将来の妊娠に備えた卵子の凍結保存について、日本生殖医学会（理事長＝吉村泰典・慶応大教授）理事会は１３日、健康な女性を対象とする場合、４０歳以上での採卵は推奨しないとする倫理委員会の指針案を了承した。
卵子の凍結保存は、卵子の細胞膜が弱いことなどから、精子や受精卵に比べて難しかった。だが、液体窒素（氷点下１９６度）で急速に凍結させる簡便な方法が開発され、大学などの研究機関でなくても凍結保存ができるようになった。日本生殖医学会が卵子の凍結保存に関する初の指針を策定することになった背景には、「質の良い卵子を将来の妊娠に備えて凍結保存しておきたい」と望む女性を対象に、一部の民間施設で実施が広がっていることがあった。
だが、融解した凍結卵子を使って出産できる可能性は高くない。日本産科婦人科学会の最近のデータでは、凍結卵子を使った受精卵を子宮に移植した場合でも、出産できたのは１割前後だった。また、採卵には危険が伴う。使用する時期が高齢になるほど、妊娠や出産時の危険性が母子ともに高まる。使用までの期間が長くなれば、民間施設が卵子を安全に保管できるのかという課題も生じる。過剰な期待は禁物だ。
指針案をまとめた同学会倫理委員会の石原理委員長は「利用を考える人は、指針をきっかけに、凍結保存の問題点や限界、妊娠・出産をいつするのが最も安全で問題が少ないかということについて、正確な知識と情報を得てほしい」と話す。