◎新型コロナは亜鉛不足になりやすくなる病気なのかもしれません。特に服用していた薬剤に影響もありますし、感染前からの食生活にも影響があったかもしれません。
亜鉛とビタミンCやビタミンDを取るようにしましょう。cppも一緒に。








時事通信社
 お笑いコンビ・爆笑問題の田中裕二さん(56)が20日、自宅で頭痛を訴え、東京都内の病院に救急搬送された結果、くも膜下出血と脳梗塞と分かり、入院したと所属事務所が発表した。

 所属事務所によると、田中さんに手術の必要はなく、1週間程度の入院で様子を見るという。発症の原因が前大脳の動脈解離のため、大事を取って1カ月程度休養する。 







 フジテレビ系「とくダネ!」が21日、お笑いコンビ・爆笑問題の田中裕二(56)が20日未明に頭痛を訴え、東京都内の病院で前大脳動脈解離によるくも膜下出血、脳梗塞と診断されて入院したことを伝え、「新型コロナウイルス感染症との関係が全くないとは言いきれない」という専門家の見解を紹介した。

 番組では、東京女子医科大脳神経外科客員教授・清水俊彦氏の解説を交えながら田中の病状の詳細を報じた。田中は昨年8月に新型コロナウイルスに感染。コロナとの関連について聞かれた清水氏は「ウイルス感染症の後に、脳の血管の末梢の方で血管のトラブルが起こるということはよく知られたこと。例えば髄膜炎の後に動脈瘤ができたり、あるいは血管の損傷が起こったりすることによって数カ月経ってからこういった症状が出ることがある。コロナウイルスに関してはまだまだわからないところが多いが、一部では血管の損傷が起こるということが言われているので、私は全く関係がないとは言いきれないと考えています」と、関連の可能性もあることを指摘した。

 田中の容態について、所属事務所は文書を通じて「今のところ手術等の必要性もなく田中裕二本人も変わりありませんので、入院期間1週間程度の診療計画となりました」と報告。「しかし、動脈解離が前大脳であるために大事を取って一か月程度休養させて頂くことと致します」と、退院後も静養に努める方針を示した。

 清水氏は「発症してから数時間以内が勝負。発症してから数時間以内に血管の血栓を溶かす点滴とか、カテーテルでそういった薬を局所に流すことによって、ほぼ元通りになるケースもよくある。田中さんの場合は非常に病院の処置が良かったんじゃないかと思う」とも話した。






スポーツ報知

 21日放送のフジテレビ系「とくダネ!」(月〜金曜・前8時)で爆笑問題の田中裕二が20日に頭痛を訴え救急搬送され、くも膜下出血、脳梗塞(こうそく)と診断されたことを報じた。

 所属事務所によると軽症のため1週間入院、1か月程度休養するとしている。田中は昨年8月に新型コロナウイルスに感染したが、田中の入院に小倉智昭キャスターは「驚いたんですが、彼のコロナ感染もまだ記憶に新しいところなんですね。そういう意味でコロナと影響があったのかどうか。専門家のお医者さまにも聞いていきたいと思います」と明かし、今回の病気とコロナ感染の関連について番組では検証した。

 番組には東京女子医大脳神経外科の清水俊彦客員教授がリモート出演し、コロナ感染との関連について「感染で弱くなった脳血管の膜が裂けて、くも膜下出血と脳梗塞を起こした可能性は否定できない」と指摘し「ウイルス感染症の後に脳の血管の末梢の方に血管のトラブルが起こることはよく知られたことです。コロナウイルスに関してはまだまだ分からないことが多いんですが、一部では、血管の損傷が起こると言われていますので、まったく関係がないとは言い切れないと考えています」と解説していた。





◎心臓や肺、脳の血管の損傷、つまり傷をつける物質が放出されるようだ。新型コロナ発症して6カ月以内でした。今後、新型コロナウイルスを経験した人は要注意したほうがよろしいかと存じます。
肺は大丈夫でも他の場所に長期間影響与えることがあるからです。









読売新聞オンライン

 新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、脳卒中患者に対応する全国の救急医療機関のうち、昨年12月14日時点で13施設が受け入れを停止し、118施設が受け入れ人数を減らすなどの制限をしていたことが日本脳卒中学会の調査でわかった。1月に入っても全国的に感染者の増加が止まらないことから、同学会は、診療制限に踏み切る動きが加速するのではないかと懸念している。

 調査は、24時間患者を受け入れ、脳梗塞こうそくに対して血栓を溶かす点滴治療が行えることなどを条件に学会が認定した974施設を対象に実施。73%にあたる714施設がウェブサイト上で回答した。

 その結果、受け入れを停止した医療機関では院内感染が発生し、すべての診療をストップしていた。地区別では近畿が7施設と最も多かった。診療制限の理由としては、〈1〉脳卒中用の病床をコロナ用に転用〈2〉患者の検査や医療スタッフの感染対策などで治療の所要時間が倍増〈3〉看護師が濃厚接触者になり人手不足になった――などを挙げた。

 調査を担当した平野照之・杏林大教授は「脳卒中治療は一刻を争うので、態勢を維持するため懸命に努力しているが、現状はより深刻になっている可能性が高い。救える命を救うためにも感染拡大防止を徹底してほしい」と話す。





夕刊フジ

 新型コロナウイルスの感染が国内で確認されてから1年が経過した。厚生労働省の公表データによる47都道府県の感染状況(別表)をみると、緊急事態宣言対象外の群馬、三重、宮崎、熊本、沖縄の各県でも、政府の分科会が示した6指標のうち、複数で「ステージ4」(爆発的感染拡大)に相当する。地方の状況も日々深刻化していることは明白だ。

 6指標とは、確保想定病床の使用率▽人口10万人当たりの療養者数▽直前1週間の10万人当たり新規感染者数▽PCR検査の陽性率▽新規感染者数の前週比▽感染経路が不明な人の割合。

 16日時点で、6指標全てでステージ4相当なのは、栃木、千葉、東京、神奈川、大阪、兵庫、福岡の7都府県。5指標が埼玉、岐阜、愛知、熊本の4県。4指標が沖縄県だった。再発令の対象となった京都府のほか、群馬、三重、宮崎の3県は3指標で該当していた。

 政府が重視する「新規感染者数」は、14都府県でステージ4相当。再発令対象以外では、熊本、宮崎、沖縄の3県が当てはまる。「新規感染者数の前週比」は、35都道府県が前週よりも増加。徳島県3・11倍、岩手県2・2倍、佐賀県2・11倍とこれまで感染者数が少なかった地域が目立つ。

 「確保想定病床の使用率」は19都府県がステージ4の50%以上に該当。ステージ3(感染急増)相当も含めた40都道府県で病床の不足が深刻化している。東京都の重症者の病床使用率は、国の基準では523人となり、500床の確保想定病床を上回っている。

 政府は緊急事態宣言の拡大に慎重だが、現状の対策で大丈夫なのか。




読売新聞オンライン

 新型コロナウイルスの感染拡大で病床が逼迫ひっぱくする中、東京都内の14の特定機能病院でコロナ重症者の受け入れ数に偏りがあることが、読売新聞が入手した都の資料でわかった。都は重症者用として6床以上の確保を求めてきたが、1日平均6人以上を受け入れているのは2病院にとどまり、8病院は3人より少なかった。識者は「一部の医療機関に負担が集中しないよう、都などが偏りを是正すべきだ」と指摘する。

 都はがん専門の2病院を除く14の特定機能病院のほか、救命救急センターなどに対し、重症者用の病床確保の目安として今月11日までは6〜7床、12日からは8床を示している。

 読売新聞は都内の医療機関が情報共有する都のサイトのデータを入手して比較した。14の特定機能病院で1〜17日に都の重症者基準である「人工呼吸器または体外式膜型人工肺(ECMO=エクモ)」を装着したコロナ患者数は、最も多かった昭和大病院が1日平均7・5人。次いで東京医科歯科大病院6・0人、日本医大病院5・2人、東京医大病院4・8人、聖路加国際病院4・1人。

 残りの9病院は3人台が1病院、2人台が6病院、2人未満が2病院だった。全体の平均は3・5人。

 特定機能以外の救命救急センターのある病院でも5・1〜1・6人とばらつきがあった。都は「病院の理解が得られない」として個別の状況を公表していない。




















日テレNEWS24






FNNプライムオンライン







産経新聞
















文春オンライン





文春オンライン






毎日新聞

 新型コロナウイルスの感染者の増加に歯止めがかからず、千葉県内にも緊急事態宣言が再発令された。重症や中等症の患者の治療に当たっている千葉大学医学部付属病院(千葉市中央区)では2020年末から患者が急増し、一時的にコロナ患者だけでなく一般の救急患者の受け入れができなくなる事態に直面した。横手幸太郎院長は「コロナ診療と救急医療の両方を回していくことが難しくなりつつあり、救える命も救えなくなる状況が目前に迫っている」と訴えている。【山田利和】

 ◇回復患者の受け入れ不足 専門医手いっぱいに

 感染症指定医療機関の同病院は、同年2月初旬から患者の受け入れを開始。糖尿病や心臓病などを診る二つの一般病棟(計92床)を一時、60床のコロナ病床に転用するなどし、同11月末までの約10カ月間で計約150人を受け入れた。年末以降、患者が急増し、1月14日には計200人を超えた。

 県は5日から、千葉市の病床確保計画を最も深刻な「フェーズ4」に引き上げ、同病院は20床に減らしていたコロナ病床を再び60床に増床。このうち4床だった集中治療室(ICU)を近く8床に増やすため、救急病棟1棟を閉鎖し約20人の看護師を確保する。

 横手院長は新型コロナの診療を巡って、医療機関間の“温度差”を指摘する。同病院のように複数の病棟を転用・閉鎖してコロナ病床を確保する急性期の病院がある一方、治療を終えた回復期の患者を受け入れる病院が十分ではないという。「コロナ患者は肺などにダメージを受けていることが多く、治療後もリハビリが必要なケースも少なくない。しかし、コロナ患者だったということで転院を受け入れてもらえないこともある。このままでは急性期の病院は新たな患者を受け入れることができなくなる」と話す。

 コロナ診療がその他の救急患者の命を脅かしかねない状況にもある。コロナの重症患者は、ICUで人工呼吸器や人工心肺装置「ECMO(エクモ)」を必要とし、担当するのは救急・集中治療医となる。「救急の専門医がコロナ患者で手いっぱいになると、他の救急患者を受け入れることができなくなる。心臓血管の病気や大きな事故などは一刻を争うケースも少なくない。通常の体制であれば助かる場合であっても、速やかな救急医療につなげられず、命を失うこともあり得る状況になってきている」と懸念する。

 深刻化するコロナ危機を乗り越えるため、横手院長は「すべての医療機関はそれぞれ、重症患者を診る、軽症患者を診る、回復期にある患者を受け入れるなど、可能な役割を果たすという意識を共有し、実践しなければならない」と訴える。また、コロナ患者の数は地域によって異なり、「通常の圏域を超えた医療連携がより重要になる。国や県は医療資源を十分に活用する仕組みを整えることが急務だ」と強調する。

 また、県民には、マスクの着用や手指消毒など感染予防の徹底を求めるとともに「患者を受け入れられず断らなければならないことは、医療の最前線で奮闘するスタッフにとっては苦渋の思いであり、ものすごく悔しいことでもある。感染者を増やさないよう協力してほしい」と求めている。





読売新聞オンライン














東海テレビ







たまひよONLINE





日刊ゲンダイDIGITAL





日刊ゲンダイDIGITAL





オトナンサー





朝日新聞デジタル













FNNプライムオンライン





産経新聞









FNNプライムオンライン




夕刊フジ





夕刊フジ






共同通信










AFPBB News











読売新聞オンライン







共同通信

 災害や暴力など恐怖を抱く体験によって引き起こされる心的外傷後ストレス障害(PTSD)の治療に抗認知症薬「メマンチン」が有効となる可能性があると、国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所(東京)の金吉晴所長らのチームが、19日までに海外の専門誌に発表した。

 今回調べたのは薬を投与した人について。投与していないグループと比較する臨床試験の実施を計画している。

 PTSDは日本で1.3%の人が一生に一度は発症するとされる。

 チームは、マウスにメマンチンを与えると脳の神経細胞が入れ替わり、過去の恐怖記憶が薄れたとの実験結果から、メマンチンに着目した。



沖縄のコロナ感染者 若い世代で増加傾向 高齢者への2次感染懸念2021/01/20 05:40  琉球新報




コロナ入院調整に我関せず、「後手後手」の小池都知事に高まる批判ダイヤモンド編集部 岡田 悟経済・政治 News&Analysis2021.1.21 4:20