奨学金【出典：蛍雪時代 ２００８－６ 進路決定 資格・検定・職業ガイド】【進路応援企画＝奨学金
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奨学金
奨学金（しょうがくきん）は、能力のある学生に対して、金銭の給付・貸与を行う制度。金銭的・経済的理由により修学困難とされる学生に修学を促すことを目的とすることも多いが、金銭的・経済的な必要性を問わず、学生の能力に対して給付されることもある。
なお、日本国外においては貸与されるものは一般に奨学金とは呼ばれない。
目次 [非表示]
1 給付奨学金
2 貸与奨学金
2.1 日本学生支援機構
2.2 技能者育成資金
2.2.1 2009年4月以前の入校者対象
2.2.2 2009年4月以降の入校者対象
2.2.3 技能者育成資金制度の拡充
2.3 あしなが育英会
3 留学のための奨学金
3.1 日米教育委員会による奨学金
3.2 公費による奨学金
4 国費で実施されている奨学金制度
4.1 防衛省による貸費学生制度
4.2 矯正医官修学資金貸与法による修学資金貸与制度
5 地方自治体による奨学金制度
6 民間企業による奨学金制度
6.1 新聞社による奨学金制度
7 問題点
8 脚注
9 関連項目
10 参考文献
11 外部リンク
給付奨学金 [編集]
企業や自治体の主宰する奨学金に多い。UWCのようにNPO教育組織が行う場合もある。日本では比較的少ないが、欧米では伝統的に奨学金が大学や高校から一部の学生・生徒に給付される例はよくみられる。2004年4月からの国立大学法人化に伴い、護送船団でなくなった国立大学でも個別に給付奨学金制度の整備が行われてきている（例：「一橋大学学業優秀学生奨学金制度」）。
貸与奨学金 [編集]
日本学生支援機構 [編集]
日本学生支援機構も参照
2004年4月1日より、奨学事業、留学生支援事業、学生相談等の事業を統合して行う独立行政法人として、それまでの日本育英会、文部科学省・国立大学の業務の一部、財団法人日本国際教育協会、財団法人内外学生センター、財団法人国際学友会、財団法人関西国際学友会の一部の業務を引き継いで、独立行政法人日本学生支援機構として誕生。奨学事業に関しては利用者の最も多い奨学金制度の一つ。
高等専門学校、専修学校専門課程、大学、大学院に在籍する学生に対して、奨学金を貸与する。奨学金には第一種（無利子）、第二種（有利子）などの区分が設けられており、第一種の方が採用基準が厳しく（学力等）、第二種は条件（保護者の年収等）を満たせばほぼ全員が採用される。
留学生支援事業に関しては外国人留学生や交換留学生への奨学金給付を行っているほか、日本に留学する外国人への相談・情報提供、日本から日本国外に留学を希望する人への相談・情報提供事業などがある。留学相談は誰でも利用可能。
一方、当然のことながら、「第一種（無利子）」と「第二種（有利子）」の間では将来の実質的な返還額が大きく異なる実情がある[1]。このような極めて重大な採用区分に関して、採用基準を「高校の成績（入学前の成績）」だけに求め、「大学の成績（入学後の成績）」に求めていない点には批判も少なくない。
学生の将来における返還金（借金）の差異を、実質的に「高校の成績」というわずかな一時期のみによって判断し、実際に奨学金を貸与して勉学に励む「大学の成績」を考慮しないこと、また、「高校の成績」はその高校内での成績であって、高校自体のレベルを考慮しない事に対して、公平・公正の観点から多くの疑問が投げかけられている。
また、貸与奨学金である以上、卒業後の返済は当然の義務であるにもかかわらず、返済しない者が後をたたず、制度の根幹にかかわる問題になっている。関係者からは利息のある第二種奨学金は民間金融機関の学生ローンと同じなのだから、民間に任せて機構は第一種奨学金のみにすべきだとの声も聞かれる。
いずれにせよ、奨学金とは借金であるという意識を学生に持たせ、返済計画を学生自身がしっかり考えることが、本人のためにも制度存続のためにも必要なことだという認識を高める為、信用情報機関に加盟する方針。よって、滞納者はブラックリストに自動的に移行する方針で、新規ローン等は出来なくなる。
技能者育成資金 [編集]
文部科学省が所管しない職業能力開発総合大学校及び公共職業能力開発施設に在籍する学生や訓練生は日本学生支援機構の奨学金貸与の対象とならない。これに代わるものとして、独立行政法人雇用・能力開発機構が設けている技能者育成資金制度がある。
2009年4月以前の入校者対象 [編集]
日本学生支援機構の奨学金制度と同様に、第一種（無利子）、第二種（有利子、年3%）の区分がある。第二種の対象者は都道府県立では職業能力開発校の日本版デュアルシステム、職業能力開発短期大学校の専門課程、雇用・能力開発機構立では都道府県センター（職業能力開発促進センターを含む）の日本版デュアルシステム、職業能力開発総合大学校（研究課程及び応用研究課程を除く）、職業能力開発大学校の専門課程及び応用課程、職業能力開発短期大学校の専門課程に在籍する学生及び訓練生である。
第一種の対象者は都道府県立では職業能力開発校（日本版デュアルシステムを除く）、職業能力開発短期大学校、雇用・能力開発機構立では、都道府県センター（職業能力開発促進センターを含む）（日本版デュアルシステムを除く）、職業能力開発総合大学校、職業能力開発大学校、職業能力開発短期大学校に在籍する学生及び訓練生である。
融資条件には経済的理由と成績基準があるが、第一種では特に優れた学生及び訓練生が対象となり、第二種では成績基準が緩くなっている。融資月額は、条件に応じて18,200円～85,000円（第一種）、40,000円～47,600円（第二種）である。
技能者育成資金の返還期間は最長16年以内である。以前は特定の職業（専修学校、職業能力開発総合大学校の教職員など）に指定された期間以上勤務すれば、返還が猶予及び免除される制度があったが、現在は廃止されている。
2009年4月以降の入校者対象 [編集]
2009年（平成21年）4月の入校生からは、第一種、第二種の区分を廃止し、すべて有利子（年3％、ただし在校中は無利息）の貸付制度になった。対象者は、都道府県立では職業能力開発校、職業能力開発短期大学校、雇用・能力開発機構立では、都道府県センター（職業能力開発促進センターを含む）、職業能力開発総合大学校、職業能力開発大学校、職業能力開発短期大学校に在籍する学生及び訓練生である。融資月額は、条件に応じて18,200円～85,000円である。
技能者育成資金制度の拡充 [編集]
技能者育成資金制度による職業訓練期間中の生活保障給付（2009年1月から施行）については、雇用のセーフティネット#職業訓練期間中の生活保障給付を参照のこと。
あしなが育英会 [編集]
詳細はあしなが育英会を参照
病気や事故、災害、自殺などにより親を亡くした子供に対し、高校、大学、専門学校に通うための奨学金を貸与する。
留学のための奨学金 [編集]
日本国外への留学には多額の費用が必要となることが多く、奨学金を利用する学生も多い。「海外留学奨学金パンフレット」で概要がわかる。給付と貸与とある[2]。
日米教育委員会による奨学金 [編集]
俗にフルブライト奨学金と呼ばれるもの。アメリカ留学に関する奨学金である。
公費による奨学金 [編集]
1964年（昭和39年）より大学生を対象とするサンケイスカラシップ（産経新聞社、フジテレビジョンなどが主唱）があったが、1989年（平成元年）に事業は終了された。また、かつてのコンクール・ド・フランセ（朝日新聞社主催、対象は学生に限らないが、年齢制限等がある）は2008年現在は財団法人日仏会館主催（後援：朝日新聞社、他）のフランス語コンクールとなっている。
これらの他に、ロータリークラブ、AFS（高校生対象）などがある。
国費で実施されている奨学金制度 [編集]
特定の目的のために国費によって運営されている奨学金制度である。いずれも管轄省庁の指定する職に一定期間勤務すれば返還免除となる。各省庁が管轄している場合でも、実施機関は都道府県である場合が多いが、以下の制度は国費によって運営されている。いずれも日本学生支援機構の奨学金との重複を認めている。
防衛省による貸費学生制度 [編集]
自衛隊法第九十八条に基づく制度である。技術貸費学生と衛生貸費学生があり、技術は理工学系・衛生は医歯学系の学生を対象としている。採用は例年十数名程度である。
矯正医官修学資金貸与法による修学資金貸与制度 [編集]
法務省所轄の奨学金制度である。医学専攻の学生のうち、卒業後各種矯正施設に勤務しようとする者を対象とする。こちらも例年十数名程度の採用である。
地方自治体による奨学金制度 [編集]
詳細は自治体による奨学金制度一覧を参照
都道府県レベルや市町村単位など、その募集内容や奨学金の額、そして、返済の有無など制度内容は千差万別ではあるものの、多くの自治体に制度がある。
民間企業による奨学金制度 [編集]
民間企業が独自に実施する奨学金制度。通年募集されているものもあれば、小額を突発的に募集を行うもの、特定の学校限定の奨学制度など多岐に渡る。
新聞社による奨学金制度 [編集]
新聞社による新聞奨学生と呼ばれる奨学金貸与/支給制度である。学生は就学期間中販売店で新聞配達に従事する事で奨学金の支給を受ける事ができる。主に都市部の新聞社が実施している。
問題点 [編集]
日本学生支援機構の貸与奨学金の場合、受給には本人と父母の所得制限があるため、中産階級・中流階級以上の子弟が何らかの金銭的理由により就学困難である場合でも、現状では支給されない。但し、収入・所得の上限額はかなり高い。例えば大学在学時の採用の場合、4人世帯の収入・所得の上限額の目安は国公立、自宅外で995万円、私立、自宅外で1,040万円（第一種奨学金）、国公立、自宅外で1,341万円、私立、自宅外で1,391万円である[3]。
新聞奨学生の場合、時間的制約が大きく、研修等がある学科では利用が困難となる。また、一部の店舗において労働環境が劣悪で、過労死事件などが起きるなど問題が少なくない。
脚注 [編集]
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^ 「第二種（有利子）」では年利の変動如何によっては実際の貸与総額に利子として、数十万から百万円余を加えた額が返還総額になる可能性がある。
^ "海外留学のための奨学金". 日本学生支援機構. 2008-12-17 閲覧。
^ "2.大学に在学中の申込み（在学採用）". 大学で奨学金の貸与を希望する方へ. 日本学生支援機構. 2008-12-17 閲覧。
関連項目 [編集]
学校
新聞奨学生
フルブライト奨学金
フリーマン奨学金
ロレアル-ユネスコ女性科学者 日本奨励賞
世界銀行奨学金
フェローシップ
ミス・アメリカ
サンケイスカラシップ
コンクール・ド・フランセ
留学
参考文献 [編集]
笠木恵司、『学費免除・奨学金で行く大学・大学院』、ダイヤモンド社 ISBN 9784478970737
アジア学生文化協会、『外国人留学生のための奨学金案内(2005-2006年版)』、同文舘出版 ISBN 9784495974497
『海外留学案内/サンケイ新聞開発室 編』、東京 : サンケイ新聞出版局(1966/8)
『海外留学案内/サンケイ新聞開発室 編』、東京 : サンケイ新聞出版局; 増補改訂版 (1967)
『海外留学案内』サンケイ新聞社、サンケイ新聞社出版局; 最新版 (1970)
外部リンク [編集]
日本学生支援機構
あしなが育英会
旺文社 学費、奨学金
この「奨学金」は、教育に関連した書きかけ項目です。この記事を加筆、訂正などして下さる協力者を求めています（P:教育）。
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【進路応援企画＝奨学金 最新ガイド】
【私立大学の奨学金制度一覧】＝４３３～６１８P＝【充実した内容】
【奨学金制度のアウトラインと利用法】＝４３５－４４２
【国公立大学の奨学金制度一覧】＝４４３－４４８
【私立大学の奨学金制度一覧】＝４４９－５７３
【地方自治体の奨学金制度一覧】＝５７４－６１２
【民間育英団体の奨学金制度一覧】＝６１３－６１８
【旭川大学】＝４４３P
【問合せ先
【所在地
【特待生奨学金
【給付額
【給付期間
【採用人数
【対象学年の制限
【申込時期および方法
【応募条件
【他制度併用の可・不可
【旭川大学後援会奨学金
【給付額
【給付期間
【採用人数
【対象学年の制限
【中略】
【他制度併用の可・不可】
[参考資料] オープンキャンパス（2006/2007）参加者
2008年（4-12月） 2007年（4-12月） 2006年（4-12月）
早稲田大学 5万2797 5万600 5万6840
立教大学 3万6700 2万6500
日本大学 4万7589 3万7230 3万8919
明治大学 4万4108 3万7000 2万8918
東北大学 4万1448 3万6376 2万7331
法政大学 3万4008 3万175 2万6616
関西大学 2万8948 2万7257 2万5036
中央大学 2万1154 2万3155 1万7857
青山学院大学2万5884 2万1016 2万1841
上智大学 2万0138 2万
立命館大学 1万7183 2万 1万8397
慶應義塾大学2万3566 1万9632 1万8990
近畿大学 2万1324 1万7078 1万5558
関西学院大学1万5260 1万6065 1万4105
武蔵野大学 7500 1万4000
九州大学 1万4710 1万3601 1万4581
大阪大学 1万6681 1万3587 1万883
東海大学 1万9531 1万3380 1万3048
神奈川大学1万4753 1万2899 1万2216
玉川大学 1万4141 1万2000 1万1000
龍谷大学 1万2366 1万1679 1万166
千葉大学 1万3219 1万1486 9274
大阪市立大学 1万1009 8487
成蹊大学 1万1000 1万1600
広島大学 1万3258 1万940 1万2000
明治学院大学1万1616 1万478 7736
同志社大学 1万1570 1万215 1万4082
神戸大学 1万3323 1万61 9259
創価大学 1万 1万7000
東京農業大学 9867 9755 9985
共立女子大学 1万0194 9753
横浜国立大学 1万1064 9650 9169
東京家政大学 1万2910 9631 8486
京都産業大学 1万0508 9411 8476
筑波大学 8947 9369 8918
学習院大学 1万3581 9343 7710
北里大学 7830 9115 6787
福岡大学 1万0535 8997 8667
岩手大学 8990 8788 7640
専修大学 1万2366 8727 6044
目白大学 8700 6877
埼玉大学 8696 8301
聖徳大学 8498 1万200
京都大学 9218 8487 7210
関西外国語大学8564 8415 7679
北海道大学 8079 8399 6174
国学院大学 9678 8359
岡山大学 8449 8320 9312
大東文化大学 8156 5904
名城大学 8145 7554
関東学院大学 8000 7303
京都女子大学 7844 6724
熊本大学 8309 7700 7653
獨協大学 8873 7700 7180
同志社女子大学8510 7668
日本女子大学 9707 7661 5822
文教大学 9105 7615 7604
東京大学 9100 7600 6200
首都大学東京 8969 7578
千葉工業大学 8219 7471 7355
新潟大学 6205 7408 6576
帝京平成大学 9971 7380 6453
愛知学院大学 5188 7368
中京大学 7223 7735
金沢大学 7094 7000 7548
甲南大学 7995 6997 6031
神戸学院大学 6700 6942 6371
亜細亜大学 7902 6741 7606
名古屋大学 6808 6696 6647
大阪府立大学 7914 6113
静岡大学 6176 6087 7500
東北学院大学 6900 5934 4873
明星大学 6484 5853 5135
東京電機大学 6300 5599 4658
女子栄養大学 5250 5502 5255
武庫川女子大学5333 5500
武蔵大学 6868 5490 3901
南山大学 6243 5447 5574
金城学院大学 5329
多摩美術大学 6526 5286 4495
桃山学院大学 6059 5200
京都精華大学 5100
昭和女子大学 6907 5039
愛知大学 6000 5000 4350
武蔵野美術大学5075 5526 5076
国際基督教大学5200 4951
大阪経済大学 5002 4919 4124
東京工科大学 5629 4900 6470
明海大学 4872 5126
東北福祉大学 5788 4832
佛教大学 5269 4692 4604
東京農工大学 4546
広島修道大学 4515
文化女子大学 4456 4200
広島国際大学 4415
北九州市立大学 4413
東京外国語大学 4400 4800
東京学芸大学 4400 4000
大阪教育大学 4382 4092
弘前大学 4358
宇都宮大学 5572 4295
信州大学 5308 4281
群馬大学 6105 4239 4005
中部大学 56104200 3860
【出典：2010年度版 大学ランキング 朝日新聞出版 p354～357】
早稲田塾総合研究所主任研究員、Webサイト【大学プロデューズ・ノート】主宰 倉部史記
2008年（4～12月）。学生数500人以上 5万2797(早稲田大)～4746（中村学園大）
【出典：2009年度版 大学ランキング 朝日新聞出版 p362～365】
旺文社『蛍雪時代』編集長 伊藤明朗
2007年（4～12月）。学生数1000人以上 5万0600(早稲田大)～105位:4200（東京成徳大・中部大）
【出典：2008年度版 大学ランキング 朝日新聞出版 p86～89】
東京工科大学広報課 ・入試課 後藤健夫
2006年（4～12月）。学生数2000人以上 5万6840(早稲田大)～105位:3860（中部大）
高校→大学（大学院）→就職活動 (■■■■■)への道】
【例①】大日本印刷
【国立・公立】山口大学 １１ 首都大学東京 ９ 東京工業大学 ８ 九州大学 ７ 筑波大学 ７ 神戸大学 ７ 横浜国立大学 ６国立 九州工業大学 ６ 東北大学 ５ 大阪大学 ５ その他【私立】早稲田大学 ３９慶應義塾大学 ２６明治大学 ２０立命館大学 ２０法政大学 １６立教大学 １５東京理科大学 １３中央大学 １１同志社大学 １１青山学院大学 １０上智大学 ９学習院大学 ８日本大学 ８東京電機大学 ７芝浦工業大学 ６南山大学 ６関西大学 ６ その他 【計９１校】４３１名 【出典：就職四季報】P138東洋経済 971246
【大学別就職者数】
[出典：サンデー毎日臨時増刊2008-10-11 毎日新聞社・大学通信 Ｐ７９]
【放送・ＮＨＫ】１５０ ①早稲田大学 ３８②慶応義塾大学１８③東京大学１６④京都大学９⑤一橋大学５⑤上智大学 ５⑦国際基督教大学 ４⑦中央大学 ４⑦立教大学 ４⑩東京外国語大学 ３⑩横浜国立大学 ３⑩学習院大学 ３⑩法政大学 ３⑩同志社大学３⑩立命館大学 ３⑯茨城大学 ２⑯東京藝術大学 ２⑯広島大学 ２⑯九州大学 ２⑯芝浦工業大学 ２⑯多摩美術大学 ２⑯東京理科大学 ２⑯日本大学 ２⑯関西学院大学 ２⑯福岡大学 ２
【新聞・毎日新聞社】４５ ①早稲田大学 １１②同志社大学 ３③大阪大学 ２③慶応義塾大学 ２③上智大学 ２③立命館大学 ２③関西大学 ２
【新聞・朝日新聞社】約９０ ①早稲田大学 １６②慶應義塾大学 ６③東京大学 ５④法政大学 ４⑤筑波大学 ３⑤神戸大学 ３⑦北海道大学 ２
⑦一橋大学 ２⑦九州大学 ２⑦中央大学 ２⑦明治大学 ２⑦同志社大学 ２⑦関西学院大学 ２
【新聞・讀賣新聞社】１０９ ①早稲田大学 １８②東京大学 ８②京都大学 ８④慶応義塾大学 ７⑤九州大学 ５⑥上智大学 ５ ⑦同志社大学 ３
⑦立命館大学 ３⑨大阪大学 ２⑨成蹊大学 ２⑨中央大学 ２⑨関西大学 ２
【出版・ベネッセコーポレーション】８７ ①早稲田大学 ２０②同志社大学 ５③慶応義塾大学 ４③上智大学 ４ ③明治大学 ４③立教大学 ４
③立命館大学 ４⑧東京大学 ３⑧青山学院大学 ３⑩小樽商科大学 ２⑩大阪大学 ２ ⑩学習院大学 ２⑩東京女子大学 ２⑩二松学舎大学 ２
⑩関西学院大学
【放送 テレビ東京】２１ ［大学院］ 早稲田大学 １上智大学 １
［大学］慶應義塾大学 ５早稲田大学 ４中央大学 ２ICU ２産能大学１上智大 １神戸大 １法政大 １日大 １名古屋大１
［出典：就職四季報 P1037 ］
【新聞・日本経済新聞社】東京大学6 京都大学1 東北大学1 九州大学1 筑波大学1 一橋大学1 神戸大学1 早稲田大学16 慶応義塾大学4 上智大学2 明治大学3 中央大学2 立教大学1 法政大学2 南山大学1 同志社大学2 立命館大学2 関西大学1
【出典・・大学進学・就活進路図鑑２０１０ P024】
【【業界基礎データ】
【出典：光文社 大学進学・就活 進路図鑑２０１０ P78]
【国家公務員Ⅰ種】
東京大学224早稲田大学67京都大学65慶応義塾大学53東北大学34一橋大学32大阪大学28立命館大学20中央大学19岡山大学16神戸大学15九州大学13北海道大学13名古屋大学12同志社大学12広島大学9千葉大学9上智大学8大阪市立大学7東京外国語大学7法政大学6明治大学6関西大学5金沢大学5首都大学東京4関西学院大学4南山大学3東京工業大学3岩手大学3筑波大学2中京大学2学習院大学2日本大学2大阪府立大学2愛媛大学2新潟大学2富山大学2国際基督教大学2香川大学2防衛大学校2立教大学1北九州市立大学1横浜国立大学1東京理科大学1小樽商科大学1東京学芸大学1愛知教育大学1大阪外国語大学1鹿児島大学1創価大学1西南学院大学1東京農工大学1長崎大学1琉球大学1静岡大学1放送大学1【P109] 國學院大學1成城大学1横浜市立大学1福井大学1京都産業大学1神戸市外国語大学1兵庫県立大学1熊本県立大学1
【国家公務員Ⅰ種（外務省のみ）】
東京大学16京都大学4東京外国語大学2大阪大学2早稲田大学2慶應義塾大学1中央大学1
【外務省専門職】
東京外国語大学7早稲田大学6同志社大学6東京大学3神戸大学2慶應義塾大学2上智大学2立教大学2大阪大学1一橋大学1九州大学1筑波大学1
横浜国立大学1お茶の水女子大学1首都大学東京1神戸市外国語大学1青山学院大学1ジョージタウン大学1ブラッドフォード大学1法政大学1
立命館大学1名古屋外国語大学1中央大学1
【自衛官採用者数】【大学通信調べ】
札幌学院大学16東海大学15国士舘大学14帝京大学14拓殖大学12札幌大学9北海学園大学9大阪経済法科大学9久留米大学9福岡大学9
【警察官採用者数】【大学通信調べ】
日本大学155国士舘大学105東海大学90帝京大学68近畿大学68東洋大学63名城大学63大東文化大学60京都産業大学60東北学院大学55関東学院大学55
【消防官採用者数 P69]
国士舘大学73日本大学57東海大学22中京大学22近畿大学18法政大学17川崎医療福祉大学17京都産業大学16
【女子アナウンサーの出身大学】
① 慶應義塾大学39 ②早稲田大学29 ③上智大学22 ④立教大学14 ⑤青山学院大学13 ⑤学習院大学13⑦東京女子大学12 ⑧お茶の水女子大学11 ⑨東京大学10 ⑩神戸女学院大学・聖心女子大学・津田塾大学・法政大学7 ⑭東京外国語大学・日本女子大学・フェリス女学院大学6 ⑰関西学院大学・明治大学5⑲成城大学・中央大学・明治学院大学・立命館大学4 23位 大阪大学・筑波大学・関西大学・南山大学 327位 京都大学・神戸大学・東京学芸大学・名古屋大学・一橋大学・北海道大学・椙山女学園大学・同志社大学・東洋英和女学院大学・日本大学