情報アレコレ
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生態系の殺人者である抗ガン剤」についての記事に思う、現状からの全滅への道
投稿日：2024年5月18日
地球の環境は「人間が服用する薬剤」で殺されつつある
今から 7年くらい前になりますか、英国エクセター大学でおこなわれた英国漁業協会設立 50周年を記念するシンポジウムにおいて、驚くべき発表が行われ、それを記事にしたことがあります。
それは、「英国の淡水魚の５分の１がオスからメスへと変化しつつある」という内容の発表でした。
そして、その原因は、「排水中から河川などの水システムに流出した経口避妊薬（ピル）」だったことがわかったというものです。
メス化したオスには、もうオスとしての生殖能力はありません。
つまり、ヒトの薬剤が魚類の増殖能力に大きな影響を与えているという話でした。
記事は以下にあります。
・完全絶滅プロトコル ： 魚たちが次々と「男性から女性へと変化」しているその原因が判明。そこから気づいた「人間から水循環システムの中へ排出されている薬たちによる皆殺し」
In Deep 2017年7月8日
それだけではなく、抗うつ剤も魚の性質を変えてしまっていることがわかったりしたわけですが、その時まで私は「非常に当たり前のこと」に気づいていませんでした。それは、
「人間が摂取した薬剤は、どんなものであれ、排泄を通して地球の水システムの中に流出していく」
という非常に当たり前のことに初めて気づいたのでした。
この世に排泄をしない人間はいないですし、何らかの薬剤を摂取した場合、それはそっくり環境中に流出するわけです。人間の飲料水も、基本的には環境中の水であるわけで、つまり、環境中に広がった薬剤や化学物質は、「飲料水として人にも循環する」ことになります。
以下のような簡単な図式です。
人間の薬が世界中の水体系に流入するシステム
・主要国のほとんどの下水処理は水洗システム
・なので、ほとんどの国で人間から排出されたものは自然の水の中に循環される
・ということは、口から体内に入った薬や化学物質は、排出物からそのまま水中に流入していく
環境がどれだけの薬剤などで浸食されているかということについて、2019年にイギリスの研究者が行った結果を以下の記事で書いたことがあります。
・地球の水は人間の薬により、もはや死につつある。そして、この大洪水の時代に次は大地が浸食され、完全絶滅への道程はさらに進行するはずで
In Deep 2019年5月16日
これらのことを知ったとき、私は、（当時の）人間の薬剤の中で「最も毒素の強いもの」のことをふと思いました。すなわち、「抗ガン剤」です。
抗ガン剤を服用している人の数は、ガンの増加と共に年々増えているわけですが、「それも全部、排泄と共に環境中に流出」します。
人間でも多くが死亡してしまうような、つまり人間でも耐えられないような強い作用を持つ抗ガン剤が自然の中に広がっていった場合、大げさではなく、「地球も終わりだな」と、当時思っていました。
最近、学術研究に関するメジャーメディアのザ・カンバセーションが、「環境が抗ガン剤に汚染され続けている」ことについての懸念を表した記事を発表していました。特に、抗ガン剤の中にある「細胞増殖抑制剤」という、細胞を殺すことなく、その増殖を遅らせたり停止させたりする（とされている）物質に関しての問題が書かれています。
カンバセーションに引用されていた論文を読みますと、抗ガン剤の一部は、「 DNA と直接、相互作用をする」もののようです。
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朝倉慶氏「お金さえ刷れば経済が良くなるのではなくて、お金を異常に印刷すればお金の価値がなくなる
…やがて止まらないインフレが来て経済が破壊される」
「今後日本の経済はインフレが酷くなり、株価は上がる」
2024/05/18 10:05 PM経済 /
＊政治経済, 政治経済, 日本国内, 竹下氏からの情報
朝倉慶氏の記事は、例えば2013年3月27日に紹介した「日本の行く末」など、いくつか取り上げました。
朝倉慶氏の考えは基本的に変わっていないようです。
このときの記事では、「お金を印刷してインフレ期待を起こすことによって経済を良くする」というリフレ派の考えに対して、“お金さえ刷れば経済が良くなるのではなくて、お金を異常に印刷すればお金の価値がなくなると思っています。
やがて止まらないインフレが来て経済が破壊されると思っていますので、来るべき大インフレに対応する必要がある”と言っていました。
私の考えも基本的に変わっていません。
2012年12月30日の記事で、“単なる金融緩和をいくらやっても景気は回復しない…日銀が行なってこなかったのが、実体経済（GDP取り引き向け）の信用創造量の拡大なのです。
要するに金融緩和をいくらやっても金融村にお金が回るだけで、実体経済（特に地方の中小零細企業）へは、まったくお金が回ってきません。
単なる金融緩和は無意味であるばかりでなく、作り出したお金がさらなる投機（バクチ）に向うので、次に国家の危機を生み出します。
…金融政策は中央銀行の信用統制（窓口指導）によるべきで、金利の操作、公開市場操作（買いオペ、売りオペ）ではない”とコメントした通りです。
リチャード・A・ヴェルナー氏の『日本における窓口指導と「バブル」の形成』に、
“バブル時期の銀行貸出量は完全に日銀の信用統制で決定され，不動産向け等の過剰貸出現象は日銀の「窓口指導」の結果であった”
とあるように、日銀は窓口指導を用いてバブルを意図的に作り出し、その後、1989年5月から1年3か月の間に5回の利上げを実施、2.5%だった公定歩合を6%台まで引き上げました。
当時の大蔵省は金融機関に対して、1990年3月27日に「総量規制」と呼ばれる行政指導を行い、実質的に銀行が土地に融資しないようにさせました。
こうした対策によって、日本経済は予想をはるかに超えた急激な景気後退に陥り、バブルは完全に崩壊しました。日銀は窓口指導を1991年1月から廃止しました。
日銀が「窓口指導」という最も有効な経済の操縦桿を意図的に放棄したことで、日本経済は1990年代の「失われた10年」を経験し、国民がその後の「小泉構造改革」を受け入れるようにしたのです。
朝倉慶氏は、今後日本の経済はインフレが酷くなり、株価は上がると言っています。
ブラックロック社の元ファンドマネージャーであったエドワード・ダウド氏は、「ドルは上昇しながら破綻するのです。ドル高を続けながら破綻するのです。」と言っていたことを思い出しました。
