しても意味がないです。
理研の正式の調査が始まったら、実際にはSTAP実験の証拠はいろいろにあったわけです。
幹細胞も何十種類、細胞株も細胞数も何十種類も、残っていたのです。
理研は、その一部を解析しただけです。調査委員会は、ねつ造で話が通る検体を選んだのみ・・・(涙)。
小保方氏は検体はもっとあったはず、無くなったと言っています。
こうした小保方氏の主張は、全く、無視されている状態です。
STAP研究は、実験をほとんどしていないのに、論文をねつ造したとの偽情報を吹き込まれていた人は、むしろ、STAP細胞の種類の多さにびっくりしたかもしれないのです。
STAP実験の実績を知った時、噂とは違うと、意外に思った研究者もいたかもしれません。
STAP騒動は、理研関係者に、ずいぶんと迷惑をかけました。
迷惑した人たちは、研究者たちのみでなく、事務方の人たちも同様に被害がありました。
事務方は、こうした騒動が二度と起きないことを望んでいると思います。
今でも、外から、STAPに関する問い合わせが来ても、事務の人は答えられず、とても困っていると思います。
聞くところによると、理研にはコンプライアンス部というのがあって、一応、調整作業のようなことはしているらしいです。
各種トラブルを調整するのが事務屋だとすると、彼らは、大変、苦労しているのではないか?と思います。
研究者タイプというのは、お山の大将ですから、素人はわからないから、だまっていろと言う傾向があります。
理研の研究者の発言でしたが、コンプライアンス部は事務屋だけだから、調整能力などない!と切り捨てていた人がいました。
こんな風に言われて事務屋もくやしいでしょうから、今後の研究所運営で、環境改善の方向性とか出していくべきでしょう。STAP事件は、大事な事例になると思います。
コンプライアンス部が、研究所全層の合意を得ながら、調整の裁量権を高めてくれれば、職場差別は改善されると思います。