新型コロナ軽症者が急死する「幸せな低酸素症」とはどういうこと？
【ロンドン＝広瀬誠】英政府は７日、関節リウマチの治療薬「トシリズマブ」と「サリルマブ」が新型コロナウイルスの治療に有効であると発表した。トシリズマブは岸本忠三・元大阪大学長と中外製薬が開発し、「アクテムラ」の商品名で知られる。
英政府が支援した臨床研究で効果が分かった。集中治療室の患者に対して抗炎症薬「デキサメタゾン」の投与など通常の治療をした場合の死亡率は３５・８％だったのに対し、搬送から２４時間以内にトシリズマブなども追加で使った場合は２７・３％まで低下した。
この結果、二つの薬を追加で投与した場合に死亡リスクが２４％下がると結論づけられ、患者が集中治療室に入る期間も７〜１０日間短縮できたという。英国では今後、集中治療室に運ばれた患者に対して使用する。
国際的に実施された臨床試験の対象は約８００人。入院した重症患者の死亡率は２７．３％で、対照群の３５．８％より８．５％ポイント低かった。研究の共著者であるインペリアル・カレッジ・ロンドンのアンソニー・ゴードン教授は、いずれかの療法で重症患者１２人に1人の命が救われることを意味するとした。データは医療科学のウェブサイト「ｍｅｄＲｘｉｖ」で発表された。
英政府は、ＩＣＵの重症患者に今回の療法を速やかに導入するよう医師らに求めると表明した。ジョナサン・バンタム副主任医務官は声明で、集中治療と病院、救命治療への圧力を和らげるのに極めて重要になると指摘した。
研究はいずれかの療法を受けた重症患者が、受けていない患者に比べ、ＩＣＵからの退室期間が７─１０日程度短縮したことも示した。
既存療法のコロナ治療転用では、これまでにステロイド薬「デキサメタゾン」や、米ギリアドの抗ウイルス薬「レムデシビル」が重症患者の治療に承認されている。
新型コロナウイルスの感染拡大で、厳しい状況が続く医療現場。重症者向け臨時施設として昨年１２月から稼働している「大阪コロナ重症センター」（大阪市住吉区）は当初、必要な看護職が不足し、自衛隊にも応援を要請した。募集に応じて中国地方から泊まり込みで勤務する女性（４３）が産経新聞の取材に応じ、「幸せな日常を取り戻せるよう、みんなで頑張っている」と力を込めた。（地主明世）
「東日本大震災のときは何もできなかったので、『次に何かあったら』と決めていた。新型コロナは、災害級の非常事態だと思っています」
こう話す女性は、センター稼働の約１週間後から勤務。夫と３人の子供を残し、大阪市内でホテル住まいを始めて２週間になる。年末年始は元日だけ家族の元に帰ったが、次の日には大阪に戻った。
生まれも育ちも中国地方で、地元の学校を卒業し、地元で就職。救命救急センターでＩＣＵ（集中治療室）を中心に１０年以上働いた。夜勤も多い過酷な勤務は子供や夫とすれ違う生活で、３年前にクリニックに転職。だが、子供が新型コロナを不安がったことから昨年３月に退職していた。
■看護師不足に志願
感染が収まらない中、「秋には、心の片隅で『そろそろ働かなければ』と思っていた」。看護職の不足が叫ばれる中、大阪に他県の看護師が応援に入ることを知り、府看護協会に連絡。大阪には縁もゆかりもなかったが、大阪コロナ重症センターでの復職を志願した。３月末まで勤務する予定だ。
勤務初日。着たこともない防護服の着用方法の研修を受け、センター内を見学。最新機器がそろうセンターでは、以前の勤め先とは違うシステムを使ったカルテの打ち込みや、情報共有に苦戦した。
患者の大半は高齢者で、人工呼吸器を装着し、意識不明の人も多い。床ずれ防止などのため頻繁な体位変換も必要で、３人がかりで患者を抱え上げることも。回復傾向の患者でも、食事の誤嚥（ごえん）などがあれば急速に悪化するため、常に注意が必要だ。
二重のマスクが息苦しく、防護服は蒸れるため仕事を終えるころには服が汗でびっしょりで、顔にはフェースシールドやマスクの痕がくっきり残る。同僚には、マスクが当たる鼻周辺に傷ができ、ばんそうこうを貼っている人も。女性も、センターで初の夜勤が終わった後は座り込んでしまい、同僚に「大丈夫？」と気遣われるほど消耗した。
■「お母さんがコロナの火を小さく」
センターで働く仲間は「とても手際が良く、優秀な人が集まっている。輝いてみえる」。一方、１年以上も防護服を着て働いている同僚もいることに、コロナ禍での医療現場の厳しさを改めて実感したという。
それでも頑張ることができるのは、子供たちへの思いだ。学校は一時休校となり、懸命に取り組んできた習い事の発表会や部活動のイベント、修学旅行もすべて中止になり、今も我慢を強いられている子供たち。苦しくても、「お母さんがコロナの火を小さくしてあげるから」と誓ったことを思い起こし、自らを奮い立たせている。
友達と手をつなぎ、抱き合い、泣いたり笑ったりすること。大勢で食事しながら愚痴を言ったり、褒め合ったりすること−。そうしたこれまでの日常は、「元気に生きていくうえで大切なことで、どんな薬よりもよく効く」と考えている。「もう一度、みんなにそんな日常を取り戻してほしい」と、力を込めた。
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大阪府は新型コロナウイルスの感染急拡大を受け、昨年１２月３日に「医療非常事態宣言」を出し、同１５日には全３０床に人工呼吸器を備える臨時施設「大阪コロナ重症センター」の運用を始めた。その後も府内の重症者数は高止まりし、病床は逼迫（ひっぱく）する状況が続いている。
府によると、直近７日間の感染者数は１２月４日に２６３１人とピークを迎えた後、徐々に減り、年末に１８００人台まで減少した。だが今月に入り、１日あたり６００人前後という「想定外の規模」（府幹部）で感染者が急増。直近７日間の感染者数は８日に３千人を突破し、９日は３４０１人に達した。
受け入れ病床の限界が見えつつある中、重症者は、感染者数が拡大に転じてから２週間程度遅れて増える傾向にあり、府は警戒を強めている。
１２月１３日に重症者は１５８人に上り、当時確保していた重症病床（２０６床）の使用率は７６・７％まで上昇した。重症センターの稼働により確保病床は３０床上積みされたが、重症者は１６０人前後で推移し、今月９日の使用率は７１・２％と高い。重症センターは同日時点で２０床を稼働させ、１５人を受け入れている。
吉村洋文知事は政府に緊急事態宣言の発令を要請した９日、６００人台の感染者数が続いていることに触れ「助かるべき命が助からない状況になる可能性もある。一刻の猶予も許さない状況だ。非常に強い危機感を持っている」と述べた。
新型コロナウイルス感染拡大の影響で、救急搬送を要請してもなかなか病院が見つからない「搬送困難事例」が急増している実態が浮かんだ。医療崩壊につながりかねない事態に救急現場は「救える命も救えなくなる」と危機感を募らせる。
東京都足立区の等潤病院には昨年１２月以降、発熱などのコロナ疑いで救急搬送される患者が増えている。
同病院は救急隊による搬送調整ができない際に患者を受け入れる都の「地域救急医療センター」に指定されている。足立、荒川、葛飾の３区が担当だが、最近は江東区や台東区など本来は受け入れ対象外の地域からの搬送も目立つようになってきた。
地域救急医療センターに指定されている病院は、救急医療において中心的な役割を担う。他の地区からの搬送が増えていることは、そうした病院でさえ医療体制が逼迫（ひっぱく）している現実を示す。
伊藤雅史院長は「搬送先が見つからず、うちに流れてくるようだ。どの病院もコロナ禍で厳しい対応を迫られている」と話す。
一方、等潤病院によると、この病院から他の病院に転院させる場合も、時間がかかるようになっている。
等潤病院にはコロナの専用病床はなく、コロナ疑いの救急搬送を受けた場合は、一般救急とは別に設けたコロナ疑い患者用のベッド４床で応急措置を実施する。その後、ＰＣＲ検査で陽性と判明すれば、感染症の治療ができる専門病院に転院させる対応を続けてきた。
ただ、昨年末から転送先の病院のコロナ病床も逼迫し、転院に１日から２日かかることが珍しくなくなった。これに伴い、コロナ疑いで搬送される患者のための４床の空きがなくなり、新たな受け入れを断らざるを得ないケースが生じ始めている。
先月３１日には、都立広尾病院（渋谷区）が重い病気やけがをした患者を受け入れる救命救急センターを停止した。病床がコロナ患者でほぼ埋まったためという。
東京都医師会の猪口正孝副会長は７日、都庁で開かれた会議で「救急受け入れ体制が逼迫している」と、コロナの新規感染者数を抑える必要性を訴えた。
都救急災害医療課は「『第１波』の時はコロナ疑いの受け入れが整備できていなかった病院が多かったことが救急逼迫の要因だった。しかし、今回は感染者の急増に病院の人手やベッドが追いつかなくなっていることが影響している」と強調する。
都内で心臓疾患の救命救急を行う病院の医師は「冬は心筋梗塞（こうそく）や脳卒中が最も多くなる季節。こうした病気は搬送に時間がかかれば命を落とす危険性が高くなる。救命に取り組む病院の連携を強化して乗り切るしかない」と話す。【島田信幸】
新型コロナウイルスの感染が再び拡大する中、１１９番で救急搬送を要請した患者の受け入れを医療機関に３回以上断られるなどした「搬送困難事例」が、年末年始は１カ月前と比べて５割以上も増えていた。総務省消防庁への取材で明らかになった。新型コロナの患者で病床が埋まり、救急患者を受け入れる医療機関が減っていることが原因とみられる。
搬送困難事例は、医療機関の受け入れを少なくとも３回以上断られ、現場に滞在する時間が３０分以上かかったケースをいう。同庁が県庁所在地など救急搬送者の多い全国５２の消防本部を対象に調べると、昨年１２月２８日〜１月３日の１週間で計２１７９件と、１カ月前（１１月３０日〜１２月６日）の１４１０件より５５％増えた。２１７９件のうち、東京消防庁の管内は約半分の１０１４件で、１カ月前の６３１件より６１％の増加。大阪市消防局では２７１件で４２％、横浜市消防局では１７３件で１０６％それぞれ増えていた。
横浜市消防局によると、同市の１７３件のうち、発熱症状があったのは約６割で、中には１４の病院から搬送の受け入れを断られた人がいた。川崎市消防局では、市内で搬送先が見当たらず、同市から救急車で約１時間かかる相模原市の病院に受け入れを要請したケースもあった。
年末年始の救急搬送困難事例が前年同時期と比べても４５％増えていたことから、総務省消防庁では、新型コロナ患者の対応に追われ、病院が通常医療に手が回らなくなったことが主な理由と分析。「第３波」による感染者の急増に伴い、医療提供体制が逼迫（ひっぱく）したことの証左と言える。新型コロナと診断された場合、本来は保健所が受け入れ先の病院を調整するが、同庁などによると、自宅待機と判断された人が夜間に体調が悪化し、救急搬送されるケースもあったという。
在宅医療に取り組んでいる長尾クリニック（兵庫県尼崎市）の長尾和宏院長によると、１月初旬に抗原検査で新型コロナ陽性と診断され、自宅待機になった兵庫県内の６０代男性は、夜に３９度の熱と呼吸器症状が出た。男性の妻が保健所に電話すると、「救急車を呼んで入院できる病院を探してください」と言われたという。長尾氏は「感染者の急増で保健所が対応しきれず、救急にも影響が及んでいる。ベッドの空きがなくなってきたことで、胆のう炎など通常の入院調整も以前より時間がかかるようになった」と話した。【石田奈津子】
【AFP＝時事】新型コロナウイルス感染症で入院した患者の4分の3以上に半年後も何かしらの症状があることが、8日に発表された研究論文で明らかになった。専門家らは、COVID-19の長期的な影響についてさらなる調査が必要であると指摘している。
論文は英医学誌ランセットに掲載されたもので、COVID-19がもたらす長期的な症状を追跡した数少ない研究の一つ。調査は、中国・武漢の金銀潭医院を昨年1月から5月に退院した患者1733人を対象に行われた。患者の平均年齢は57歳。
調査員らは昨年6月から9月にかけて患者の元を訪れ、各自の症状と体調について質問し、回答を得た。また、身体検査と臨床検査も行った。
その結果、追跡調査に参加した患者の76％（1655人中1265人）が、引き続き症状を訴えていることが分かった。
63％が倦怠（けんたい）感や筋力の低下を報告し、26％が睡眠障害を訴えた。
さらに調査では、最も症状が重い時に血中の抗体価を記録していた患者94人に6か月後、再び検査を実施したところ、中和抗体価が52.5%減少していた。
論文の著者らは、これが新型コロナウイルスに再感染するリスクを示すと指摘している一方、時間の経過に伴う免疫の変化を明らかにするためには、より大規模なサンプルが必要だとしている。
世界保健機関は、若者や入院の必要がなかった人でも、新型コロナウイルスが重篤な影響を長期的にもたらすおそれがあると警告している。 【翻訳編集】AFPBB News
ノーベル医学・生理学賞を受賞した大隅良典、大村智、本庶佑、山中伸弥氏ら日本人科学者４氏は８日、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態宣言を政府が発令したことを受けて、医療崩壊の防止などを求める声明を発表した。
４氏は、過去１年にわたる新型コロナ感染症の拡大がいまだに収束せず、首都圏で緊急事態宣言が出された現在の状況について憂慮を表明。
その上で、▽医療機関と医療従事者への支援拡充による医療崩壊防止▽ＰＣＲ検査能力の大幅な拡充と無症候感染者の隔離強化▽ワクチンや治療薬の審査・承認の迅速化▽ワクチンや治療薬の開発に不可欠な産学連携への支援強化▽科学者の勧告を政策に反映できる長期的展望に立った制度の確立−の実行を求めた。
「病院が混み合っているので、搬送するにしても３時間くらいかかると言われた」（８６歳の父親を持つ横浜市の女性）
こう話すのは、８６歳の父親を持つ横浜市の女性です。がんや糖尿病を患っている父親が、突然、全身の震えを訴えたのは１０日夕方のことでした。
救急車を呼ぼうと１１９番しましたが、搬送を断られたといいます。
「悪化しなければ連れて行けないと言われたので、悪化するまで待つということですかと。今の段階では搬送できませんということで、再びまた熱が上がってくるなどしたら、もう一回電話をかけて呼んでくださいと」（８６歳の父親を持つ横浜市の女性）
その後、熱が上がったため、１時間後に再び１１９番通報すると・・・。
「３９度４分（まで）熱が上がっていて、（搬送前に）救急隊の方がいろいろと掛け合ってくださっていたんだと思います」（８６歳の父親を持つ横浜市の女性）
ようやく救急車が到着し、病院へ搬送。しかし、コロナの疑いもあったものの、ＰＣＲ検査を受けることもなく自宅に帰されたといいます。
「重症化リスクがある高齢者がすでに入院できないということは、その他の若年層や中年層はもちろん入院できないわけですよね」（８６歳の父親を持つ横浜市の女性）
このような搬送先が見つからない事例は急激に増えています。総務省消防庁によりますと、救急患者の搬送先が決まるまで病院への照会が４か所以上あった、いわゆる「搬送が困難な事例」が、１か月前に比べて５５％増えたことがわかりました。
横浜市で救命救急にあたる医師は・・・。
（11日17:22）