世界気象機関（WMO）は15日、日本の原発の爆発事故で大気中に漏洩した放射性物質が風に乗って太平洋側に散らばっているが、2～3日後にどのような変化があるかどうか確信することができないという立場を明らかにした。
15日、ロイターなど外信によると、WMOは、この日のジュネーブでのブリーフィングで、現在までに放射能の影響が陸地から遠く離れた海上で起こっているが、風の向きなどの気象条件が変わる可能性があるため、人工衛星の観測などを通じた関連資料を注視していることを明らかにした。
今すぐには、日本列島や韓国などの近隣の国々に影響を与えずにいることを確認しながらも、今後の見通しについては留保的立場を取った。