職場の部署異動に伴って時間外労働が増え体調を崩すなどしている会社員への対応に関する設問です。公認心理師は医師の指示に従って業務を行うことと定められていますので、まずはこの会社員に医師の診断を受けてもらうことが優先されます。この医師の診察や診断や指示に基づいて会社員と休職や業務変更について話し合うべきでしょう。「勧告」は公認心理師の権限としては不適切です。また「気にするな」はカウンセラーとしては禁句と言えます。急性ストレス反応は１ヶ月以内の症状なのでこの会社員には当てはまるものではありません。
正解は３。