社会思想家のブログ

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太陽光を利用したエネルギー開発や、水素や酸素などの電気分解など、世の中には代替エネルギー産業を促進する事業が幾らでも存在する。

その中でも熱交換エネルギーを利用した地熱発電や太陽光発電などを筆頭にエネルギー開発事業がもたらす産業の効果はこれから大きく公共事業の働きを担う事業として見直す必要性があるだろう。

更に、これまで送電線を利用していたエネルギーの受け渡しを、水素を利用する事で、各都道府県に水素の貯蔵施設を設ける事で、これまでのような無駄な電源を放電して捨てる必要性も無くなる。

水素は可視光線でも作る事ができる。

僅かな可視光線でも水素を生成できるのです。

可視光応答性光触媒という考え方や、その他にも太陽光を利用して分離するという考え方など幾らでも水素を生成する方法はある。

実際に原発事故で水素爆発が起きましたが、高温に晒された水は行き場を失う事で熱膨張により水素を発生します。

単純に考えると熱が存在するけでも水素は生まれるという事になる。

蒸発するのではなく、単純に熱によって分離されるという事です。

水素は目に見えないので、臭いなどの臭気などで判断するしかない。

実際には水素測定器として溶存水素計をしようして濃度を確認したりするのだが、こうした技術の一般普及が進めば決して水素は危険な物ではないといえる。

ですが、実際に原発事故の水素爆発を目の当たりにすると、相当な爆発力だという事が分かりますね。

僕もあれほどの建物が爆発するのを見たのは初めてです。

水素は軽く上へと昇る性質があるので、水素を検知する事自体は簡単だと言えます。

恐らく、原子炉建屋内にも本来は水素の発生時に濃度測定は行われていた筈だが、まさか爆発するとは思っていなかったのでしょう。

水素と同時にイオンが発生しており、この電子の塊が時に発電を起こす要因として燃料電池には利用されている訳です。

当然ですが、水素が酸素と結び付く際に電子を放出する訳です。

そうすると余った水素が放出された電子の火花の熱により、爆発を起こすという現象が起きる訳です。

いわゆる燃料電池現象が起きた訳ですね。

現在エネルギー産業の考えとしては、沖合に大きな水を引き入れる潮の満ち引きを利用して発電を行うという計画や風力発電などの計画など色々なプランがあります。

形としては風力発電が最も進んでいますが、水力と風力を合わせて太陽光発電を利用するという計画で、これからの地球温暖化に対して、対応できる環境ができれば、未来もそれほど暗くはないと言える筈です。

新たな産業革命として、代替エネルギー産業がある訳です。

更に物流と公共交通事情を考えると、世の中には代替産業がかなり多く存在しており、これまでエネルギーを無駄に捨てていた部分のお金が、そのまま代替産業へ活かされるようになります。

海外へ持ち出されていたお金が、国内の内需として使われるという事です。

新たに農業革新や漁業革新からも代替プラスティック事業が生まれるので、そうした新しい産業はこれからの未来の人間へ財産として残されます。

化石燃料の時代が終わり、水素と自然エネルギーを利用したエネルギー産業が、これからの新エネルギーの開発に大きく役立つようになり、働く人間が世の中で権力を手に入れる時代を迎えられる日が来るのです。

確かに今の世の中では、能書だけの政治家や官僚によって利益を食い荒らされるだけの政治しか行われていません。

もっと社会政治を素晴らしい物にする為にも、お金という世の中を捨てて労働という現実世界が世の中でお金以上の力を発揮するという世界を作らなければ、こんな社会などあっても無くても良いという事になります。

ベロタクシーのように、人間の力で公共交通の一環としてスローな世の中を作る働きを現在の社会で目指しているように、消費だけの世の中からある程度、自分達が生きている世の中の流れを見据える世の中へシフトしようとしています。

一度、世の中の全ての物事をみんなの目で確認して、みんなで確かめ合える社会を作り上げる事の方が重要だと思いませんか?

確かに福利厚生事業など、老後の心配もあるでしょう。

でも、老後なんて、そんなに心配する必要性なんてないんです。

老人になっても欲の塊のような人間も居ますが、老後って何かを残そうと考えるのが人間の生き方です。

僕もそうです。

既に初老と言えるでしょう。

体力的な衰えは隠せません。

肉体的には50代までは若い人と同じように動けるのですが、走ったり動き回るという動作では、年齢的な物では若者には敵いません。

実際には、人間の能力なんて僅かな差です。

どんなにスーパーマンでも、3人以上の人間よりも上の人など、居ないという事です。

能力は、2倍近い早さの人も存在しますが、それは一時的な能力です。

慣れなどの応用です。

私は慣れではなく、全ての人間が同じ力を出せる環境を整える方が必要だと思うのです。

確かに個人差はありますが、NGが出るような仕事ではダメなのです。

僕は、ノルマとしてのポカ避け( フールプルーフ )は必要だと思うのです。

トヨタ車体が2006年にエスティマで、2万台を回収するという製造ミスが起きました。

これは、製造ノルマの早さに追い付けずに、作業者が誰かが手直しするという考えの下で、勝手に手抜き作業を行っていたという事実が分かっています。

約4億円の赤字が出たそうです。

日産方側直で255台を製造する自動車生産で、1日の製造ノルマを510台に設定するのであれば、それなりの作業工数に応じた製造ラインを作らなければならないのだ。

更に働く人間が時間内に奴隷となるのであれば、そうした環境を改善する余地もある。

これは、厚生労働省などが査察を行い、実際の生産工程数の作業内容を視察するだけでなく、そうしたスペシャリストを中に入れて実際の作業工数に関する早さの確認などを行う必要性があるという事です。

つまり、自動車関連工場が定めたノルマを超える作業内容規制する必要性があるのです。

500人しか居ない部署にもう100人ほどの人材が必要であれば、生産数を落とすか作業人数を増やして対応するという方法論を与えなければ、労働者保護の観点から外れてしまう。

更に国土交通省の自動車検査を車検なしでパスする訳なので、本来リコール問題などあってはならないのです。

しかもブレーキの締め忘れなど、あり得ない事だ。

そんな車が車検を通過しているとなると、本来はライン作業を停止して、全員の社員教育から行わなければならないだろう。

そうした事が行われていない事実に対しても国家の甘さを感じる。

本部品の安全が行われていなかった場合の対応策を法律で定めて、操業停止処分と自社の検査認可の取り消しを行うのが本来の行政処分だろう。

その辺りにも、大企業に対しての優遇措置と取れる、甘い処分が行われているとしか言いようがない。

自動車産業をもっと細分化して、ベロタクシーのような安価な製造コストで生産が可能な自動車を公共交通機関用のタクシーとして製造する。

実際にシティ・コミューターとしての役割を果たすコンパクトカーを、レンタル事業として利用する事業を促進して、都市交通をもっと渋滞のない交通機関へと変える努力を行う。

それだけで世の中でどれだけ無駄なエネルギーが減るかを考えるが、大人の行いだろう。

自分勝手な人間ばかりが増えて、交通渋滞を引き起こし、都市交通を乱して多くの人間が死んでいる現状を考えると、狭い日本には、自家用乗用車という概念は必要ないのだ。

実際に、トヨタレンタリースのように、レンタカー事業が国内の販売需要よりも利益を得るという場合もあるのであれば、生産数を減らして、レンタカー事業を促進する方が世の中には便利な事も多いのです。

エネルギーの節約は、世の中を大きく変える事ができるようになります。

無駄な夜中の遊びが出来ないように、深夜0時過ぎの営業を認めないようにすれば、ホステス遊びでなくなるお金もなくなる。

アンダーグラウンドの世界にお金が流れると、幾らのお金が税収を生まないのかが掴めないのが特徴だ。

なので、深夜営業のお店には、国家の監査員が配置されるようなシステムを作る必要性も生まれる。

監査制度で税金の支払いが滞る事なく支払われる事により、無駄な予算と納税の義務を怠っている人間から多くの税収を得る事が出来るようになる。

世の中でエネルギーの節約を行うという事は、多くのアングラな世界の人々の暮らしが終わるという事に繋がる。

そうした方が社会の為にも良いのだが…

エネルギー産業の改革と、エネルギーを利用する物流と移動手段などを大きく産業改革する事で、世の中の産業が淘汰され、無駄のない世界がやって来る。

世の中は無駄が全てなのだが、効率的には、予算の無駄遣いを減らして、貿易や飲食業などで得る産業の活性化を行い、税収を上げるという考えを行わなければ、国家の破綻に繋がる。

遊んでいるような人間の為に、重労働を強いられる人間がバカを見るのは可哀想である。

数10億円の稼ぎがあるのであれば、そうした人間に卸す品物の値段を大幅に上げるべきだろう。

物価指数の安い物は上げて、高い物は安くする。

庶民の使う物は安くして、企業が扱う物には高い関税を掛けるという考えになる。

そうしないと、働く人間に対して給与を支払う事がなくなるからだ。

いっその事だが、大企業には日本から出て行って貰いたいくらいだ。

10万人規模の人間が働く大企業では、お金に対する考え方が余りにも雑に処理されている。

人材派遣業を国家が賄うようにする事で、従業員の給与を多く確保できる環境が生まれる。

何人の公務員など必要ないという事だ。

公務員でもない者が、どうして職業斡旋のような行為を行っているのだ?

それなら人材派遣業を国家が運営して、労働者が働ける環境を作り上げた方が望ましいでしょう。

エネルギー産業と派遣事業の根本を国家が運営する事で、世の中の失業者の半分以上の人間にお金が回る環境が出来上がり、猶予をピンはねする輩が居なくなる事で、実際に働く労働者に現金が多く渡る事で経済にも貢献する。

エネルギー産業と交通機関の改革から労働人口の雇用即事業までを国家が管轄すると、実際には経済効果が20%以上も増えるという現実を把握するべきだろう。

私が官僚かもしくは政治家なら逸早くにそうした対応策を練ると思うが…