そこで、次の九つのセンスとノウハウを駆使して解析する試みを提案します。
◎疑問感受性
（解析の切り口を発見するのに不可欠の疑問を感じ取るセンス）
◎見識物差し
（歴史上の人物の見識レベルで判断する洞察力）
◎モンタージュ法
（踏まえるべき事実群から法則性を持つパターンを選り分けてクロス分析するセンス）
◎因数分解解析法
（発言や手紙文を要素別に分解して思いもよらない背景を描き出すノウハウ）
◎セグメント抽出法
（踏まえるべき事実をセグメントして多重解析により思いもよらない背景を描き出すノウハウ）
◎パターン物差し
（パターンを比較して潜在状況を読み切るセンス）
◎時系列物差し
（踏まえるべき事実を時系列的に相関させて一連の動きを筋道立てて掘り起こすセンス）
◎仮説検証法
（方程式は未知数Ｘを含む等式ですが、仮説Ｘを用いて真相の近似値を導く手段です。ただし、仮説Ｘを立てないと解析が一歩も進まないという場合に限って用いる最後の手段です）
◎ジグソーパズル式多重モンタージュ
（最後に仮説検証法も含めて八つのコツから導かれた解析結果を矛盾なく組み合わせて真相に迫る近似相を再構築します）
説明するよりも実例を用いたほうがわかりが早いと思います。これから更新するたびに実例を展開して解析法を演習していきます。
本講座と出会ったのがきっかけで自力で解析できるようになり最高の知的エンターテイメントを手に入れていただきたいと願っております。
記録が少なく既成の解釈や推測まじりの史料から得た事実だけでは解析の精度が低くなりがちなので、極力、埋もれた事実の発掘に努め、解析の精度を高めていく必要があります。
もう、これ以上は不可能というところまで、本講座に終わりはありません。
前置きはそれぐらいにして、どのようにして埋もれた事実を発掘していくのか、実例を用いて説明していきたいと思います。
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ペリーとスターリングは日本へ何しにきたのか
日本史法廷の第二幕を上げましょう。今回は秦野裁判長が告発人の長井検事から起訴事実を聴取するだけですから、余計なやり取りは極力省いて、迅速に予備審理を進行することに努めます。
以下は長井検事の論述です。
開国期の考証に三十年間も費やして当たるをさいわいにこれぞと思う鍵を次から次に試したが疑問の扉はとうとう開かなかった。ところが、最近、押しても引いてもどうにもならなかった扉がある鍵を試した途端いとも呆気なく開いた。扉の向こうに広がる百五十年、二百年のかなたを見通したときの私の驚きはどのような言葉をもってしても正確に表すことはできない。従来こうだと定説のようにいわれてきたのと正反対の歴史的光景が資料上の事実を透かして垣間見えたのである。それはまさに事件だった。
事件の発端となった「鍵」とは次のようなものである。
安政五年から万延元年にかけて、幕府がアメリカ、イギリス、フランス、ロシア、オランダの五カ国を相手に調印した通商条約が直輸出できない「不平等条約」で、のちに明治政府の当局者、貿易当事者がやっきになって改正を働きかけたことはよく知られている。私もこのことは十分認識していた。
見落としていたのは日米和親条約締結時と似たような次の構図である。
嘉永七年から安政二年にかけて、幕府は日米和親条約に引き続いて日英和親条約、日露和親条約、日蘭和親条約、日仏和親条約の順に締結していった。程なくしてアメリカを除くイギリス、ロシア、フランスが条約条文の改正を幕府に激しく迫った。オランダについては古くから日本と貿易関係にあって少し事情が異なるため、当面、和親条約考証の対象から除外しておく。このことをも含めてすべて年表に明記されているのだが、私はまったく気づかなかった。他人のせいにするわけではないが、五カ国通商条約に言及する書物はあまたあるというのに和親条約に限っては神奈川条約と下田条約から成る日米和親条約だけにしか触れていないものがほとんどだったことも、以上の構図に気づくのが遅れた原因の一つだった。
神奈川条約の批准年月日を確認しようとして年表中嘉永七年の項目に「イギリス東インド艦隊司令長官スターリング軍艦四隻を率いて長崎に来航」と「日英和親条約調印」の語を目にしたとき、私の脳裏を目もくらむほどの電撃が走った。
あらためていうまでもなく条約の改正を迫るのは不利益をこうむっているからである。すると、和親条約締結時の幕府と五カ国とのせめぎあいはどういうことになるのだろうか。日米和親条約調印を勝ち取ったアメリカはペリーの第一次来航から第二次来航まで足掛け二年の歳月を必要としたというのに、それから半年も遅れて艦隊を派遣してきたイギリスはスターリング来航から日英和親条約調印までたったの一ヵ月強しかかけていない。一見、イギリスがアメリカよりうまく立ちまわったように受け取れそうだが、それなら幕府に条約条文の改正を迫るいわれはないはずである。はてなという思いで日米交渉、日英交渉の中身を煎じつめていくと、幕府とアメリカの巧妙な手際ばかりが目立ち、イギリスはまんまと一杯食わされたという結論に落ちつく。幕府とアメリカの手際の詳細な記述は本編に譲るとして、利益側を日本とアメリカ、不利益側をイギリス、フランス、ロシアとすると、後者は前者にまんまとしてやられたことになる。つまり通商条約の場合に照らして考えると改正を迫る側と受けて立つ側が攻守ところを変えているわけだ。これを仮に「逆転の構図」と呼ぶことにしよう。
アメリカのみ和親条約の改正を幕府に働きかけなかったのはなぜか。
このことも私が見落としてきた重大な疑問である。アメリカが幕府に和親条約の改正を迫らなかったのは通商条約の締結が約束されていたからでもあるが、条件的には英仏露も同じなのだからそのような指摘では解答にならない。疑問を確かな解答に導くには生糸と鯨油という二つの国際商品の価値に着眼する必要がある。
こうした着眼点に目がいくのは世界史に前例があるからである。故大塚久雄博士の名著『近代欧州経済史序説』は香辛料の胡椒が大航海時代の引き金になったことを見事に解き明かしている。肉食生活を営む中世ヨーロッパ社会は今日ほど進歩した冷蔵手段を持たなかったから臭みを消すための胡椒が必需品であった。問題は胡椒を入手する手段である。胡椒を産地のインドから運ぶには隊商を組み陸路を経て盗賊に襲われる危険を冒すほかに手段がなかった。結果として生命の危険と膨大な輸送コストをかけることになり、産地では二束三文の胡椒一升がヨーロッパでは金一升の値打ちに化けてしまう。しかし、航海術が進むにつれて喜望峰まわりの航路が発見され、陸路の隊商に代わって船で運ぶ手段が考えられるようになり胡椒を求めてインドに船団が送り出されるようになったのだが、四六時中、海が荒れている喜望峰航路にはとかく問題が多かった。そこでコロンブスは大西洋を横断すればインドに早く着くのではないかと考え、実際に航海してアメリカ大陸の発見に至ったのである。結局、コロンブスの新大陸発見が大航海時代中白眉の輝かしい成果になったのだが、本来の目的は大量輸送に適した船運による胡椒貿易の確立だった。
大塚久雄博士の手法に倣って開国当時の欧米と日本の経済史をひもとくと、時代背景としては産業革命を経験し大量生産される商品の国外販路拡大に迫られた欧米と二百年近く鎖国政策をつづけ自給自足経済で成り立つ日本という構図になり、このままではいつか衝突するほかないシチュエーションがだれの目にも見えてくるはずである。
イギリスはワットが蒸気機関を発明したのがきっかけで、艦船、産業機械などに応用され、鉄道が内陸交通の主役に躍り出るなど世界に先駆けて産業革命の夜明けを演出した。産業革命の波及効果は支配階級の上流社会にまで及び、頻繁に催される夜会が照明用燃料の鯨油と衣裳に用いる生糸の需要を増大させた。風が吹けば桶屋が儲かる式の波及効果で鯨油を得るために捕鯨が盛んになり、捕鯨船の建造ラッシュの当然の帰結として漁場が大西洋から太平洋に広がった。ただし、生糸はリヨンに生糸取引所を持つフランスから輸入していた。
イギリスから独立したアメリカは産業構造が似通っていた。異なる点は太平洋捕鯨ではイギリスより一歩も二歩も先んじていたことである。
フランスも産業革命を経験して新しい時代を迎えたが、伝統的な養蚕国、生糸の輸出国としての地位はゆるがなかった。
日本の捕鯨と養蚕はどのようなものだったか。捕鯨は鯨油を取るためというより食用の肉を得る目的で行われた。ライフサイクルの違いで真っ暗闇が街中を支配する夜間は活動しなかったから欧米社会のように街灯はなく、室内照明に用いるロウソクの材料としては櫨（はぜ）という樹木の実から取る油が主流であった。生糸については江戸時代初期までは清国から輸入していたが、中期を境に自給自足に転じ、以後、西陣などの織元と結託した近江の和糸問屋が生産調整を行ってきた。もちろん、鎖国下だから輸出用の生産は行っていなかった。
産業革命により安価な製品を大量生産するようになった欧米は、国内市場が飽和に向かうにつれて海外市場に販路を求める必要に迫られた。欧州にとっては植民地を多く持つアフリカが第一のターゲットであったが、早晩、アジア、極東に触手をのばすのは時間の問題だった。アジア諸国の中でもインドは手工業による綿製品の輸出で世界市場でも重きをなしていたが、イギリスは大量生産による安価な綿製品を送り込み内外市場を席巻した。太平洋捕鯨にさほどのウエイトを置かないイギリスにとってインドに次ぐ標的は鎖国政策を取る日本よりも外国に門戸を開く清国であった。イギリスは手始めにインドで産出するアヘンを清国に輸出して膨大な利益を上げ、なおかつ麻薬の蔓延で無気力になったところで植民地化しようと企てた。清国がこうした海賊商法に強く抗議して鎖国政策を断行すると、イギリスは砲艦外交にものをいわせて開国を迫り、第一次アヘン戦争を引き起こした。
フランスも「イギリスに遅れてなるものか」とばかりにインドシナに進出を開始した。
アメリカはイギリスの植民地から独立を勝ち取った新興国だから英仏のような領土的野心はなく、あくまでも国際公法に照らして友好的に通商する政策を取った。緊急性からすれば、数百隻の規模で展開する太平洋捕鯨を円滑に進めるうえで欠かせない薪水食料補給地の確保にあった。アメリカにとって第一のターゲットにせざるを得なかったのは、捕鯨の基地に適しないインドシナ、清国よりも琉球を支配下に置く日本であった。
英米仏に遅れて極東に不凍港を持つに至ったロシアが向かう先も日本しか残されていなかった。
以上、インド、清国はイギリス、インドシナはフランス、アメリカとロシアは日本という目標の住み分けが確立したのが、徳川家斉の治世の時代で、対日本政策で競合するアメリカとロシアの開国圧力がにわかに強まった。
すなわち英仏とアメリカの比較でいえば、対日進出の優先順位も目的もまったく異なっていたわけで、すなわち緊急の度合いの差がペリーとスターリングの交渉の明暗を分けたわけである。
では、一度は和親条約で満足した英仏が、にわかに条約改正を迫ったのはなぜだろうか。原因は世界最大の養蚕地フランスを襲った微粒子病である。微粒子病は母体感染するため子孫まで根絶やしにする蚕にとっては致命的な伝染病で、桑を栽培する土壌から消毒して養蚕を白紙に戻し、蚕種をよそから入れて一からやり直すほかに対策がなく、上流社会で成り立つヨーロッパ諸国はフランスの養蚕と生糸の生産が復活するまで輸入に頼るほかなくなった。フランスに微粒子病発生の情報が伝わったとき、同国以外の生糸生産国は清国と日本しかなく、どちらも鎖国のさなかで尋常の手段では輸入の見込みが立たない。イギリス政府とフランス政府は生糸調達の緊急性が加わったため、急遽、通商条項を追加する必要性に迫られた。
アメリカも生糸に関しては同様の事情にあったはずなのだが、捕鯨の薪水食料補給基地の確保が何よりも優先した。
以上のようなシチュエーションを時系列的に明らかにすることを世論調査学会では認識地図を描くといういい方をしている。日本の開国から横浜開港への道のりはすべてこうした認識地図を発端にして種々相を展開すると仮定すると、俄然、考証に臨場感が出、迫真力を帯びてくる。
従来の幕末史にはこうした認識地図を基礎に置く視点からの考証が欠落していたのは確かである。私もうかつだった一人であるが、こうした視点もあるという考えにたどりついたとき、私は逆転の構図を発見したとき以上の驚きに打たれた。
時代を限って限定した資料で歴史を考証してしまうと、幕府はペリーの武力に屈して開国したなどという一面事実反面虚偽ということになってしまう。鎖国イコール攘夷論という先入観も間違っている。時代を過去にさかのぼれば、薪水給与令が出て友好的にアメリカ船を迎えた時期もあった。日米和親条約という条約の有無だけが異なるのみで、一時的とはいいながらも実質的な開国状況を現出したこともあったのである。それに対して起きたのが攘夷論なので、何事もない鎖国下で攘夷論が台頭するわけがない。
大筋を示す認識地図を幹とすると、対外政策・法令の変遷、思想的な動きの強弱などは枝葉になるわけで、幹と枝葉を適正に配置することにより資料のみの考証よりはるかに立体的で精緻な歴史的事象が次第に像を結びつつより鮮明に浮かび上がってくる。
（つづく）
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