日本でプロスポーツを対象としたギャンブルの合法化が検討されていると伝わった。巨大市場の創設に向けた期待が高まりそうだ。
＜２０２４年にも規制緩和と伝わる＞
国内では現在、競馬や競輪などの公営ギャンブルが認められているほか、サッカーでも宝くじ形式のｔｏｔｏ（サッカーくじ）が運用されている。こうした中、今後はプロ野球やサッカーを対象にした賭けが完全に合法化される方向で政府が協議を始め、２０２４年にも規制が緩和される可能性があると英フィナンシャル・タイムズが報じた。
プロスポーツのギャンブル化には反対の声が根強いものの、ネットを活用した「スポーツベッティング」が解禁されれば大きな市場が生まれる。２０年度のｔｏｔｏの売上は約１０１７億円に上り、仮にプロ野球で同様のくじが始まれば運営団体やチームの財政が潤うほか、感染症対策による観客制限の軽減にも有効となる。
＜スカパーＪやハブもマーク＞
関連株では、ネットの馬券投票サービスを展開する楽天グループ<4755.T>やソフトバンクグループ<9984.T>のほか、ミクシィ<2121.T>は競輪、サイバーエージェント<4751.T>は競輪やオートレースの投票サービスを手掛けている。ｔｏｔｏの販売業務やシステムの受託で実績があるりそなホールディングス<8308.T>や日本ユニシス<8056.T>も浮上しそうだ。
このほか、試合中継のスカパーＪＳＡＴホールディングス<9412.T>やＷＯＷＯＷ<4839.T>、スポーツ用品のミズノ<8022.T>、スポーツバーのハブ<3030.T>などもマークしたい。
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