このブログは、陰謀論でも都市伝説でもありません。
現在日本で起こっている事、起った事、又はこれから起こるであろう事を知ってほしいという気持ちのみで書いています。
中心的内容としては、国連敵国条項・サンフランシスコ講和条約・日米合同委員会・日米地位協定をベースに日本と言う国が崩壊に向かって突き進んでいると言う事を認識して頂ける様な内容です。
勿論、書いている事を信じようが信じまいが、それは個人で判断して頂ければ良いの
です。

 

能登半島地震について
 

2024年1月1日に起きてしまった、能登半島地震で被災された方々のご冥福をお祈り申し上げます。

 

同時に、現在も現地にて被災された方達、救助関連で働いている方達に心よりお見舞い申し上げます。

 

最近では、私事の動画制作が忙しくブログ更新出来ずにいましたが、今回の地震で気が付き、憤慨している事がありますので書く事に致しました。

 

皆さんは、今回の災害で日本国の救援に関して、違和感を覚えませんか?

 

連日テレビで、災害地に物資が行き届かない、孤立集落には何も運べないと放送していますが、能登半島を囲んでいるのは、「海」です。

 

自衛隊が持っている、空母にヘリコプターとドローンを積み、物資輸送船と共に津波に被害が及ばない距離での遠洋に出動して、そこから学校の校庭や被害の少ない港にヘリコプターを飛ばして、直接避難場所に届けるか、孤立集落においてはドローンで現場の状態を撮影し、必要な物資を供給する事は可能です。

 

ガソリンだって、発電機だって、簡易式テントだって、簡易式お風呂だって、何でも運べます。

 

戦争時に、味方の軍に物資を運ぶのに道路だけを使用する事を考えて後方支援しますか?

 

よく考えれば、子供だって分かります。

 

しかし、被災地に取材に訪れているテレビのレポーターは口々に「道路が寸断されて輸送手段がありません」「どこもかしこも車で通行するのは危険です。」と車に乗りながら取材をしているのです。

 

そして、そのレポーター達ですが、道路が寸断されて通れないのにも関わらず、どうやって被災地まで来れたのでしょうか?

取材が終わったら、被災地で被災者と共にわずかな水と食料を分け合い、不衛生なトイレを使うのでしょうか?

 

答えは、ノーです。

 

彼らは、ヘリコプターに乗り、被災地に入り、取材が終わったら再びヘリに乗り、安全な宿でお疲れ様ビールを飲み、風呂に入り、足を伸ばして眠れるのです。

 

問題の根幹は、ここからなのですが、テレビもレポーターも口々に叫んでいる「道路問題」です。

 

道路問題の管轄は、国土交通省です。

 

そして、国土交通省にはゼネコンをはじめとする建設業界が深くかかわっています。

そして、国土交通省を牛耳っているのは、創価学会になります。

 

もう、ここまで書けばお分かりになったと思います。

 

つまり、道路の重要性、道路工事をするための速やかな補正予算等々、国の安全整備は道路です!と国民に印象づけ、現在でも問題ない地域にも、今後の安全の為には、ここにも道路、あそこにも道路、崖がくずれると危ないから補修工事。。。と国土交通省で使う予算倍増計画が見え隠れしているという事です。

 

以下の記事や、グーグルにて創価学会 国土交通省と入れて検索すれば、有識者が分かりやすい記事を書いていますので、参照されて下さい。

 

公明党が貪り食う「国土交通利権」

 

それから、今回被災地へ救助に関して、岸田首相がやれ行かせなかっただの、色々が事が言われていますが、このブログの記事でもお伝えしてきた通り、岸田首相にこういった類の事に関しては、何の権限もないのです。

 

日米における各種協定や契約の元で、行われているのです。

 

そうなると、創価学会、国土交通省、ゼネコンなどの建設業界、そして在日米国関係といって関係の図式が見えて来ます。

 

本当に残念ですが、これが現実です。

 

今回も、記事を読んで頂きありがとうございます。

 

こんな中、被災された方達が1日でも早く今よりも少しでも、よい生活になりますように、祈っています。