1月19日のフェアウェルスピーチを最後に大統領の離任を表明したドナルドトランプ氏は翌日の午後、任期終了の時刻とともに海兵隊のヘリコプターに護送され、ホワイトハウスを立ち去った。
ジョーバイデン氏の当選は、無論、グローバル企業、メディア、キャリア政治家や官僚と連なるディープステートの勝利を意味し、国民第一主義を標榜した国内需要供給の拡大、農業市場改革、医薬品の価格値下げや、ノーベル平和賞へのノミネートの切っ掛けとなった中東での平和協定のほか、SNS上でのホワイトハウス内の腐敗や癒着に対する批判や糾弾などで一般大衆からの熱狂的な支持を我が物にしてきたカリスマ的存在も、敢えなく権力中枢からの撤退を余儀なくされる。
しかし、同氏は離陸直前の報道陣の質問に対し、”ムーブメントはまだ始まったばかりだ”と答え、大衆が口を揃えて唱えた”Make America Great Again”（アメリカを再興せよ）のスローガンも再出馬が噂される2024年の大統領選挙の際、数多の支持者の集う演説会場に響き渡る時が、再度、訪れるかもしれない。
◆ホワイトハウスを練り歩くトランプ支持者の一行
一方、トランプ氏が”fake media news（でっち上げの報道ニュース）と非難した大手マスメディア機関は、同氏当選時のロシア・スキャンダル報道の踏襲と打って変わり、バイデン氏の大統領就任を祝福・絶賛する姿勢を露わにする。新大統領に任命された官僚の面々からも推察できるように、ホワイトハウスの政権はWASPからユダヤへと、再度、奪回されたような感がある。
◆Who's the boss? ジュウイッシュで固められるバイデン政権
ロッククフェラー財団お抱えのADL（Anti Defamation League：名誉毀損防止同盟など）が目を光らせていることや、アメリカ社会のユダヤ人に対する同情や庇護の精神が一切の発言をタブー視するなか、誰もが公に告示することを控える事実は、国家政権の後ろに控えるディープステート及び民主党派にどれだけユダヤ人脈が深く絡んでいるかを暗に示す。CIA内部告発者のケビンシップ氏の”ディープステートは利潤を追求する連合体”という言葉にも、民族的な偏見をもって彼らの存在が示唆されるのは否めないことだが、2016年の大統領選以来、トランプ氏が連呼していた"Drain the Swamp"というスローガンは、一体、誰の何のことを指してのものであったのか、今だに不可思議に思える。
◆Where is the swamp? トランプ氏は何を知っていたのか？
2600年もの過去より領土を持たない民として世界各地に散在し、知能、金力及びお互いの繋がりを頼りに自らのアイデンティティーを保持し、近代になりマスコミ（情報）や金融業を通しての政治経済的影響力の向上が著しいアシュケナージないし白人系ユダヤ人であるが、メソポタミアの地に遠き先祖を見据え、西アジアの旧約聖書の世界から欧州へと混血を繰り返した彼らの種族は、未だ完全には解き明かされてはいない深遠なる因縁が取り巻き、とかく世界中の人々がその動向を注視する存在であることに間違いない。
◆ダビデ王やイエスキリストの血統を誇示する欧州の王族はユダヤと言える
1月6日に起こったトランプ支持者によるホワイトハウスへの”乱入”の報道の煽りを受け、その社会的な影響によりフェイスブックやツイッターの使用停止の処置を受けたトランプ氏からは、今、彼が何を思い行動を起こしているかの情報を何ひとつ受け取ることができない。騒動の後になり、警備員が自主的にトランプ支持者をホワイトハウスに招き入れたことや、当局によりアンティファの工作員がトランプサポーターを装い暴動を起こしたなどの新事実が確認されたことにも関わらず、自ら選挙戦を降板した本人には何の弁解の余地も与えられなかった。
◆トランプ支持者による暴動か否か？その真実は？
BLM、アンティファによる暴動やトランプ氏の敗戦により、世論や社会的な目が一段と厳しく向けられる総人口の73％を占める白人層だが、新型コロナウイルスに関連しての法的規制や黒人人権運動を支持するバイデン政権のもとに、再度、頭を低くすることを余儀なくされるようだ。先代から引き継がれてきた自由に対する観念を振り返り、意識・無意識的に現存してきた白人本位的な考え方にも修正を加えなければならない時が来たと見れば、そこに何らかの正当性を見出せるかも知れないが、日々、無秩序や自由の欠如に晒される一般市民の生活がどれだけ不安と混乱に満ちたものかを考えれば、その事態の異常さに気づくことだろう。
◆アンテファがアンチバイデンの名目で破壊活動を続けると報道するニューヨークポスト
ユダヤ人の政権担当に危惧する理由は世界の歴史に根拠がある。それは、何百万という犠牲者を出したロシア革命後の共産党政府の構成員の100％がユダヤ人であったことや、ナチスドイツが台頭する前のワインマー憲法とその政権が純ユダヤ政権であったことなど、彼らが主体となる社会的変革が、混乱や無秩序・不和の導火線となってきたことに尽きるが、”秘密結社”として知られるエリートクラブの集まりや、歴史的に見ても切っても切れない関係にある彼らの怪しき方向への直接的・間接的な人脈の広がりは、なお一層に懸念されることであり、事実、悪の力を利用して世界各地の国家権力を失墜、没落させ、自らの社会的地位を高めてきたという歴史は、今日のジョーバイデン氏の擁立にもその面影を見るようで仕方ない。
◆奇行の証拠写真が次々と発見されるジョーバイデン氏の実子のハンターバイデン
以前のブログでも書いたとは思うが、米の民主党の源流はフランスのジャコバン党であり、ユダヤ人の地位向上のために二流階級の貴族を中心に活動したバヴェリア・イルミナティとの内密なる関係を後ろ盾にしてフランス革命は起こされた。バヴァリア・イルミナティといえば、その根源はヴァティカンを陰で操る”黒の教皇”の率いるイエズス会であり、ユダヤ人とカトリック教会の因縁がここでも示唆される。
◆ナポレオン率いるフランス軍がヴァティカン大聖堂の地下室で発見したものとは？
真の選民思想のもとにキリスト教徒を下に置くユダヤ勢力や、単なるキリスト教の一派から逸脱し今日では政治宗教団体と化したヴァティカンに利害関係を持つディープステートは、民主・共和の二政党の権力争いを演出することで大衆心理を操り、なおかつ米社会の団結を妨げ、ドナルドトランプというプロテスタント白人社会の代弁者を首尾よく権力の座から追いやることも幸いに、以前の如く米国の権力中枢に”法律の適応しない特権階級”として厳然と君臨する。
◆米国国会議事堂を中心とした街のレイアウトが西洋神秘主義に因むことは有名
世界の資産の流れを投資銀行や株式により巧みに操作するユダヤの銀行家と軒を並べ、世界の1億2000万人の信者を抱えトップ５００グローバル企業のサミットを主催するほどの政治的権威を振るうヴァティカンの双頭は、経済的な発展や技術開発のメリットを元に中国の指導層や投資家と提携し、アメリカの社会主義（共産主義とも言われる）化に拍車を掛け、一般市民を未曾有の領域へと扇動していく。世間一般の人々により”民主主義はアメリカには存在しない”と唱えられて久しい米国の政治に突如として現れた英雄がその影を潜めた今、真実に目覚め始めた者（"Awakened"という表現は聖書の記述に起因する）の 新政権に対する注意の目もより一層厳しくなることに間違いはないが、それ以上に、今後、どのような変化や異変が米社会に再度その頭角を表すかが危惧される。米社会に長年身を置いた一人として、一般市民の安全と社会の秩序が保たれることを切に祈るばかりである。
◆黒人人権運動の煽りを受け、下級市民による放火、窃盗、集団暴行などが後を絶たない
そして、ロシア革命の延長線で共産党政権が連綿と続く中華人民共和国に対するディープステートの全面的協力が意味するものは何なのか？一部のアメリカ人の研究家が提唱するように、我々はニューワールドオーダーの主力機関が米国から中国へと鞍替えする分岐点にいるのか？
そして、今後の日本の行く末は如何なるものなのか？最近になり”天皇不必要説”−コロナ禍で国際的な役割も勤めず膨大な額の税金を吸い上げる無用の長物−などという、経済不振の現状の中で一理ある世論が大手メィデアにより報道されることや、現代社会の三種の神器（金力、政治力、情報力）が先導する世の中が、日本の国をどこへと誘導しているのかが判然とする。
◆江戸時代以降、厳密的な日本神道の祭祀が断絶しキリスト教化が進む天皇家
トランプ氏が大統領選で敗退したことは、世界的にナショナリズムという観念がグローバリスト勢力に失墜されたことを意味し、米、中という二大経済大国が擦り寄り政治経済面でのリードを取るということは、まさに日本も国家という観念を超越し、新世界秩序の一部となる時が到来したのかもしれない。海外での政治的な状況を押し並べて、世界の単一化と一極化が推し進めらていることが明白である中、日本人としてのアイデンティティーがどう保たれていくのか、またはいくべきなのかを考えてみるのもいいかもしれない。
（2月5日10時：文体一部校正）