▷おはようございます。
わたしは、頭が硬いのかな、と自身の考え方が相当遅れているのかとも思うことが最近しばしば起こります。また、嫌な老人にもなりたくはないし、かと言って、流行りのものにもわたしはいつも違和感を持たざるを得ない。世間にご意見を申すというような大それたことなどこれっぽっちもないのですが、今後の日本のあり方について、老婆心ながら書いておこうかな、と思ったことを一つ。
それは、日本の伝統や、文化、習慣を大切にする、というようなことは、どこの国でも当たり前のことですが、「グローパルな時代なので、英語の一つでも話せないとこれからはダメです」というビジネスの世界で言われている、あたかも、真実であるかのような「標語」です。
わたしは、あえて「標語」と言っているのは、意味があるのです。つまり、英語の一つでも、会話程度は話さないと、これからの時代には必要だ、ということは、今から、40〜50年も前から、話されていたことです。
今朝、テレビ番組で、豊橋市の、小学校で取り組まれている「学校の授業を一部を除き、英語で行っているという内容」。
まぁ、カタコトの、英語を話すところまではなるでしょうが、そのために、外人（東南アジア市系）を雇い、二人づつの先生による授業が展開されていました。予算があるのなら、それもいいでしょう。しかし、問題は、そんなところにあるのではなく、「グローバル化」の趨勢の中にある「日本の文化、伝統、言語の重要性」を蔑ろにする姿勢が、ありありと見えることなのです。
英語の授業をして、珍しがらるのもいいでしょうが、なぜ、国語教育、算数教育に時間を割かないいのでしょうか？
人間は、必要に迫れれば、カタコトのまたは、日常会話程度の英語やその他の言語など、1〜2年もすればできるようになります。しかも、全員がそうしなければ、日本は、立ち行かなくなるのでしょうか？なぜ、全員が、英語をさなさなければならないのか、なんの根拠もないはずです。
ビジネスの世界で、グローバル化が進んで、海外への出張や転勤など増えたことでしょうが、みななんとかなっています。つまり必要に迫れれば、個人的に会話学校へ行って基礎を学んだり、すればいいのです。しかも最近では、AI同時通訳ができるポータブルな機器もはったつして、十分ビジネスの補完に、海外旅行のツールになっています。なにも、小学校の時期から、無駄に時間を割いて英語教育に時間を取られる必要はないとわたしは考えています。
▷母国語の形成段階で、十分にその母国語の本を読むことの重要さは、いうに及ばないと思います。そして、中高と、進むに連れて、外国語を学ぶこと、すなわち文字言語として学ぶということですが、これが、逆に日本語の深さ、奥行きの深さへの自覚を呼び覚まし、日本、あるいは日本語、日本人という概念を深めると、わたしは、考えているわけです。
そのような背景を考えに入れずに、単に経済的な要求から「グローバル化」への対策とか、外国との交流とかのために、自国への尊敬、言語、文化などへのアイデンティティなどの意識が、蔑ろにされてしまうことが、非常に残念なのですね。これは、
すなわち日本人の精神を空洞にしてしまうことにつながっていく在日外国人たちの仕業だと思っています。
東京の不動産の1／3が、外国人の、オーナーになってしまっているとの本日の記事を読むと、わたしは、これは、完全に日本を乗っ取ろうとする、日本周辺の国々の侵略への一歩が、非常に進んでいることが、理解できますね。
また、大阪では、万博をやめらばいいのに、膨大な赤字を出してまで、挙行するのは、うしろに「カジノ建設」が控えていて、外国（中国？）が虎視眈々と日本の侵略を狙っての暗躍でもありますね。はいごには、〇〇平造がいることは、明らかですけれどもね、笑。
ということで、経済的な要求の「グローバル化」が、実は、その国の中身をぐちゃぐちゃにして、その国を内部から滅ぼす、という、従来からのDSの手口なのだということに、わたしは、気がついて頂いきたいと思っているのです。単なる私の杞憂であれば良いのですが。
《内海聡さんのFBより》
東京の３分の１は日本人所有の物件ではない!?
私の身のまわりでも、外国資本による買収を実感する出来事があります。
現在、私のクリニックは東京都台東区にありますが、この近辺のビルも外国資本や外国人オーナーの物件が増えている印象です。
もともとこの地域は昔から外国人が多いことでも知られていますが、ここ数年で道行く人の中国人や韓国人の割合が急増していることを肌で感じます。
実際、私自身が仕事に必要で新たに３つの物件を内覧した際、不動産会社の担当者による説明によると、３軒ともそれぞれ中国人と韓国人のオーナーのものだったこともあります。
その担当者と街中を歩いている時も、「このビルも、ここのビルも外国人オーナーですね」とあちこち物件を指さしながら説明をしてくれました。
不動産に詳しい人から聞いた情報によると、「２０１９年の段階で、東京の不動産事業者の外国資本関係の占有率は17～18％。それが２０２０年以降、コロナ禍に突入してからは33％にまで伸長しました」とのこと。
この情報が正しければ、今や東京の不動産事業者の３分の１が日本人ではない、ということになります。
不動産事業者が日本人でなければ、当然日本人でない人に不動産を紹介しやすくなります。
もちろん、これは違法行為ではなく、日本政府が許容していることです。
このように、土地や施設を売ったり、外国人留学生を受け入れたりすることが地域活性化や自分たちのメリットにつながると信じて疑わない人々もいるのは事実。
別に観光で外国人が来てくれるのは歓迎なのですがこれは国の前提が崩れます。
そういう人たちは相手が外国資本であっても買収に応じているようですが、国を守るためにも日本が中国の経済植民地になることは断じて回避しなければならないことです。
しかしもう無理なのです。
＜2025年日本滅亡説より抜粋＞
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転載終わり