従来とは、逆のパターンが起きた。科学者たちの権力抗争に、マスコミが利用されたのである。

STAP細胞は本当に存在した! 　マスコミ総がかりでリンチしたSTAP細胞騒動の闇と光
とのタイトルの本が、4月8日に発売されると言う。

発売まで、だいぶまだ時間があり、この間に、人々のSTAP関連知識は、さらに先に進んでいるかと思う。
未発売のこの本の内容は不明だが、タイトルだけだと、マスコミを追求しているようだが、これだと従来の記事と同じである。

大事なのは、なぜマスコミがSTAPと小保方氏を徹底追求したか？であるが、これがこの本では、どのように書かれているのだろうか？

マスコミは、まじめにねつ造を糾弾したかったのだと思う。

マスコミは、科学者ではない。だから、マスコミはSTAP捏造が真実であると信じた。そこが、NHKクローズアップ現代が踏み込んだ内容とした理由ではないか？。

有名な分子生物研究者が複数で、“STAPは捏造である！”ことをにおわせたのだから、NHKも裏を取った気分で、いち早く捏造説に飛びつけたかも？・・・。

早く真相を国民に知らせたい、それが報道の使命であるとNHKは感じたのだろう。

毎日新聞の須田記者も、スクープと信じ記事化した。人がうらやむ知識人である理研の研究者が犯罪を犯したとなれば、多くの人の興味をひく。須田記者も最初は、捏造を信じたと思うが、いつまで捏造と信じ続けたかはわからない。マスコミ上司が、どのようなスタンスだったかわからない。須田記者は、直接、小保方氏と会って、嘘とは思えない勘のようなものを感じたかもしれないが、上司からはねつ造論で、終始一貫させられたと思う。

捏造であれば、ドラマチックな醜聞の展開を報道できるのである。こうして、複数のマスコミは、社会正義的にも、商業的にも、STAP捏造論をとことん続けた。

しかし、今は、マスコミは、科学者たちから逆に利用されたのではないか？と疑われる事態となっている。

従来とは、逆のパターンが起きた。

科学者たちの権力抗争に、マスコミが利用されたのである。

これは、新しいタイプの報道事件といえるのではないか？

捏造記事を書いた記者らは、厳しい立場である。

須田氏も詫摩氏も大変な努力で書き上げたSTAP記事であろうが、このまま捏造が真実であ
ると、主張し続けるのは難しいと思う。

STAP疑惑は、研究者間の抗争事件の様相との説は、想像にすぎないが、ネットでは、複数の人たちにより、証拠固めが進められている。

これを納得できるか、納得しないかは、読み手の自由である。

某ブログの疑惑の解説記事は、単にマスコミを非難する域を超えていて、もっと大きな問題を提起するまでになっている。研究者間の権力闘争を想定することで、不可解な疑惑や事件が説明可能となるのである。

STAP捏造疑惑発生後の関連事件の推移を踏まえ、小保方告白本の内容をイベントと照らし合わせると、告白本で直接的に言及していなくとも、人々が裏で画策する様子が伺えるのだ。

どの組織と、どの組織が抗争する関係なのか？、誰がしかけたか？誰がやむを得ず波の呑まれたのか？登場人物の言葉や行動から、状況を想像できる。

元々、研究所とは、学力優秀な秀才がしのぎを削る場である。そこには、巨大な学閥、派閥が存在する。学閥は、旧帝大が強い。

誰もが、名声と巨大な研究費を求めて、心も体もすり減らす努力している。

名誉、権力、お金がとれるかどうかは、才能、努力、運などが、すべてうまく回った場合に限られる。

成功した研究者には、名誉や研究費が与えられるが、こうした人はほんの一握りであり、多くの才能ある人でも、他人の研究の下働きに甘んじなければいけない。

従来の日本は、米国流の自己獲得型の研究費ではなく、研究予算の決定は役人の手にゆだねられ、役人の権限はこれで維持される。

つまり、日本では、役人がトップの人であるとの仕組みだからである。

このため、公的機関の研究者は、公務員として生涯にわたり職を保護されていた。

研究者でない役人が決める予算額は、研究内容と関係なく、万遍なく各所に廻るしくみをとっていた。

しかし、世界競争に生き残るために、政治家は、日本も研究体制を変えようとした。

成果主義にするために、目玉となる研究所を特区として優遇するようになったのだ。

もはや、研究者は、退職金、年功序列で安閑としていられなくなったのである。

そうした時代の流れがあっても、従来の労働争議の経験を持つ旧国立研究所には、旧態として職場を守る権利意識は続いていたと思う。

大学研究所も同様に、従来の日本の大学は、教授が代わっても、スタッフは代わらないのである。

新人教授は逆にいじめられることもあり、教室一丸となって研究にまい進するのは難しい環境があった。

国も戦略的に新規研究へのバックアップを始め、研究施設を整備した。

元々、理研は国の組織ではあったし、神戸に理研CDBを作り、新しい研究体制の実践を始めた。笹井氏のような若い大学教授が抜擢されたのである。

一般社会で非正規職員が増えているのと同様に、研究者も非正規で採用され、若い時から業績をあげ、その努力が継続できた研究者のみが、ポストを得ることができる。

才能や努力が途中でつきてしまえば、そこで研究生命は終わりである。国家的予算は、業績の良い研究所に限定して廻されるようになり、研究競争においていかれる大学や研究所は、身分も給料も危うくなるのである。

こうした雇用形態の変化は、旧身分にいた研究者たちには脅威であったはずである。

新人登用、有望な研究者の発掘などの新研究体制を実践していた神戸CDBが業績をのばしてきたことは、神戸CDB以外の研究者たちからみればとんでもない仕組みの導入であった。彼らの危機感と不満が高まるのは当然であった。

関連学会にも、神戸批判の研究者は増えていたと思う。

STAP事件は、神戸以外の理研職員と、学会幹部の有力大学人らに共有された危機感が表面化したものではないかと思うのだ。