人工地震　封印された大震災



愛知県半田市には、日本最大の軍用機メーカーだった中島飛行機の工場・半田製作所があった。総面積２７０万平方メートル。従業員２万９千人。部品工場から滑走路まで完備した施設では、攻撃機「天山」や偵察機「彩雲」が一貫生産によって、１４００機が製造されていた。


日本の戦況が悪化し、熟練工が戦地に次々と送られると、航空機増産の使命は「学徒勤労令」によって１０代の少年・少女たちに課されることになった。まったく経験したことのない航空機の製作。しかも労働は長時間にわたり一月の勤務が３００時間を超えることもあった。

さらに「過酷な運命」が工場で働く学徒たちを襲った。
昭和１９年１２月７日。午後１時３６分、マグニチュード７．９の東南海地震が発生。死者・行方不明者、１２２３人にのぼったこの震災で最大の犠牲者を出したのは中島飛行機半田製作所だった。工場の倒壊による死者は、学徒９６人を含む１５３人にのぼった。


軍用機の工場に犠牲者が集中した原因の一つは、建物の「構造」にあった。工場は最新鋭機の部品を作る重要施設で、機密を守るため出入り口が特別な設計になっていたことが、避難を妨げたこと。さらに、もともと紡績工場だった建物を軍需工場に改造する際、飛行機を作る空間を確保するため、邪魔な柱を切り落としたことが工場自体の強度を著しく弱体化し倒壊を招いたことがあげられる。






国は軍需工場の被害がアメリカに知られることを恐れ情報操作を行った。新聞は地震発生の事実を伝えるのみで具体的な被害には一切触れず、被災地では学徒たちに対して厳しい箝口令がしかれた。






東南海地震がもたらした悲劇が明らかになったのは、戦後十数年を経た後のことだった。






 



環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約
通称・略称環境改変兵器禁止条約
環境改変技術敵対的使用禁止条約
起草1976年12月10日
署名1977年5月18日
署名場所ジュネーヴ
発効1978年10月5日

環境改変技術敵対的使用禁止条約は、「現在あるいは将来開発される技術により自然界の諸現象を故意に変更し（例えば地震や津波を人工的に起したり台風やハリケーンの方向を変える）、これを軍事的敵対的に利用すること」[1]の禁止を目的とする環境保全と軍縮に関する条約。具体的には「津波、地震、台風の進路変更等を人工的に引き起こして軍事的に利用すること」[2]を禁止する内容（第1条）となっており、条約を遵守する締約国のとるべき措置（第4条）や、違反の際の苦情申し立ての手続き（第5条）を規定する。ただし、罰則規定はない。また、有効期間は無期限と規定されている（第7条）。


日本の地震学会や気象庁の研究機関からだけでは、正確な予報を期待する方が無理なのである。

なぜか？

それは、自然地震の場合を仮定して気象庁の予報システムが作られているからである。P波とS波のスピードの違いを利用しての予報というものは、この間に２０秒程度の時間差（タイムラグ）が来ることを前提にしている。地殻の破壊から来る場合の自然現象としての地震ではそれが成り立つ。必ず、地殻の割れがS波を生む。そして、P波はS波より早く進むから、だいたい２０秒程度の遅れてやってくる。だからP波をキャッチして予報すれば良い。そして、後でS波の大きさをMjで見て、本震のマグニチュードMjとすればいい。

ところが、爆発物による人工地震では、S波が非常に少ない。特に２０秒遅れのものが非常に少なくなるという事実が知られている。だから、P波が来てもその後本震が来ない。前震や余震ばかりになるわけである。こうなると正確な予知も予報もできるはずがないのである。