オーナーチェンジ物件で失敗しない為の確認事項と対策

オーナーチェンジ物件は不動産投資初心者向けの低リスク投資だといわれていますが、それでも失敗する可能性はあります。

そのため、この記事で解説するポイントをオーナーチェンジ物件購入前に確認し、失敗しない投資にしましょう。
 

オーナーチェンジ物件で失敗するケースと対策方法

【ポイント】
●    賃貸借契約の内容は必ず確認する
●    購入前は必ず物件の内覧をし、水回りの動作チェックをする
●    保証人が実在するか確認する
 

賃貸借契約書の内容を確認しない

オーナーチェンジ物件は入居者が既にいるため、収益が購入直前から確定しています。
そのため賃貸借契約の内容を確認せずに購入しても問題ないように思えますが、契約更新や敷金の扱い、設備の故障対応については必ず確認する必要があります。

なぜなら、上記の契約内容次第ではトラブル時にオーナーが多額の費用負担をすることになりかねないからです。

そのため、目先の収益だけでなくトラブル時の責任所在と対応を正しく把握しましょう。
 

内覧確認せずに購入する

オーナーチェンジ物件は入居者がいるため内覧が難しい場合もありますが、必ず少しの間でも内覧はしましょう。
特に水回りの動作確認は必須です。

オーナーチェンジ物件の設備不良は入居者の過失がない限り、オーナーの費用負担で修繕しなければなりません。

つまり、現時点で破損があれば所有者に修繕してもらう必要がありますし、価格交渉する理由にもなります。

そのため、オーナーチェンジ物件を購入する際には必ず物件を内覧しましょう。
 

保証人の確認をしない

保証人は入居者が家賃を支払えない場合に家賃を代わりに支払ってもらうために立てますが、実在しているかどうかを確認しないまま賃貸借契約を継承してしまう失敗があります。

この場合は入居者が家賃を支払っている間は問題になりませんが、滞納した場合に家賃の収入が途絶えてしまいます。

そのため、保証人が死亡していないか等の確認は必須です。
 

まとめ

オーナーチェンジ物件は通常の居住用物件とは違い、賃貸借契約や保証人といった複雑な取り決めを承継しなければなりません。

そのため、それらを全て把握し理解した上で購入することで、購入後のトラブルを大きく防ぐことができます。

オーナーチェンジ物件に限らず、不動産投資は購入時にどれだけ下調べができたかで、収益の大きさが決まります。

オーナーチェンジ物件の購入で失敗しないためにも、この記事で解説したポイントは必ず押さえましょう。