集団ストーカーの被害者や指向性エネルギー照射犯罪、所謂テクノロジー犯罪被害者は日本では一体何人いるのだろうか？
数千人、数万人、といるのだろうか？
だとしたら加害者はその数十倍以上いるのだろう。
そう思うのは被害にあいだしてから今迄に私の周辺に100人近い
不審な行動をする人物や家族を目視したし、今も入れ替わり潜んでいるから。
被害にあう前までは、集団ストーカーとか一切無縁だったし、
ここでいうテクノロジー犯罪も信じてもいなかった。
それも、「集団ストーカー犯罪」とは単にストーカー行為の犯罪と捉えていて
「テクノロジー犯罪」とは単にネット詐欺行為やスキミング犯罪と
捉えらていたから。 その考えが体感したことで一変した。
今確実に言えることはこの二つの行為は同時に行われているという事。
目的は金（出所は税金）である。
もし、この輩たちが掠め取っている莫大な金（国民の税金）がなくなれば
日本の景気も少しは良くなると考えたい。
輩（陵虐集団）とは、
公安(Ｋ）、自衛隊（Ｊ）、宗教団体（Ｓ）の専属部署。
配下に、宗教団体の信者、前科者、外国人、
公安以外の行政、ガス・電気・水道・通信・建築の企業。
宗教団体の首謀者や一部の協力企業上層部は人間に向けて
指向性エネルギーを照射しているという事実を知っている。
更に多額のお金が動いていることも。
主導者は公安であり 横並びかあるいは斜め下に自衛隊
これらの下（あるいはこれが上？）に宗教団体、更に外国人、前科者など
を有償あるいは無償利用。
一部の役所や企業などは騙して無償協力させる。
電磁波は周波数によっては民間人は取り扱いできないので、
必然的に自衛隊が参入。
裏金作りの手口の一つとして、自衛隊から指向性照射装置と
人材をレンタル。 そこでまずは巨額の裏金を発生させる。
（人体に向け指向性エネルギーを照射して得たデータをも
金に換えることができるであろう。）
宗教団体の一部が利得を奪取し、末端の協力者は僅かな協力費、
あるいはポイント稼ぎで無償協力。ここでも裏金を奪取。
協力費等の名目で、近隣宅に潜伏、そこで多数の名目とともに
裏金とポケットマネーを奪取。
大口では、潜伏する家（一般住居とは見た目が歪な家）を建て、同じ車を購入、
Iphone、タブレット、アップルウオッチ等購入。
協力費名目で、宗教団体などの事情を知っている主犯者は
言うまでもなく、事情を知らない協力者を多数いいように
使い裏金と身銭を奪取。
大まかには以上の要領だと４年の歳月から得た保存記録データと
目視、体験、体感とインターネットの他の被害者たちの公開情報の
合致から確信できる。
見えない暴行行為と足のつかない行為
（足がつけば社会が変わるほどの悪行）であり
既に利権ビジネスとして成り立っているようだ。